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アメリカの金本位制への移行と、金融リセットについて(その1)

前々回の政治・経済覧で、中国が人民元を金本位制へ移行させるべく準備中であるとの書き込みをした。
それではアメリカはどうかと言えば、トランプ政権は今のドル基軸通貨体制をいったん壊しリセットをかけて、その金融支配者たちの多くを退けたのちに、民間企業であるFRBを移行期間を経て廃止、政府(財務省)発行によるあらたな、金本位制をベースにした新ドル(後述する“公共貨幣”のもの)を発行、そして前記の中国(及びロシアなどBRICS)の動き(人民元などを金本位制にする動き)と連動して、中国、ロシアとともに、あたらしい世界金融体制に移行する先導役を目指すのではないかと思う。
アメリカドルが、金本位制に移行などと、デタラメ言うな‼ と言われそうだが、主にアメリカからの発信によるネット情報では、すでにその前触れらしき動きが多数ある。しかも遠い将来ではなさそうな雲行きだ。(アメリカの良識派(過激派がんこオヤジトリオ?)3人衆。画像はhttp://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/10/28/070807より)
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先の北朝鮮空爆の読書感想文(その7)の ≪7.10トランプ軍事政権のめざすもの≫ の(7.10.1通貨発行権を国に取り戻す)でも書いたことで、この金融リセットが “トランプ革命”の中でも、最大のポイントだと思う。
そして現在進めようとしている旧勢力の悪魔主義者(=今まで“トンデモ”だと隠蔽されてきたことが、不幸なことに事実だった)の大量逮捕&裁判(=ニュールンベルグ裁判を上回る非道な規模の犯罪行為を裁く事になる)&処分が円滑に進むかが当面の最大のポイントだ。
もし失敗した場合、両者お互い引くに引けないところまで来てしまったため、その反動で振り子が大きく反対側に振れてしまう。(画像はニュールンベルグ裁判wikipediaより)
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自分たちを滅亡させようとしたものに対する反撃は強烈だろう。平和は遠ざかり世界大恐慌どころか戦争の、しかも第3次世界大戦級の大規模なものが起きる可能性が一気に高まる(本稿の“補足9”参照)。
下記参照「ハザールマフィア犯罪の想像を絶するおぞましさを世界はもうすぐ知ることになる」
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=176982
しかし今のところは、トランプ派が有利な情勢だ(トランプらの米軍派が無意味な戦争は反対で、国際金融/石油資本が偽旗戦争派だというややこしい事情は、先に投稿した“読書感想文”を参照してください)。先のことはあれこれ考えてもわからない。トランプさんたちがこのまま勝つことを信じて、現在秘密裏に進められていると思われる、金本位制をベースにした新通貨システムが、今までどのようなプロセスのもとに検討されてきて、今後どう展開されるのか、以下検討を試みることにする。
だがこの分野は大手に限らず一般のマスメディアがほとんど報道しない領域で、現状かなり片寄った(スピリチュアル系寄りの)情報発信に依存しており、例によって調べれば調べるほど、迷路にはまる。どこまで信じていいかも含め、正直自信がもてないし、元々金融&スピリチュアル関係の知識は中途半端にあるが自信を持って言えるだけの知識もないため、このテーマを本格的にまとめるためには、手に余る。
しかしこのまま“半年~1年ぐらい時間をかけてじっくり勉強しながら”などとのんびり構えていると、そのうち金融崩壊しかねない情勢のため?(画像はいらすとやより)
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そこで例によって主に本とネットで、今の自分の認識なりに正しいと思える識者の意見を、深い考えもなく(考え出すと出口が見えなくなるので!)まぁこんなもんだろうと適当にペタペタと貼るという安直な方法で、以下解説を試みることにする。
※今まで通り、情報ソースを明示しておくので、興味のある方は、“オリジナル”の方をぜひ確認ください。冒頭でも記したとおり、確かに多くの常識的な皆さんの考えのように“デタラメ”で終わる可能性もあるが、トランプ大統領、そしてケネディ大統領(なぜその名が出てくるかはあとでわかります)贔屓としては、Qアノンからの情報(本稿その2の9項)の可能性を、ぜひ前向きに信じたい、これからの世界平和のためにも。
これも一つの考えとして、あとは皆さんご自身で判断してください。(下は、トランプ大統領記念ドル(Amazonより))
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まずは今の通貨のシステムの本質を確認することから、『お金の発行システムについて、本当のこと(大きな事実)を書いて、同志社大学(教授)をクビになった経済学者・山口薫氏』(副島隆彦氏の金融セミナー資料による)による解説を紹介する。
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副島氏によると現在、『リーマン・ショックのあと、世界の経済界が激しく動揺。通貨制度(と中央銀行)の秘密、真実がバレそうになっている』状況だそうだ。
※ちなみにこの1、2項は、貨幣の本質について自分の勉強の意味もあり貼り付けたもので、ご存知の方は3項から飛ばし読みしてもらっても構いません。

1.貨幣についての説明
経済学者、山口薫氏による、貨幣の根本である、公共貨幣と債務貨幣を説明。Koriの世界探検ニュースより抜粋コピーさせていただく。正しくはオリジナルを確認ください。
http://koriworld.com/blog-entry-1547.html
公共貨幣(Public Money)とは
・皇帝、王様、天皇、江戸幕府、国会など公的な機関が発行するお金。
・利子がつかない。発行者に一回限り発行益がある(例えば500円玉の製造費は43円なので、発行益は457円となる。この457円が自動的に政府の利益になる)
・歴史が長い。富本銭、和同開珎から太政官札まで1200年近くあった。
・現在、公共貨幣の実態については学校では学べなくなっている。封印されている。
債務貨幣(Debt Money=借金)は2種類あります。
債務貨幣タイプ①

・民間銀行が発行する銀行券(Private Bank Note)※世界中のほぼ全ての中央銀行は民間銀行です。日本銀行はJASDAQ上場企業です※
・債権者(民間中央銀行)に対する利息が永遠に発生する。
・中央銀行が作って政府に対して貸している。
・利子付き債務貨幣=政府が日銀からお金を借りる時、利息を日銀に払っている。
・ヨーロッパでここ200~300年で突如として出て来た。
・学校や経済学で学ぶお金は全て債務貨幣。しかし中央銀行が政府銀行かのように偽装し、実際の所有者が誰であるのか教えません。
・支配の道具になる。
債務貨幣タイプ②
・銀行預金上で存在するお金、信用創造という錬金術によって生まれる心理学上のお金。現金ではない。日本の貨幣流通の85%を占める。
・市中銀行は中央銀行の銀行券をベースにして無から預金を作って人々にローンとして貸し付ける。
(例えばAさんが100円銀行に預ける。銀行はAさんの100円をもっている状態。そこにAさんから借金をしているBさんが200円を貸してくれと銀行に頼む。銀行は実際には100円しかないがBさんの預金通帳に200円と書いてあげる。BさんはAさんの口座に借金200円を振り込む。実際には銀行は100円しかないがAさんの預金通帳上には300円と書いてあげる。Bさんには200円銀行に対する債務=銀行の債権が生まれる。このシステムはAさんが銀行から100円以上現金を引き出さない限り成り立つ。銀行は預金通帳上だけに存在するお金を作ることが出来る。これを信用創造と呼び、日本に出回ってるお金の85%を占める。弱点は全預金者が同時に現金を引き出すこと。銀行にお金がないのがばれて、預金者の負債だけが残る。これを取り付け騒ぎと言う。)
タイプ①は中央銀行による通貨発行権と政府への有利子貸し付け。
タイプ②は市中銀行による信用創造。ビザカード、マスターカードなどのクレジットカード会社もタイプ②です。
①と②をまとめて債務貨幣といいます。
日本に出回っている政府系と金融機関を除くお金の総量をマネーストックと言いますが、
2017年10月時点のマネーストックが721.5兆円ある中で、
公共貨幣は4.7兆円、全体のわずか0.65%。日本円=日本銀行券は101.5兆円で14%。
要求払預金(信用創造されたお金)がなんと615.3兆円で85.3%も占めます!
世に出回っているお金の99.3%が債務貨幣=中央銀行に対する債務なのです。
債務貨幣の正体
債務貨幣は政府や企業が借りて初めて生まれる。誰かが借金しないとお金が増えない仕組み。85%が信用創造によって生まれた心理学上のお金。常にバブル形成とバブル崩壊を繰り返します。
公共貨幣復活を主張している山口薫氏。中央銀行を国立の銀行にして公共貨幣を復活させればどのように世の中は変わるのだろうか?
・経済成長をまかなう全てのお金を発行できる。
・信用創造が無くなる。信用創造は不況の元凶。
(画像;http://www.kanekashi.com/blog/2009/12/1106.html)
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≪補足説明1;貨幣(マネー)の本質≫
(吉田繁治×船井勝仁氏対談;ザ・フナイ2018.10号よりコピー)
預金は、預金をしている人にとっては金融資産ですが、銀行にとっては負債となります。要するに、預金は負債であるということです。金融資産が増加するということは、どこかで誰かの負債がその分増加しているということなのです。資産=負債です。お金というのは誰かの負債であるという構造をマネーは持っているのです。このバランスがあるということを基に見ていくと、金融危機が起こり得る状況も見えてきます。
例えばバランスを見て、GDPと金融資産の増加率が同じだったらいいのですが、金融資産がGDPなどの商品生産力よりも増えてしまうと、金融負債が増加して、ある時点で負債に対する金利の利払いの滞りが起き、金融危機が起きます。
今は世界的に、マネーの増加率の方がずっと高い状態です。まさにアンバランスの状態になっていて、金融危機の恐れがどこにでもあります。(吉田) (画像はいらすとや)
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≪補足説明2;貨幣(マネー)の研究は禁止されていた≫
(吉田繁治×船井勝仁氏対談;ザ・フナイ2018.10号よりコピー)
金(ゴールド)から不換紙幣に変わったときに、お金の研究が実質的に禁止されたようです。それはロスチャイルドが経済学者に財団を通じてお金を出していたからです。お金が負債であるなどということはロスチャイルド家にとって都合が悪いから、研究を自主的にやめさせていった、もしくは禁じられたようです。(=それで世界を押し通せるのだから恐ろしい力だ。)
「ピケティ「21世紀の資本」は通貨発行権と信用創造特権を問題にしないため抜本的な問題解決にならない」天野統康氏のブログより
https://ameblo.jp/amanomotoyasu/entry-11980106275.html
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2.貨幣の歴史
引き続き、山口薫氏の説明より。
(2.1各国の民間中央銀行による債務貨幣発行権の歴史)
・イギリスのイングランド銀行は1844年にピール条約により、それまではいろんな民間銀行が貨幣発行をしていたが、イングランド銀行のみが貨幣発行権を握ることになる。(画像は http://blog.nihon-syakai.net/blog/2013/12/2668.html)
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・フランス銀行も1848年に独占的貨幣発行権を得る。この時、日本の松方正義がフランスに出向き、フランスのシステムを習う。
・1883年、日本銀行が貨幣発行の独占権を取得。
・1913年、アメリカの連邦準備銀行が貨幣発行を独占。
イングランド銀行もフランス銀行も日本銀行もプライベートな民間銀行ということがポイントです。
こうして見ると世界の銀行家の力が急激に強くなったのは19世紀です。イングランド銀行の前のパネルには「1694年にプライベート銀行として設立された」と書いてある。
山口薫氏は貨幣の歴史は「民間の中央銀行が発行する債務貨幣」と「国が発行する公共貨幣」の戦いの歴史だったと指摘します。この事実は歴史の教科書からは徹底的に排除されています。
(2.2アメリカの貨幣の歴史)
宗教的自由を求めてメイフラワー号に乗ってアメリカにやって来たイギリス人たちは東部13州で経済活動を始める。
しかしイギリスから持ってきたお金だけでは足りないと言う状態になった。そこでベンジャミン・フランクリンが印刷所をやっていたこともあり、
公共貨幣、大陸紙幣を発行した。これ東部13州の経済は大変盛り上がりました。
しかし、面白くない本国イギリスの銀行家たちは偽札を作ってインフレ工作を仕掛けたり、大陸紙幣の使用を禁止にしようとしたのです。
使用を禁止にされたとたんに東部13州の経済は停滞します。
そこでアメリカ人は自分たちに貨幣を印刷する権利をよこせ!とイギリスに対する独立戦争を開始しました。
歴史の教科書にはボストン茶会事件で茶に対する重税のせいで独立戦争が起きた、と嘘を教えていますが、本当は貨幣発行権を求める独立戦争だった。
アメリカが独立(1776年7月4日)を勝ち取ったに見えたが、銀行家は20年間限定という事で、第一合衆国銀行(1791‐1811年)、そして第二合衆国銀行(1816‐1836年)という中央銀行の運営を続けます。
さらに懲りずに中央銀行延長を目指す銀行家グループに対して果敢に立ち上がったのは第7代アンドリュー・ジャクソン大統領でした。
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画像はwikipediaより。1845年4月15日に撮影されたダゲレオタイプの写真
彼は2発の銃弾を撃ち込まれて暗殺未遂に遭う。
その後、1861年勃発した南北戦争の時、資金不足解消の為にリンカーン大統領が公共貨幣を発行します。
この時リンカーンは連邦準備銀行からの利子付き債務貨幣のオファーを拒否したと言われています。
リンカーンが発行した公共貨幣は裏が緑色だったのでグリーンバックと言われました。
1865年、南北戦争が終わった直後にリンカーンは暗殺されてしまう。
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1913年に100%民間の連保準備制度が設立。これにより、アメリカの民間中央銀行による「国盗り物語」は完成するのです。
その後、ケネディー大統領が登場し、大統領令11110(イレブンイレブンゼロ)を発令して公共貨幣を発行に踏み切りました。
下がケネディー大統領が発行した公共貨幣5ドル札。通称ケネディービル。一番上に「アメリカ合衆国券」と書いてある。
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下が現行の5ドル札。「連邦準備券」と書いてある。
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大統領令11110が発令された5か月後1963年11月22日に暗殺されてしまいます。
以後アメリカでは連邦準備銀行が発行する債務貨幣に挑戦する者が誰も出てこなかった。
2016年、トランプ大統領が電撃的に当選しました。
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トランプ大統領は大統領執務室に民間中央銀行の債務貨幣をストップさせたアンドリュー・ジャクソン大統領の肖像画を掲げています。
そしてトランプタワーの執務室にはケネディー大統領の写真を掲げているといいます。(画像http://www.gibe-on.info/entry/john-f-kennedy/)
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2006年殺されたイラクのフセイン大統領も独自の公共貨幣を発行しようとしたから殺された。リビアのカダフィ大佐も金本位制のアフリカ中央銀行を設立しようとしたので殺された。
トランプに暗殺説が付き纏うのもトランプは公共貨幣を発行するのではという噂によるものです。大手マスコミは全て債務貨幣システムの代理人ですのでトランプを徹底的に叩く理由もその辺にあるのかも知れません。
≪補足説明3.1;基軸通貨体制の問題点≫
「基軸通貨とは」
国際為替市場の中心で扱われる通貨のことである。基軸通貨としての機能を果たすためには、
・軍事的に指導的立場にあること
・発行国が多様な物産を産出していること
・通貨価値が安定していること
・高度に発達した為替市場と金融・資本市場を持つこと
・対外取引規制がないこと
以上の五つの条件を満たすことが必要になる。
現在、米ドルが基軸通貨として見なされているのは、ブレトンウッズ体制ですべての通貨がドルに固定されていた時の名残のようなものである。
今では、ユーロなど、ドルに対抗する通貨も現れたが、まだドルと同等の価値があるわけではなく、未だドルが唯一の基軸通貨のような扱いがされている。
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「単一基軸通貨体制の問題」
・単一基軸通貨体制の問題は主に五つある。
・金貸しによる通貨発行権の独占
・通貨高による輸出力減退
・通貨高による輸入力増大
・不換紙幣
・マネー還流
それぞれ説明すると、一つ目の金貸しによる通貨発行権の独占によってアメリカは世界支配を実現した。国が新たに運営資金を必要とするときに金貸しに依存するしか無くなったからだ。二つ目は生産力低減につながる。 三つ目はその逆で実力以上の通貨高でものが買いやすく、過剰消費体質になってしまう。四つ目は「カネがカネを生む」マネー経済膨張の元凶になっていく。五つ目は世界にばら撒かれたドルは国債購入資金として再び米国に還流し、過剰消費国家・アメリカの“3つ子の赤字”(財政・家計・貿易)を支え続ける。さらに還元されたドルはアメリカに無限の資金を与え続け、世界をアメリカのあらゆるものを証券化し海外に売りさばく形で金融バクチ経済へと巻き込んでいった。
以上「基軸通貨の問題点より」http://rio.andrew.ac.jp/~09e1292/report3/report3.html
上記画像は(http://www.kanekashi.com/blog/2009/12/1106.html よりコピー)
≪補足説明3.2;基軸通貨体制の問題点その2≫
(「中央日報」記事より、ケインズの画像もコピー)
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(https://japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=188036)
『70年前の1944年7月。米国東部の有名なゴルフクラブホテルのマウントワシントンホテルでは激論が飛び交った。44カ国の代表が戦後経済と金融秩序を組み上げる席だった。カンファレンス自体が新しい実験だった。それまで各国代表が集まって金融覇権を議論したことはなかった。沈む太陽の英国と昇る太陽の米国の激しいヘゲモニー争いが展開された。先攻は世界的経済学者であり英国代表のケインズだ。ケインズは世界の中央銀行である国際清算同盟(ICU)を設立し、国際通貨のバンコールを作ろうという案を出した。』
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『ドルを基軸通貨にする米国の独走を防ごうとする構想だった。盾は強かった。米国財務次官補で米国代表団を率いたハリー・ホワイトはケインズの意図を看破した。バンコールを排除する代わりに加盟国が預けた通貨を安定化基金として貸し出す案を出した。そうして誕生したのがドルに連動した金本位制だ。「金1オンス=35ドル」と定め、他の通貨はドルに固定してドルだけ金と替えられるようにした。ブレトンウッズ体制の登場だ。』
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『ケインズは46年に死去する直前に、「米国の欲があまりに大きく世界の金融システムが不安になった」と指摘した。事実だった。ブレトンウッズ体制は形式上では27年で崩壊した。71年の米国の金交換中断が契機だった。』
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『だが、75年にサウジアラビアが原油の決済をドルだけですると発表しドル基軸通貨体制は続いた。ブレトンウッズで誕生した2つの組織、国際通貨基金(IMF)と世界銀行は世界の金融秩序を主導している。IMFは国際為替相場の安定と流動性拡大を、世界銀行は経済再建を担当した。2つの組織は80年代以降にはドル覇権とウォール街の金融機関の利益を代弁したりもした。97年のアジア通貨危機の時にIMFがアジア諸国に資金を支援した後厳しい構造調整を圧迫したのが代表的だ。IMFは進化を繰り返している。2010年の欧州財政危機の時は資金支援に注力し最終貸付者の役割を務めた。危機国に資金を与えた後に構造調整を圧迫する苛酷な債権者ではなかった。IMFのラガルド総裁は「厳格な構造調整より経済回復に焦点を合わせなければならない」と話した。こうしたIMFの変身はまだ完成型ではない。だが、ケインズがブレトンウッズ会議の時に提示した国際清算同盟に近づいている。70年ぶりにケインズの夢がかなえられる兆しという話だ。』
(上記図はブログ(地域を守る人たち(旧:なんで屋)さんより)
http://blog.livedoor.jp/nandeya_umeda/archives/50922859.html
≪補足説明4;日銀について≫
(吉田繁治×船井勝仁氏対談;ザ・フナイ2018.10号よりコピー)
『日本銀行は持ち株の55%は財務省が所有していますが、この非公開株のうち、ロスチャイルド一族が40%を所有していると考えられているそうですね。(船井)
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白川方明総裁のときに、「日銀の株主はいったい誰なのですか」と民主党(当時)の議員が質問したら、「それは私にも分からないのです」と答えたという記録が残っています。そんなわけありませんよね(笑)。でも、絶対に口を割ることはありません。(吉田)』
≪補足説明5;「グリーンヒルトンメモリアル」≫
「1963年:ケネディのグリーンヒルトン契約とスカルノ」
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(以下「日本に仕掛けられた最後のバブル/ベンジャミン・フルフォード」の読書メモ ブログ“常々日記”さんより、文&画像コピー)
https://ameblo.jp/yagyuhyogonosuke/entry-11582092410.html
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『第二次世界大戦では世界の主導者たちが実質的に大きく三つの勢力に分かれ、世界の覇権をかけて戦った。ナチスドイツとイタリアのファシスト勢力、アングロサクソンユダヤ勢力、大東亜共栄圏建設を目指した勢力だ。ファシスト勢力とアングロサクソンユダヤ勢力は、
ダビデの血もしくは悪魔教崇拝でつながる欧米王侯貴族内部の別派閥と理解したほうがわかりやすい。そしてその両勢力に対抗していたのが大東亜共栄圏建設を目指していた勢力だった。こうした構図の中で、それぞれが同じく目指していたのは文明の心臓、血液ともいえる金融の主導権を完全に掌握することだった。』
『「金融」と聞くと、一般に難しい専門用語や複雑な仕組みを思い浮べるかもしれない。しかしここで重要なのは、金融が"人類の未来を決めるプロセス”であるという点だ。当時の指導者達は、それをよく理解していた。なかでもアングロサクソンユダヤ勢力がとった策略は、世界の金融システムを独占するという意味で実に明快だった。戦乱のなかでヨーロッパのユダヤ人やアジアの富裕層からゴールドを根こそぎ奪うことだった。』
『なぜなら、世界の金融システムを独占するには、自分達が保有するゴールド以外を世界金融から排除する必要があったからだ。略奪したゴールドを自らの管理下に置き、それ以外のゴールドをブラックリストに載せ、世界の金融市場で流通させないように操作していったのだ。その結果、現在世界中に存在するゴールドの総量は14万トンとされている。しかし、実際には3000万トンともいわれている量のゴールドが存在しているのだ。』(注;金(ゴールド)の世界にかかわりが長い副島隆彦さんによれば、公称16万トンでじつは50万トンぐらいあるとの情報もある。)
『第二次世界大戦ではアングロサクソンユダヤ勢力が勝利を収め戦後の世界覇権を手に入れた。しかしなにより重要なのは第二次世界大戦末期に開かれたブレトン・ウッズ会議での決定にある。戦勝国となったアメリカ、イギリス、フランスが世界全体の復興と発展を掲げ、参加国をまとめあげる形で、戦後50年間の世界金融システムの運営権が彼らに委託された。』(画像はhttp://www.kanekashi.com/blog/2010/11/1431.html )
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この時から、ビルダーバーグ会議と外交評議委員会による世界金融システムの管理が始まったのだ。もちろん、それらの組織を構成するのは欧米の王侯貴族をはじめとする超エリートたちだった。しかし彼らは欧州復興計画(マーシャルプラン)を実行したのみでブレトン・ウッズ会議によって約束されていたはずのアフリカとアジア全体のための復興発展計画の約束を果たそうとしなかった。欧米王侯貴族であるアングロサクソン勢力とファシスト勢力の間には、欧米以外の国が世界の主導権を握ることはこの先も許さない、という派閥を超えた確固たる共通認識があったからだ。それどころか、その世界支配基盤をより強固にするため、「冷戦」という新たなストーリーを演出。軍事力を拡大し、石油、原発というエネルギー利権を手中に収めていった。欧米勢力による戦時中の謀略、そして冷戦に対して、真っ向から反対していったのがインドネシアやインド、ユーゴスラビア、中国などの77の国々だった。こうした国々は非同盟と呼ばれる国際組織を形成。日本ではあまり報じられることはなかったが、戦後に果たされなかったアジアやアフリカの発展を目指し、欧米勢力の支配が及ばない別の国際金融システムを構築しようと動き出していた。』
下3つの画像は https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=118533 より)
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『そうした動きのなかでも、1955年に非同盟諸国を中心に世界167カ国間で締結された「グリーンヒルトンメモリアル」という新たな条約は重要なものだ。』(注;1961年には非同盟運動は国連加盟国の3分の2を占め、世界の人口の55%を形成していた。
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『この条約では、調印した167カ国それぞれから富を募り、それを担保に独自の金融システムでお金を発行し、アジアアフリカの発展計画に充当しれいくことが約束されていた。ちなみに、その167カ国の資産をあわせると、当時の世界人類の富の85%を占めていたと言われている。もし順調に推移していれば、21世紀の私達の暮らしはもっと明るいものだったろう。』
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『だが、同じ時期に闇の権力者たちは、最終目的である旧約聖書の預言(ゴグとマゴグの最終戦争)を自らの手で実現させるために動き出していた。その動きが最も表面化したのが「キューバ危機」だった。そしてこの時、危機を回避すべくもたらされた内部告発の内容を重く受け止めたケネディ大統領は、「冷戦」を終わらせようと決意し、グリーンヒルトンメモリアルに積極的に賛同するようになり、その条約加盟国に対して、「冷戦」を終わらせて人類の発展や宇宙開発にアメリカの国力を注いでいくことを約束したのだ。』(画像はwikipedia)
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『ケネディはその約束を実現するため、1963年6月4日に闇の権力者たちの本丸ともいえるFRBからドルの通貨発行権を取り戻すべく、大統領行政命令第11110号を発令。167カ国から託された金14万トンを担保にし、連邦議会が管理する財務省に政府紙幣の発行を命じた。しかし、その半年後、ケネディは闇の権力者から反撃を受ける。冷戦を画策した武闘派勢力によって暗殺されてしまうのだ。さらにはグリーンヒルトンメモリアル条約により集められた資金源の最高責任者(名義人)となっていたインドネシアのスカルノも1965年から1968年にかけて急速に失脚に追い込まれていく。莫大な財力に支えられたその計画でアジアやアフリカなど有色人種の国々が発展し、欧米による世界金融支配が維持できなくなることを恐れた白人優越主義のエリート達が、そうなる前に計画を握り潰したのだ。』
『その後は、欧米勢力のヘンリー・キッシンジャーが、世界の中央銀行の中央銀行とされるBIS(国際決済銀行)の最上層に、政府などの公の資金を民間の手に横流しする仕組み、「Trading Platform」を考案。この詐欺的からくりによって、グリーンヒルトンメモリアル条約により集められた資金も流失し、スカルノは完全に実権を失っていく。1968年以降、アジア、アフリカの発展のために充当されるはずだった資金をベースにドルが発行されるようになった。不正義に反抗する人々もいたが、闇の権力者たちが持つ巨大な軍隊に勝てる見込みはなく、誰もそれを止めることができなかった。』
≪補足6.1「ロン・ポール氏曰く:米ドルは崩壊する。銀行制度は破綻している。金融戒厳令が進行中である。」≫ブログ“日本や世界や宇宙の動向”より抜粋コピー
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52031937.html
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ロン・ポール氏は、現在の銀行制度は破産寸前であり、預金額と現金の保有額の比率を考えれば破産は免れません。多くの大手銀行が預金額の1%の現金しか保有していません。銀行は2008年から回復しておらず、テコ入れを続けながら、中間景気に焦点を当ててきました。全てがバブルでありそれが今後大きな問題となります。
バブルが崩壊すると多くの人々が貧困に苦しむことになります。しかしこのままの状態を維持することはできません。
我々の国は貸し借りによってのみ運営が可能な状態です。アメリカはいくらでも借金ができる巨大ねずみ講そのものなのです。世界準備通貨という地位を利用してアメリカは無制限に借金を累積してきました。政府はアメリカの銀行には10兆ドルもの現金があるためいつでも預金が引き出せると言っていますが、世界で流通している米ドルはわずか1兆4千億ドル。しかもその5割以上が国外で流通しています。しかもアメリカは他国(債権国)に数十兆ドルもの借金があります。債権国が一斉に借金の返済をアメリカに迫ったなら、アメリカは借金額の千分の一も返済できません。
世界経済が崩壊し、不換紙幣で維持してきた全ての大国が崩壊します。しかし身近な人々は何が起きようとしているのかを全く理解していません。
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米国民を助けるのではなく腐敗した銀行をベイルアウトで救うことにしたFBには吐き気がします。FRBは銀行を救済するのではなく消費者が抱えていた数兆ドルの借金をチャラにすべきだったのです。FRBは消費者を救うのではなく金融エリートの財布を膨らませたのです。
そして今、まさに彼らは最後の歴史的横取りを行おうとしています。彼らは株価を史上最高値にすると同時に株の空売りをします。その時までにトランプが暗殺されていないなら、彼らのカラクリをかぎつけるでしょう。
不換紙幣の崩壊は今に始まったことではありません。アメリカが不換紙幣をここまで維持させてきた理由は世界準備通貨の米ドルが既にデフォルトしているからだということを認識すべきです。
近代史では不換紙幣に基づいた経済を440回も繰り返してきたのですが、それらは全て崩壊しました。アメリカも当然経済の自然の法則により調整されます。歴史を通して我々は繰り返し何度も同じ状況を作り出してきました。しかし人々は今後大変な状況になるということを中々認めたくないのです。金融戒厳令が進行中です。心構えをしておいてください。
≪補足6.2ロン・ポール著「連邦準備銀行を廃止せよ」≫
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「アマゾンカスタマーレビュー(komedawara2018さん)評;アメリカの病巣を明らかにした診断書」
https://www.amazon.co.jp/gp/customer-reviews/R1RFYQCLTLL2YJ/ref=cm_cr_dp_d_rvw_ttl?ie=UTF8&ASIN=4880862916
「本書『ロン・ポールの連邦準備銀行を廃止せよ』の著者ロン・ポールはテキサス州選出の連邦下院議員(共和党)である。また、何度も米大統領選挙に挑戦し、そのたびに若者たちを中心に支持を拡大してきた老骨の闘士である。政治家になる前には、米空軍の軍医として、また産婦人科医として活躍したそうだ。医者としての経歴を持つロン・ポールが、本書の中で、アメリカの抱える最大の病巣を明らかにした。それが「連邦準備銀行(Fed Federal Reserve Bank)」である。
連邦準備銀行は、1913年に設立された。このアメリカの中央銀行は政府機関なのか、民間銀行なのか分からないあやふやな存在である。しかし、この連邦準備銀行が、「部分準備預金制度(Fractional-reserve banking)」というシステムを使って、通貨をどんどん垂れ流していった。そして、結果、お金(ドル)の価値を下げ(インフレーション)、バブルを将来し、人々や企業の無責任な行動(モラルハザード)を引き起こした。アメリカの美徳であった勤労や倹約、質実さを失わせていった。ロン・ポールはこのように述べている。
そして、ロン・ポールは、連邦準備銀行(アメリカの中央銀行)を廃止し、金本位制(ゴールド・スタンダード)や実物に裏打ちされた制度に転換する(戻る)べきだと主張している。これは、アメリカの経済や社会をおかしくしている病巣である連銀を取り除けという、診断書であり、カルテである。(中略)
ロン・ポールが「連銀(フェッド)」という存在を私たちにはっきりと示してくれただけで十分とすべきなのだろう。現在の日本の消費税増税や社会福祉改革を考えるうえで必読書だ。」
≪補足7;9.11の真相(説)≫
「勃発!第3次世界大戦」ベンジャミン・フルフォードより
日本の戦争目的の1つが中国および東南アジアの王族の金塊強奪であったとされる。それを避けるために米国の甘言に乗り、各国は金塊を米国に搬送した。しかし米国は現在それらを保管しておらず全て使い果たしたとみられている。溥儀や他の王族に対しては9・11で全て焼失したと弁解している。金塊が蒸発したという。米国は最終的に中国他から金塊を強奪したのである。以下、引用、
「満州事変が起こった日なのである。すでにこの時期、満州は関東軍による軍事的圧迫を受け、いつ、軍事支配されるかどうかの瀬戸際にあった。旧満州を地盤にした中国の王族(軍閥)たちは、日本軍占領に備え、自分たちの資産を隠匿する必要に迫られていた。そこに手をさしのべたのが、アメリカ=闇の支配者だった。」
「闇の支配者は、王族の金(ゴールド)と引き替えに、無記名の巨額額面のアメリカ国債を渡した。膨大な金銀財宝は、隠しにくい。だが、数十枚の紙ならば、いくらでも隠しようがある。そういう取引を行なったわけだ。」
「もし、引き出したいときは、その国債を担保に米連銀(FRB)から融資も受けられる特約をつけたと言っています。そして、その国債の満期は70年後でした。いつでしょう?2001年9月12日です。アメリカ同時多発テロの翌日です。」(下は”運命の日、悲劇の街に何故か偶然世界最高の報道写真集家団マグナムが結集していた。その写真集”)
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「米連銀=闇の支配者は、預かっていた金(ゴールド)をニューヨークのワールド・トレードセンターに用意し、2001年9月12日に受け取りに来て欲しいと連絡をいれたという。そして、9月11日、あのテロだ。闇の支配者は、次のように述べたそうだ。」
「もちろん、金も、預かり証書も、すべて、あのビルに保管していたのです。それが、こんなことになってしまって、恐縮のかぎりです。ですが、我々に落ち度はありません、悪いのは、テロリストでございます。イスラム過激派でございます。」
※上記のほかにも、償還期限を翌日に控えていたブレディ債の無効化を狙ったもの、との説もある。
「9.11=ブレディ債の償還日無効化作戦~」阿修羅掲示板
http://www.asyura2.com/13/warb11/msg/563.html
「911事件の記事を読んでいたら、『ブレディ債の詐欺事件』という名前に~」yahoo知恵袋
https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1271424957
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・Gov’t Said the Air Was Safe, Now Thousands of 9/11 First Responders Have Cancer
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≪補足8.9.11、もう一つの真相(説)≫
911の真相=NESARA法を阻止するため
「NESARAについて 2018年8月22日現在」“希野正幸のインフォブログ”より
http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/08/22/233420
NESARA法は2000年3月にアメリカの秘密議会で承認され、同年10月ビル・クリントン大統領が署名後、合衆国最高裁判所により報道禁止命令(かん口令)が敷かれたということになっています。
そしてその後、アメリカで2001年9月11日に施行される予定だったにもかかわらず、それを阻止する目的で9.11同時多発テロ事件が起こされた結果、施行されることなく現在まで至った、とされています。(NESERA法については後述)ただ当時、どこまで踏み込む予定だったのかも含め、詳細は不明(8項参照)。
≪補足9;ニュー・ワールド・オーダーを巡り「テロ戦争派」「地球温暖化派」の戦い≫
以下、「トランプドルの衝撃」より引用
『このニュー・ワールド勢は、その出目などで、二つのグループに分かれている。アメリカ勢とヨーロッパ勢の二大勢力である。(中略)彼ら(注;パパブッシュ=“テロ戦争派”)が決めつけた“劣等人種(=当然日本人も含まれる)”63億人を間引いて、美しい地球を取り戻す。あるいは、このパパブッシュの計画に対抗して「温暖化派」と呼ばれるヨーロッパ勢力が「劣等人種を殺すのではなく彼らにマイクロチップを埋め込んで洗脳し、そのうえで断種をして家畜にすればいい」という別のプランを提唱するが、いずれにせよ、狂気の計画と言っていい。(画像は坂本慎太郎の、あなたもロボットになれる、より)
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このとき、彼らは冷静ではなかった。結果、一時的ではあるが、ナチス派の頭目であるパパブッシュがニュー・ワールド勢の中で指導的立場になっていく。― 9.11である。』
『人類63億人を間引くには、超大国アメリカを掌握する必要がある。そこでパパブッシュらナチス勢力は、アメリカ乗っ取りを計画する。(中略)ナチスアメリカは「テロとの戦い」を大義名分にアフガニスタン、さらにイラクへと進行を開始する。その目的は中東を舞台に全面核戦争を引き起こすためである。さらに並行してHIVやSARSといったバイオ兵器も「病気」と称してばらまいている。』(画像 www.mofa.go.jp)
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※特に、黄色人種のみに感染するSARSに中国が激しく反発、国際金融/石油資本を国から追い出し、激しい攻撃を受けていたロシアとともに、ニュー・ワールド勢力に対抗する、BRICS(=滅ぼされれる前に団結して立ち向かう)を立ち上げるきっかけとなった。
※またイー加減なこと言うな、そんな、悪魔みたいなことを、いかに支配層とはいえ、“人間”がやろうとするわけがない、とお思いだろうけれど、これからアメリカで始まるであろう、旧支配者階級を裁く軍事裁判の結果が、それを(人間に近いか、悪魔に近かったか)明らかにすると思います。
≪補足10;リーマン・ショックについて(一つの説)≫
「金と通貨を支配するものが世界の王となる」投資小僧の金相場日記」よりコピーさせていただいた。詳しくはオリジナルを確認ください。
http://sunsetmoon2020.blog61.fc2.com/blog-entry-347.html
『古今東西、金に関しては陰謀説がたくさんあり、何が真実で何が嘘なのかはっきりしないことが多い。しかし、それにははっきりとした理由があるのです。過去、そして特に20世紀は金をめぐる戦い(GOLD WARS)だったと言っても過言ではない。過去の歴史を見ても、帝国の衰退と戦争の裏には「命を賭けた金の奪い合い」が絡んでいる。どうしてなのか?それは、その時代の支配者が金は究極のリアルマネーであり、「金を支配する者が世界を支配できる」と信じたからなのです。したがって、支配者は国民にペーパー資産を買うことを推奨しても、金を買うことを国民に推奨したりはしない。最も金を崇拝するもの達が「金は単なる金属だ」と言うのです。(スイスの三大銀行の一つであるクレディ・スイス(ロスチャイルド系)は顧客の金塊を輸送するのに、自社所有のミサイルを装備した原子力潜水艦で輸送する。(兵器、麻薬の取引は金塊が基本)そうです!)
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(中略)彼らユダヤ金融資本家は歴史的に人々が持つペーパー資産の資産価値を暴落させ、通貨の激しい切り下げを行い、一瞬にして価値を数分の一にしてしまうのです。そして、私達の実物資産である土地や家、会社、貴金属などを奪うのです。これは過去240年の歴史の中で中央銀行による通貨の切り下げや、通貨供給量の調整により、何回も行われている。
もし、アメリカが今の時代に見合った新しい形の金本位制を導入(金を流出させないために過去の100%金兌換ではなく、数十パーセントの部分兌換)すれば、世の中、少しはましになると思う。(実現すれば、金とドルは同時に高くなると言われている) しかし、金がほとんどない今のアメリカには金本位制は絶望的かも・・・ もし、アメリカが本気で金本位制を導入しようとすれば、IMF公表の嘘を誠であると貫き通し、ロスチャイルドに金利を払って何千トンもの金塊を借りるしかないだろう。世界の王となるために、金をめぐり戦いはまだ続く・・・』
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(写真:ロイター/アフロ)
(追記;リーマン・ショックの舞台裏)
インドネシア王族のヨハネス・リアリ氏から700tの金塊の権利をFRBが買い、それを基に×1000倍のレバレッジをかけた「750,000t分の金の裏付け債券」が作られて、その債券を担保にFRBが信用創出して23兆ドルを刷り、リーマン・ショック後の底値の世界資産を二束三文で買い占めた(ベンジャミン・フルフォード氏の著書、「トランプドルの衝撃」によると、イギリスのロード・ブラックヒース貴族院議員がイギリス議会で詳しく証言しているとのこと。)つまり“リーマン・ショック”自体、大掛かりに仕組まれた金融危機だった!=いつの間にか日本の一流企業の大半が乗っ取られ、ほとんどの上位株主が外資系にされてしまった。
資産運用3巨人、GAFA株価も左右 世界市場の1割」日本経済新聞(文も引用)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36789680S8A021C1DTA000/
『アップル、アルファベット、フェイスブックの筆頭株主をご存じだろうか。実はいずれも米資産運用大手バンガード・グループだ。同社にブラックロック、ステート・ストリートを加えた3社が世界の株式市場を席巻3社の株式運用額は1000兆円に迫り、世界の時価総額の1割超に相当する。議決権を通じた社会への影響力も日増しに高まっている。
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ブラックロックなどの圧力で米石油大手は気候変動への対応を迫られている。バンガード、ブラックロック、ステート・ストリートの株式運用額は合計で約8兆8千億ドル(990兆円)。東証1部の最近の時価総額(約600兆円)を上回り、世界の時価総額(9月末)の10.4%に当たる。』←なぜ急に支配力を持つようになったか、一番肝心なことは書かれていない。
そして銀行は救済されたが一般庶民人はうち捨てられ“先進国の中産階級が世界中で絶滅危惧種になった”日でもあった。(https://twitter.com/deskain/status/1010577785562120192)
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「ブラックヒースのジェームズ卿(英国の貴族院議員)が語る、詐欺的な米国政府部局の資金洗浄(2012/2/16)」ブログ 新本当がいちばんさんより
https://mizu8882.blog.fc2.com/blog-entry-1050.html
≪補足10;パリ協定の真の意味=「ドルに代わる国際基軸通貨構想」≫
以下、ベンジャミン・フルフォード氏「トランプドルの衝撃」より引用。
『まずパリ協定は、二酸化炭素排出量の国際的枠組みに見せかけた、ドルに代わる「国際基軸通貨」構想なのだ。ロスチャイルドが提案した、新基軸通貨を発行する国際金融機関の議決権を二酸化炭素排出量になぞられたもので、その割合は世界経済に対する実体経済の規模を比較的忠実に反映している。』(画像はWWFジャパンより)
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『パリ協定で明記された二酸化炭素排出量の割合は、中国20%、アメリカ18%、EU12%、ロシア8%、インドと日本が4%となっている。この比率は、ほぼ2016年時点における世界経済に対する各国の実体経済の割合に匹敵する。実体経済力のみならず、資源や軍事力を加えた総合的な「国力」としてみた場合、かなり正確な順位になっているのは間違いない。だからこそ合意に至ったのだ。』
『この構想は、まず20世紀型世界秩序、ドル支配システムのために設立したIMF、世界銀行を発展解消して、新しい国際金融機関を設立する。いうなればFRBの国際版である。その「国際FRB」で新たな国際基軸通貨「国際ドル」を発行する。当然、発行量や各国通貨との交換比率を決める必要が出てくる。FRBの場合、各銀行が用意した金(ゴールド)の拠出量が議決権となった。それと同様に各国の実体経済力(国力)を新FRBの議決権にしたわけだ。よくできたスキームであり、さすがロスチャイルドといったところだろう。』
『しかも、それをパリで開催した「COP21」(気候変動枠組条約締約国会議)を隠れ蓑にした点も上手い。二酸化炭素排出量はエネルギー消費と直結する。先進国とは、ようするに、エネルギーと資源を大量に消費する国家を意味する。』(下記画像は経済産業省)
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※つまり元々CO2排出量と地球温暖化の因果関係は疑われていたが、隠された主目的は新たな基軸通貨つくりであったようだ。
CO2と温暖化の関係は(この文末yahoo知恵袋参照)自分もこのカラクリはBF氏や副島氏らの書物等で以前から知っていたが、酸素税の話がメインで、基軸通貨をどうするかだという議論だったという認識まではなかった。ちなみにCO2の問題は省エネにはつながるので(原発誘導を除けば)インチキでもまあOK?と思っています。
ただこの案は、あくまで石油ドル本位制に固執したアメリカ(当時は戦争派が強かった)が反対した?中国の方が議決権が大きいのも気に食わなかった?
この提案とは別に、BF氏とは違う情報で「人民元が、金本位制移行へ準備中?(その1)」で追記した、SDRの準備バスケットに金をリンクしたようなプランもあったらしい。
(画像はhttp://www.kanekashi.com/blog/2009/10/1054.html)
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『~以前James Rickards氏が語ったことだが、IMF内部では米欧中国で合意事項が存在し、それによると米国、ユーロ圏、中国は、それぞれの経済規模に応じての金準備を保有し、その合計量を3万トンにして、それをSDR(特別引き出し権)の準備バスケットにリンクさせるということだ。』国際金融に詳しい人ならご存知だと思うけれど、一般向けの情報がなく、これら通貨の構想が具体的にどこまで議論されたのか、私にはワカリマセン。ただ後述するGESARAも含め、地球温暖化会議の場を借りて、金融関係の様々な国際的な打ち合わせが秘密裏に行われてきたことだけは確かなようだ。
※この新基軸通貨構想がご破算になり、中国は6項で示すように別の動きを取り、アメリカのトランプ政権は、パリ協定そのものから離脱を宣言した。7項で説明するが、アメリカ(軍&政府)首脳にしてみれば、オバマ政権時代(旧勢力の時代)の合意事項はいったん破棄(リセット)し、このまま旧勢力との戦いに勝利できれば、新勢力が元々したためていた、国際金融勢力に譲歩することのない、既存の金融システムのリセットを視野に入れた新たな構想で、再構築するつもりのようだ。(画像はいらすとやさんより)
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「地球温暖化は嘘ですか?」
https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q12174938717
ベストアンサー「2000年までの地球温暖化は本当で、活発な太陽活動によるものです。2000年までの地球温暖化の原因は1900年代後半の活発な太陽活動、現代極大期です。太陽活動、太平洋十年規模振動、大西洋数十年規模振動と気温の相関係数は極めて高く、0.98です。
同じ時期のCO2と気温の相関係数は0.66で、因果関係がない偽相関です。
http://blogs.yahoo.co.jp/nishiokablog/26721632.html
現時点で温暖化しているというのは嘘です。もう衛星観測による世界の平均気温は15年以上横ばいのままであり、現在は温暖化していません。今後は太陽活動が大幅に低下しますから、日射を遮る雲が増えて寒冷化する見込みです。温暖化と二酸化炭素は無関係です。」

3.基軸通貨ドルの問題点まとめ
上記1~2項のまとめとして、現在のドル基軸通貨体制の問題点を具体的に記した「日本はなぜ、アメリカに金を盗まれるのか」ベンジャミン・フルフォード氏著書より引用し、今までのまとめに代える。詳しくは下記書物を直接お読みください。
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『ドルはアメリカ国債の引換券として米連銀が発行している。その米連銀のオーナーや大株主が、「闇の支配者」=「通貨発行勢力」である。ドルを発行する勢力は、アジアやヨーロッパの王族といった膨大な金(ゴールド)を保有している一族と、王族の金を管理し、実務を担う金融一族、国際金融資本で成り立っている。
この通貨発行勢力は、基軸通貨ドルを発行する権利を支配している。その代わり、ドルの価値を守るためにアンダーライターとしての役割を担っている。ドルが暴落しないよう、いざとなれば保有している膨大な金を拠出、ドルの価値を守る。』
『その保険料として通貨発行勢力は1ドルにつき、1%から3%の「金利」を強制的に徴収してきた。この保険料とは、要するにアメリカ国債の金利のことである。
FRBはアメリカ国債との引き換えでドルを発行する。つまり1ドルを印刷すれば、同時に金利が発生するのだ。アメリカ国債の金利は、おおよそ短期で1%、中期で2%、長期で3%だ(注;2015.06ごろ時点)。その金利は、国債を引き受ける米連銀、つまり「通貨発行勢力」の取り分となるのだ。』
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(画像はAFPニュースよりコピー http://www.afpbb.com/articles/-/2270443)
『アメリカ国債の債務残高は約20兆ドル(2015.06ごろ時点)。金利を2%とすれば約4000億ドル、毎年約40兆円という膨大な「保険料」を通貨発行勢力に支払っていることになる。つまり、ドルが増えれば増えるほど、「通貨発行勢力」は儲かる構造になっているのだ。ドルの発行残高でいえば、計算上、京の単位になっている。彼らの取り分は何十兆ドル単位という天文学的な数字となる。いかに基軸通貨の発行権が儲かるか理解できよう。』
『通貨発行勢力はドルの価値を維持するために、持てる資産すべてを拠出して支えるという条件で、これだけの利益を得てきたわけだ。しかし実際には、通貨発行勢力が保有していると称する金は、どこにも存在していなかった。存在していたのは、レバレッジのかかった「ファンタジー」の中だけだった。ブラックヒース(注;英国の貴族院議員)の証言で、それが明らかになった。ドルが「通貨」として機能するために「数百万トンの金が存在する」という「ストーリー」をでっちあげ、それを信じるよう、世界に要求してきたわけである。そして、数百万トンの金が存在するといいながら、数十トン、数百トンの金をめぐって、あさましい戦争を繰り返してきた。クーデターをでっちあげ、それを理由に他国の金をかすめ取る。以上が私(ベンジャミン・フルフォード氏)の取材内容である。導かれる結論は1つであろう。- ドル発行ビジネスは、完全に詐欺モデル。M資金詐欺と豊田商事(ペーパー商法)を加えた、最悪のシステムであったのだ。』
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(画像は http://qa.itmedia.co.jp/qa7885743.html よりコピー)
『(中略)正規のビジネスならば、どんなに相手が喜ぶようなセールストークを並べたくとも儲けや損といった損益分岐点がある以上、限度が出てくる。ところが詐欺には、その限度がない。相手をだませるなら何だっていうし、やってしまう。ここにドル本位制の問題があるのだ。ドルが「まっとうな通貨」ならば、ドルを発行するアメリカ経済の規模に準拠する。アメリカ経済が返済できない以上の通貨を発行すれば、当然、ドルの価値が下がり、適正地へと収束していく。ドル以外の通貨には、まだこの機能が残っている。
ところがドルは、根本が「詐欺」であるために、詐欺のシステムを維持することだけが目的となる。わかりやすくいうと「ドルは詐欺だ」「ドルに価値はない」といえば、すでにため込んだ財貨を使ってギャングを雇い、殺してしまえばいい、となる。そうして見せしめに殺戮を繰り返しておけば、文句を言う人間はいなくなる。
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(画像は https://www.israelislamandendtimes.com/hillary-clinton-knew-helping-islamists-move-power-libya/ よりコピー)
『本来、通貨は経済の発展のために存在する。ところが「ドル」は、他人の財産をだまし取る詐欺システムなのだ。経済に発展などどうでもいい。ドルによって経済が破綻し、たくさんの人が路頭に迷おうが、別にかまわない。かけた資金以上に経済プロジェクトがうまくいかなくともかまわない。これがドル本位制の成立以後、世界中で起こった。』
『ドルが基軸通貨となって以降の経緯は以下のようになる。
(1)第一次世界大戦でアメリカは戦勝国となり、世界一の金(ゴールド)を保有する。
(2)その金でドルを世界唯一の金兌換通貨にする。これでドルは基軸通貨となる。
(3)第二次世界大戦でブレトン・ウッズ体制(1944年)が確立、自由貿易による世界貿易拡大と、国際決済がドル決済と決まる。
(4)1971年、ニクソンショックで金兌換停止。
(5)ドルを、アメリカ勢力が独占していたエネルギー資源の決済通貨にする。つまり「ドル石油引換券」体制が始まる。(注;「ワシントン・リヤド密約」)

(画像はhttps://news.yahoo.co.jp/byline/fuwaraizo/20170904-00075224/)
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(通貨とは、人が欲しがるものと交換できることに「価値」がある。ならば、人が欲しがるものを「独占」してドルでしか交換できなくすればいい。それが金であり、次が石油などのエネルギーなのだ。当初、ドルは金との引換券で、その後、石油との引換券となって「価値」を維持した。)
(6)1970年代から1990年にかけて、ドル発行残高(アメリカ国債残高)が急上昇してドルの価値が維持できなくなる。そこでアメリカは経済大国化した日本の「円」と無制限スワップを結び、円の経済力でドルの価値を維持する。日本バブル化。世界中に溢れたドルを円高で吸収する。
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(7)1990年代以降、日本はバブル崩壊で経済が低迷する。円に代わってドルを支えさせようとヨーロッパの通貨を統合、ユーロを作り、ドルと無制限スワップ開始、ユーロ高騰。東ヨーロッパ投資で、やはり世界に溢れたドルを回収していく。
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『それでも発行するには、無条件で引き受ける「カモ」が必要となる。ドルは基軸通貨のため貿易決済に必要だから外貨準備や米国債として世界中に押し付けることができる。バブル期の日本や、200年代にヨーロッパを統合したEUがその標的となった。結果、1980年代、世界最強の経済大国となった日本は瞬く間に通弊、「失われた20年」をさまようことになった。2000年以降、EUで統合したヨーロッパも同様に、まずPIGS(ポルトガル、ギリシャ、イタリア、スペイン)がEU体制についていけなくなり、ヨーロッパ全体が穏やかに没落している。当然である。詐欺システムのドルを維持するために日本とEUは、必死になって働いて稼いだ財産を奪われ続けたのだ。体力を失い、ふらふらにならないはずはい。』
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(画像コピー= https://twistedeconotwist.wordpress.com/2011/08/03/european-leaders-have-failed/eu-pigs-cartoon/)
『こうして日本、ヨーロッパ(EU)が役立たずになったあとは、次のカモとしてソ連崩壊後のロシアと経済発展著しい中国に狙いをつける。ソ連崩壊後のロシアは、すでに資源をすべて外資に奪われた。あとは中国に、経済発展と引き換えに、日本とEUの代わりに刷りすぎたドルを回収する役割を押し付ければいい・・・。さすがに3度目となれば、手口もばれる。』
『このドルの詐欺システムに最初に反旗を翻したのがロシア・大統領のウラジミール・プーチンだろう。プーチンは、いわば、このドル本位制に対抗するために2000年に大統領に就任したぐらいだ。次に2002年、黄色人種を狙った「ウィルス兵器」SARSの被害にあった中国も立ち上がる。』(下は中国のSARS撲滅切手)
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『そうして結集した「アンチ・ドルシステム勢力」がBRICSなのである。語源はブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの頭文字だが、その実態はアンチ・ドルシステム勢力であり、BRICSは、すでに非同盟諸国と同調し、巨大勢力を形成している。非同盟諸国は参加国118、オブザーバー参加国16、オブザーバー参加組織8にも及ぶ。いわば世界の大半がアンチ・ドルシステム勢力に集まっているのだ。』
ドルのシステムは、FRBが国債発行を前提に通貨を発行する。事実上、通貨=国債となる。国債という「借金」の裏付けで価値を付与する。だから「借金札」なのだ。
『FRBのドルほど露骨でなくとも、日本の「円」も通貨発行量は日本銀行が決定する。日本政府が通貨発行を増やそうとすれば、国債を発行し、それを日本銀行に引き受けてもらうしかない。国債発行を前提とした通貨は、国債の金利分で目減りしていく。年利3%ならば、1万円は1年後には自動的に9,700円となり、翌年には複利で9,700円から3%引かれて9,409円と、どんどん目減りして20年後には半減してしまう。通貨の価値が減っていくのだから、通貨供給量を増やすしかなくなる。こうして国債発行を繰り返し、政府は借金漬けとなる。その結果、政府は国債の金利を払うために国債を払うといった、まさに多重債務者のような状況に陥ってしまう。従来のシステムでは、どんな健全な政府(国家)でも必ず膨大な借金を抱えることになるのだ。』

4.あまりにも激しい貧富の差
(4.1;この8人の大金持ちは、世界人口の半分と同等の資産を持っている)
「この8人の大金持ちは、世界人口の半分と同等の資産を持っている」huffingtonpost、画像もコピー
https://www.huffingtonpost.jp/2017/01/15/eight-men-own-half-the-worlds-wealth_n_14194250.html
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『貧困撲滅に取り組む国際NGO「オックスファム」は1月15日、世界で最も裕福な8人が保有する資産は、世界の人口のうち経済的に恵まれない下から半分にあたる約36億人が保有する資産とほぼ同じだったとする報告書を発表した。トップ10の大企業の収益の合計は、下位180の貧しい国々の収益以上だという。報告書によると、上位8人の資産は合計で4.26兆ドルで、全人類の下位半分の資産に匹敵する。プレスリリースは、報告書について「大企業と超富裕層が税金を逃れ、賃金を下げ、政権に影響を与えることによって、いかに格差の広がりに拍車をかけているかを詳述している」と解説した。
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報告書は、富裕層トップの多くが自らの富を維持・拡大するために、多額のお金を積んでロビイストを雇っているなどと指摘。さらに、タックスヘイブンなどの税金逃れも所得格差の拡大の原因のひとつだとして、裕福な個人と企業の税率の引き上げや、法人税を引き下げるような国家間の競争の取りやめを求めている。
1年前に発表された2016年の報告書では、下位50%の資産と同じとされていたのは富裕層トップ62人だった。今回のプレスリリースによると、新たにデータが加わったことで、前回の調査とは値が大きく変わったという。もし新しく加わったデータが前回も使われていたとしたら、富裕層の上位9人の資産が、世界の下位半分にあたる人数の資産と同等だった。』
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「金持ちの最高峰は石油王って勘違いしてない?」同じくポケットメディアより
https://jinno-q.net/2016/04/20/rosutyairudo/
(4.2;実際はわずか700人+富裕層1%が、世界の富の99%を独占している)
実際にはこれら「8人の大富豪」たちは、「世界を支配する700人」ではない。彼らの資産を実質管理している存在が別にいる。彼らはその資産を運用する「執事」というケースが多い。政治や経済において一部の実務を任された担当者に過ぎない。エリート階層であっても、「神に選ばれた一族」ではないからだ。』
わずか700人(グレート・セブン・ハンドレット;これは個人かつ家族、一族を意味している)が、世界の政治経済を支配している特別な富裕層1%を手なずけておくことで、世界の富の99%を独占している。これが「ニュー・ワールド・オーダー」(新世界秩序)がもたらした、これまでの「世界」の実相であった。』
『そして、このニュー・ワールド・オーダー勢力(前回の読書感想文同様、以下“旧勢力”とする)を糾して、新しい世界システムを作り、新時代を築こうとしてきたのが「ニュー・エイジ」(同様に本稿では“新勢力”とする。)』
(上記は「トランプドルの衝撃」より引用。下はラスベカスのスラム街。)
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※つまり、この極端に偏りすぎた富を、不公平に格差を生む現在の金融システム他を変更し再配分するだけで、貧困問題のほとんどは、実は解決する。
(4.3;A1、ロボット等に職を奪われこのままではさらに貧困化が進む)

NHKでも特集したようだが、貧困化した世の中で、さらに一段と激しい貧困化がこのままでは訪れる。ベーシックインカム等様々検討されているようだが、この問題も長くなるので簡単に触れておく。
「マネー・ワールド~資本主義の未来~第2集  仕事がなくなる!?」NHK
http://www6.nhk.or.jp/special/detail/index.html?aid=20181007#fin
「爆笑問題と共にお届けする経済エンターテインメント。第2回はAIやロボットが私たちの懐具合に与える衝撃。AIやロボットが、これまで人間が行っていた仕事を担うようになり、私たちは富を生み出せなくなる、当然収入も減る…。そんな時代が、もう目の前に迫っている。ラスベガスでは、カジノホテルの従業員たちがAI・ロボットに仕事を奪われることを危惧し、大規模なデモを展開。アメリカでは、ホテルなどのサービス業や農業、金融業といった様々な分野にAIやロボットが進出し、人間の雇用に置き換わっている。中国もまたAIやロボットによる自動化を積極的に進め、無人スーパーや無人宅配便などが続々と誕生している。』(画像は坂本慎太郎の、あなたもロボットになれる、より)
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『その激しいうねりは、日本にも押し寄せている。大手銀行が昨年発表した大規模なAI導入と従業員削減のニュースは、日本中の金融関係者に衝撃を与え、多くの人が転職の道を探り始めた。AIやロボットが幅を利かせる近い未来、私たち人間はどのようにして生きていけばよいのか? 知恵を振り絞って考える。」
「アメリカ人って、なぜ肥満になっても食べ続けるの?」Yahoo知恵袋(画像もコピー)
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https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q11166022736
「テクノロジーの勝者が独占する新世界秩序(NWO)・・・」カレイドスコープ
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-5765.html?sp
「第3集 借金が帳消しに!?~経済の毒か、薬か~(仮)
『経済学の世界では「借金」とは、事業を始め拡大させるためになくてはならない、いわば経済成長の“原動力”とされてきた。ところが、現在は世界中の至る所で、経済の成長よりも借金が膨らむスピードが早過ぎて、むしろ経済活動の「足かせ」となっているため、救済には「帳消し」しかないと、経済学の権威が口々に語り始めている。』
※AIやロボットの導入で人が余る→人口削減!と考えるのが旧支配者層 (画像tottu22's blog)
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5.世界的な、金本位体制への回帰
※今までみてきたように、現在のアメリカドルは、石油代金はかならずドルで決済することを強要する(=言うことを聞かなければ、武力で脅し屈服させる=「ならずもの国家型」)、石油本位制ドル(いわゆる“オイルダラー”)。(読書感想文その9(8.17.4)他参照)。さらにここ30年ぐらいは、基軸通貨として巨大なデリバティブ金融が上乗せされ、世界中で拡散し勝手に運用されている。もはやコントロールが効かない状態。
この末期症状に対して、警鐘を鳴らすのが、ほかならぬグリーン・スパン元FRB議長。
(5.1実は金本位制論者だったグリーンスパン氏)
「「グリーンスパンの警鐘と過剰流動性相場の行く末」」楽天証券(以下分、画像コピー)
https://media.rakuten-sec.net/articles/-/1646
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『バブルの崩壊を新たなバブルで救済するという手法をとってきた元FRB(連邦準備制度理事会)議長のアラン・グリーンスパンは、FRB議長を退任した後は、度々バブルに警鐘を鳴らすようになった。元々、グリーンスパンは金本位制論者であり、『金と経済的自由』という論文のなかで「金本位制という制度下でなければ、インフレーションという名の略奪から我々の資産を守ることはできない」と述べている。
金本位制でなければ通貨の発行量に歯止めがなくなり、資産バブルやインフレになるとやっかいだ。彼は回顧録の中で、「FRB議長時代はドルの暴落が一番心配だった」と述べている。』グリーン・スパン氏はもともとは、金本位制提唱者だったのだ。
「金本位制度の下で財政均衡が前提された理由とは何でしょうか」yahoo知恵袋
https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q14161800869
※アメリカ側の視点にたって、アメリカの国民経済を守るためには、デノミを行い、旧ドルは、中央銀行のQEの結果膨大に出回ったデリバティブ金融分もろとも吹っ飛ばした後(借金踏み倒し)、元FRB議長で、当時“マエストロ”と呼ばれたグリーンスパン氏のいうように、新たに金本位制へ復帰して新ドルを発行、基軸通貨としての役割を放棄して、一定の財政規律の基に正常化させるシナリオしかないと、個人的にも(=素人考えでも自然に)思う。
そのためのシナリオとして、今の金融システムの延長線上(=通貨発行権は従来通りFRB)で、金本位制に転換した場合の案が、ネット上に書き込まれていた。オバマ政権もしくはもしヒラリー・クリントンさんが大統領にえらばれて、仮に金本位制を実施した場合の、かなり一般常識的な案として、安直ながら、以下これを僭越ながら勝手に(アメリカドル金本位制移行A案)として、紹介する。(画像http://opiniaoenoticia.com.br/internacional/obama-socialista-nao-chega-nem-perto/)
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(5.2;金本位制へ至る、オバマ時代までの常識的なシナリオ?(FRB(民間中央銀行)体制はそのまま継続=金本位制移行、(A案))
ドルの金本位制復帰は必至。」祝経営研究所所長 岩井 義照氏(以下抜粋して引用)
http://www.ddk.or.jp/dayori/back/60/kantou.html
『(前略)やがてアメリカは間違いなく金本位制復帰を宣言し、兌換券である新ドルの発行にふみ切る。旧ドルはデノミを行う。デノミであるから自国民には被害はない。しかしこのデノミが仮に1/3(3ドルと新1ドルの交換)であれば世界中の国、企業が持つアメリカへの債権、米国債やドルは7割近くカットされてしまう。この場合最大の被害者は日本政府と日本企業(特に銀行・生保・証券)であろう。日本はアメリカに対し最大の債権国であるからだ。(画像;https://ameblo.jp/may0blessu/entry-12365122757.htmlより)
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アメリカが自国の経済を守るためには、理論的には金本位制復帰とデノミしか選択の余地がない。現在のアメリカの繁栄は世界最大の借金の上に成り立つ完全なバブルの上の繁栄である。アメリカ経済は経常収支と家計の赤字という膨大な新たな「双子の赤字」の上に成り立っている。ではこのバブルはいつ弾けて、アメリカの株とドル(国債)が暴落するのか。世界中の投資家は絶えず高値に対する期待と併せて暴落に対する不安をもって見守っている。それはアメリカ経済が破綻し、ドルは基軸通貨としての地位を失うことであり、世界恐慌の始まりとなる。
 こうした暴落の危機に対しアメリカ政府は当然対策を準備しているはずだ。その対策は1つしかない。債務超過で破綻した国を救う方法は債権放棄しかない。しかし債権国や企業が自発的に債権を放棄するわけがない。とすれば事実上強引に放棄させるしかない。アメリカの株とドルの暴落が始まれば、大統領は直ちに非常事態宣言を下し、一時、国債・ドルなどの支払を停止する。世界の経済混乱を防ぐためと称して直ちに金本位制復帰を宣言して新ドルを発行し、ドルの権威を保ち、紙切れとなった旧ドルのデノミを行う。これしか方法がない。日本政府の姿勢を考えればアメリカの勝手を防ぐ方法はない。残念だが各企業・個人は防衛のためドルや円ではなく金保有割合を高めておくしかない。いま金の価格は史上最低である。これこそ無気味である。』
※この説では、金本位制通貨と紐づけするための、肝心な“金”そのものの確保をどうするかについては触れられていないが、公称では8.300トン持つとされているFRBの金は、実際にほとんどないと言われている。
「世界各国の政府が保有する「金」 - その保管状態はどうなっているのか?」NEVERまとめ https://matome.naver.jp/odai/2141615704263385401
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そうなれば、一般的に考えれば、今のFRBとの“親和性”からして、補足9の説に従えば膨大な金を持つとされるロスチャイルド家からまず借りる案が考えられる。足りない分は、アジアや欧州の王族たち、あるいは後述するジンバブエから借りて担保するしかない?
(5.3金本位制へ至る、トランプ政権が旧勢力に敗北した場合のシナリオ?(FRB(民間中央銀行)体制はそのまま継続=戦争(ラージ・ウォー)後に金本位制移行、(A2案))
アメリカにおいて、新勢力(トランプ勢力)と、旧勢力(反トランプ)の力関係は、カヴァノー氏信認の投票結果(51対49)を見てもまだ拮抗している。
困ったことに仮にトランプ派が、今後旧勢力の悪魔主義者の大量逮捕で勢力を削ぐのに失敗した場合の、“最悪のシナリオ”として、悲劇的な結果となる(A2案)も、以下ブログ“たまちゃんの暇つぶし”より引用させていただく。ちなみにブログの主のたまちゃんの希望する結末というわけではもちろんなく、現実には望んでいる事と違う、このような冷徹な結果になる可能性も十分あり得る、と言うことなのだと思います。オリジナル版にはグラフも出て分かりやすいので、ぜひそちらを確認してください。
https://1tamachan.blog.fc2.com/blog-entry-16749.html#more
『*某情報筋の独り言をメモッておきます。
中間選挙前がピークでその後は中国経済が悪材料になり下げ基調になる。
(中略)2019年は、2018年と正反対の連続下げ基調。2019年10月には消費税があり、悪材料山積みで2017年4月の安値18,300円台まで下げるだろう。
2019年10月過ぎからニッケイは高騰に転じる。トランプにとって2020年は「大統領再選」の年。安倍にとっては「憲法改正」と「東京オリンピック」の年、2020年7月まで上昇が続き、アジア戦火、中東戦争勃発で大暴落(東京オリンピックは中止になるだろう)。
ユダヤ資本にとって「第三次世界大戦」は70余年待ちに待った世界を負債漬けにするチャンス。そして「未曽有の大暴落」は人民元発行権略奪のチャンス・・・ざっとこんなところだろう。だってさw さ~て、どうなりますか?オリンピックが中止になることは朗報だが・・・』(下記は1940年の東京オリンピックのポスター。Wikipediaより)
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※ネット上では上記に限らず1940年の“幻の東京オリンピック”のように、元々大恐慌や戦争で中止にさせられる予定だと、いくつか書き込みがある。上記は史上最悪級の大恐慌+悪魔主義者の人口削減計画が加わり、“ヤラセの北朝鮮ミサイル”でなく、特にアジア、中東では本物が飛び交う、リアル第3次世界大戦になる、最悪な結果だ。
この“某筋の独り言”ではそこまで触れてないが、今まで見てきたような視点で、金(ゴールド)と戦争について考えれば、旧勢力側からすれば、いずれ金本位制へ移行させるにしても、実物の金“ゴールド”の多くがアジア(の特に王族たちが持っているとされている。ただしもうすでに欧米がかなり略奪済みだとの説もある。さらにはアフリカのジンバブエなど)にあるのは癪な話だろう。過去数多く行ってきたように(直近ではリビアのカダフィに対して)戦争に乗じて金を略奪して、自分たちの金を確保したのちに、金本位制へと移行するのが望ましいと考えるのでは。金(ゴールド)に対して強い執着のある、旧勢力支配層からすれば、それが自然な考えだと思う。
”このような“不気味な予想”(だがけっしてあり得ない話ではない)が外れてくれればいいが。日本&日本国民に限らず、地球人類にとっても最悪な結果だろう。
(画像はhttps://honcierge.jp/articles/shelf_story/5552)
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話題を変えて、下記のように現在アメリカでは、実際に金本位制へと回帰する法案が議会に提出されている。
(5.3;HR5404法案=金本位制法案)
「H.R.5404法案が通ればリアルにアメリカが金本位制に戻る可能性あり」koriworldより、文章も抜粋
http://koriworld.com/blog-entry-1874.html
『アメリカのネットでは5月22日に提出されたH.R.5404という法案が話題になっています。H.R.5404は共和党Alex Mooney下院議員が5月に提出した法案で、もし今年可決されたら2020年に施行されます。これは金=GOLDの重量と米ドルをリンクさせる、という1971年のニクソン以前の金本位制に戻るということです。』
※この法案が通れば、アメリカドルがいよいよ、金本位制への道を歩んでいくこととなる。
もう一度、再確認すれば、(A案)はトランプより前の時点での案で、(A2案)はトランプ政権が旧勢力に敗れ屈服するか暗殺でもされて政変があった場合に起こり得る。そもそも(A2案)では金本位制への移行すらわからなくなるだろうが、既述の通り戦争に乗じてアジアの金を略奪できたら、永続的に富を独占できることにつながるため積極的に行うか?
ただ今の時点では多少でもトランプ&アメリカの新勢力が優位な情勢で、通貨発行権を奪い返す固い決意なので、後述する(B案)(C案)の方がより現実的だと予想する(そう信じたい!)。
しかし不幸にしてこの(A2案)になってしまったら、今までひたすらアメリカドル体制に貢がされてきた(副島隆彦氏の説では年間30兆円ずつぐらい、合計約1,400兆円ぐらい≒日本の財政赤字分)米国債は大暴落で踏み倒おされて、311の前例からすれば、日本の国土も戦火にまみれることになり、日本国は即、国家破産となり、その上で戦後、IMF介入でさらに“乾いた雑巾から絞る”(国家財政の破綻となれば過去の慣習では当然IMFの管理下に置かれるハズ)ことを要求される、さらにかつての韓国の時の、それ以上に、資産は底値で買いたたかれ、永久に外資の奴隷となる。それどころか第3次世界大戦なのだから、命が残ればミッケもの?日本国及び日本国民にとってこれ上考えにくいくらい、悲惨な結末になるだろう。そしてかつての「ギブ・ミー・チョコレート」みたいに?貧困状態に堕としておいてから、ベーシック・インカムが導入され、形だけの“善政”を施される?
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「世界は・・・IMF(国際通貨基金)は,我が国「日本」を見ています。」より文も引用
http://kamuy.net/technical/IMF-nevada-report.html
『IMF(国際通貨基金)が,日本の財政について,下記事項を早期に検討・実行しないと日本破綻の危険があるとして,日本再建プログラム=ネバダ・レポートとしてまとめ,警告している。(2002年2月14日開催第154回国会予算委員会で,五十嵐文彦議員(民主党)が触れた内容。)
1.公務員の総数の30%カット,給料30%のカット,ボーナス全てカット
2.公務員の退職金は100%すべてカット
3.年金は一律30%カット
4.国債の利払いは,5~10年間停止
5.消費税を20%に引き上げ
6.所得税の課税最低限を年収100万円まで引き下げ
7.資産税を導入して不動産には公示価格の5%を課税
8.債権・社債については5~15%の課税,株式は取得金額の1%を課税
9.預金は一律1000万以上のペイオフを実施
10.第2段階として,預金額を30%~40%を財産税として徴収
※これは、2002年の竹中平蔵氏が国会で認めた内容だが、今は2002年よりはるかに悪化しているので、このような“負(マイナス)の徳政令”(と、後述する8項C案の“プラスの徳政令”と区別するため今回新語を創作した!)の中身は上記より一段とエスカレートした、過酷なものになるハズ。もっともそれ以前に、仮に戦争(第3次世界大戦)になってしまえば、命があるかどうかの話になるので、もはやドーデモいいか。
日本人は文句も言わず(読書感想文4(6.17.6アメリカが仕掛けた“低強度戦争”)の影響アリ)かつ優秀な国民なので、原爆や311の時みたいにどん底に突き落としても生きるために再び“戦後復興”で頑張りなんとか立ち直るだろうと、世界の旧勢力の支配層からは実験材料みたいに=経済は激しい上げ下げがあってこそ儲かる、日本人はその期待に応えてくれると信頼されている?点がつらい。)
(長崎原爆の写真;https://1tamachan.blog.fc2.com/blog-entry-14936.html)
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「国が銀行救済するベイルアウトから、預金封鎖し救済するベイルインへ」紙幣の不思議2
https://blog.goo.ne.jp/zabuyamato/e/cf4296f335c63932e83dfd041ddca8a5
なおここで、金本位制に対する反対意見も載せておく。グリーンスパン氏の後任のFRB議長であった、ベン・バーナンキ氏の意見です。
「バーナンキの金本位制講義」豊島逸夫の手帖(三菱マテリアル株式会社HP)
http://gold.mmc.co.jp/toshima_t/2012/03/1170.html
さらに脱線するが、日本は世界一の債権国なのだから、帳消しすれば十分余裕だとの意見もあるが、実際は・・・。
「世界一の債権国、日本に味方はいない by日下公人」
https://blogs.yahoo.co.jp/sinnosuke_jya/7972512.html
『~要点をまとめると、
1)金を貸すと嫌われる。国際金融において、「借りた金はなるべく返さない」のが世界の常識。
2)世界の常識と日本の常識はまるで違っている。国際金融において、「借りた金はなるべく返さない」のが世界の常識で、「死んでも返そう」が日本の常識だが、外国は返さないのが当たり前だと思っている。さらに、なるべく返さないだけではなく、国際金融では、外国は踏み倒そうとする。理由は、国際社会には警察も裁判所もないからで、国際金融にはそういう危険があることを、日本は認識する必要がある。(中略)
6)日本は今、世界中に一番たくさん貸している国である。それは、世界で一番立場が弱い国ということだ。世界中から「日本が負けて借金がパーになってほしい」と思われている。
話を戻す。
しかしトランプ大統領の誕生で、同じ金本位制回帰路線でも、今までの延長線上(A及びA2案)とは違い、通貨発行権が政府に戻るため、日米の国民にとって希望が持てる(特にアメリカ人にとっては大きな希望!)シナリオを予測する説がある。
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7項及び8項でその説を紹介するが、その話に移る前に、アメリカ以外の、中国の人民元の金本位制への動きを、このブログの別項で既述の(人民元が、金本位制移行へ準備中?)と違い、世界全体の通貨体制の中での視点から、追記しておく。

6.人民元の「世界元」構想
以下、BF氏の「トランプドルの衝撃」から引用する。話の流れとしては、3.3項より続く。
『~(トランプ政権の「パリ協定ドル」構想離脱を受けて、その流れに)中国も水面下で応じた。「世界元」構想である。実際、経済的に躍進し、対「ニュー・ワールド・オーダー」戦争を主導してきた中国には、アジアの王族たちが賛同、膨大な金(ゴールド)が託されている。事実、世界の金の85%がアジアに集中している。戦後、アメリカに集まっていた金は、FRBのドル支給システムのなかで流出し、21世紀になってアジアに戻ってきていたのだ。中国は、この膨大な金(ゴールド)を使って中国主導の新機軸通貨に「金本位制」を導入するプランを、すでに打ち出しているのだ。』
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(中国銀行がタイ・バンコク空港に建てた金本位制「世界元」を予告する巨大看板)
『この「世界元」構想には国際金融を司っているロスチャイルド家、ロンドン家が同調しているという。(中略)具体的に、どんなシステムになるのか。』
『おそらくAIIBをモデルに、まず中国が大量の金を拠出する。それに賛同する諸国家も金、それに相当する貴金属などを拠出して参加する。そうして金との兌換紙幣である「世界元」を発行するわけだ。発行する機関は仮に「ACB」(アジア通貨銀行)と呼ぼう。その議決権は拠出した金や貴金属の割合で決定される。そうして発行量と各国通貨との交換比率を決める。国際版FRB設立とまったく一緒のシステムであり、中国主導で「アジア(東洋)のFRB」を作るわけだ。』
『この「世界元」は金の裏づけによって最初から「価値」を持った世界で唯一の通貨となる。ここが重要なのだ。新通貨に最も重要な「信用」を簡単に得られるからである。(中略)金本位制の再導入は、現在のドルによって信頼が崩壊した「基軸通貨」の信用を再び高めるという点で非常に優れたアイディアなのである。』
金本位制の場合、現在の世界貿易に必要な発行量を賄えないのではないか、という意見もあろう。それも金との交換比率を下げれば、簡単に解決する。重要なのは、ただの紙切れではない、ちゃんと「価値」を持った通貨を発行すること。価値のない紙切れ(ドル)によって、そこまで基軸通貨の信用がなくなっているのだ。つまり、中国を盟主とする「東洋」は、域内基軸通貨「アジア元」を打ち出し、「パリ協定基軸通貨」の他に別の選択肢を用意したと言っていい。これにトランプ政権、新生アメリカも同調していくことになろう』
※世界の金融システムは「ニュー・ワールド・オーダー」が求めたような世界単一基軸通貨の方向ではなく、アメリカ大陸(新ドル)、アジア(世界元)、アフリカ(ジンバブエのドル?)、ロシア+EU(別々?)、中東(イラクのディナール?)、インド(ルピー)等、それぞれの域内経済圏用の基軸通貨を使う、より多極化した世界へと移る?

7.トランプ政権が考える金本位制復帰へのシナリオ
まず本題に入る前に、まずは本来的にはアメリカが、いかに豊かな国であるか言うことを、本稿でたびたび紹介している、下の本の引用で紹介したい。
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(7.1;「神に祝福された国土」のアメリカ)
『そもそもアメリカは「神に祝福された国土」と呼ばれるほど、自然環境に非常に恵まれている。普通に国家運営するだけで超大国になりえる。
世界地図が手元にあるならば北米大陸を見てほしい。北米大陸は、巨大な「島」なのだ。地政学的に言えばアメリカは大陸国家を内在した「海洋国家」と言っていい。イギリスのように狭いドーバー海峡で大陸と結ばれているわけではない。』
『北は北極の氷河と、緩衝地帯となるカナダがあり、南はやはりメキシコ湾とメキシコが控える。東は大西洋、西は広大な太平洋が存在する。世界中の軍隊を集めても攻め込むことができない、難攻不落の要塞が北米大陸なのである。』
『しかも資源は豊富で食糧生産もすさまじい。テキサスとカリフォルニアの油田、メサビ、ビンガムの鉱山、アパラチアの炭田、レアアースを含めて必要な物資が何でもそろう。』
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宇宙からも見える!ビンガム鉱山((C) Robert Harding Images / Masterfile / amanaimages)
『食糧生産においては、アメリカ中部砂漠地帯には巨大な地下水源であるオガララ帯水層がある。肥料となるリン鉱石もたくさんとれる。水があり、肥料があれば、砂漠地帯は簡単に農地となってたくさんの穀物が収穫できる。現在、食糧輸出国であるように、3億人の人口が倍になっても十分、食糧を自給できるだけの大地があるのだ。』
『アメリカのすごさはそれだけではない。本来、広大な大陸は中央部が乾燥地帯となる。ところがアメリカは、北部中央部に五大湖が存在するために、このエリアが、とても豊かな環境となっている。北米の地中海と呼ばれるように、五大湖は内海と一緒なので沿岸部は水運によって重工業が発達した。豊かな水で農業地帯や大都市もできた。普通なら砂漠となって何もない場所が、地中海沿岸部のように発達したのだ。』
『もちろん、東の大西洋沿岸部にはヨーロッパ向けの産業が集まり、西の太平洋側は日本やアジア向けの産業が集まった。さらに巨大なミシシッピ川が、まるで運河のように北部エリアと南部エリアを結び付け、メキシコ湾へと注ぎ込んでいる。』
東部、西部、南部、北部すべてにG7級のポテンシャルがあり、そんな先進国が四つ集まってできているのがアメリカ合衆国なのである。』
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『しかも、これだけ広大な国土でありながら国防はほとんど考えなくていい。まず隣接するカナダとメキシコも事実上、属国化して力で従えている。アメリカが「鎖国」した場合、必要な防衛力は現在の自衛隊程度でも実は十分なのだ。前章でも述べたアメリカ軍の「公的機関直轄軍」構想が可能なのも、その大半の兵力が国土防衛に必要なく、すべて公的機関直轄軍として貸し出せるからだ。この計画が稼働すれば、アメリカ軍は自分で自分の食い扶持を稼ぐことが可能となるわけだ。』
※アメリカの国防費について、ベンジャミンさんの別の著作(2015.06)によれば、「アメリカの全兵力は250万人規模、国防予算は年間73兆円にも及ぶ。自衛隊の全兵力の約30万人、防衛予算は5兆円レベルで十分アメリカ全土を防衛できるのだから、その差となる68兆円と220万人分は、すべて「外国支配」のために存在するといっていい。」としている。超絶で豊かな国だったが故に、欧州の闇の支配者層に狙われ、背のりされてしまった、ということのようだ。
(7.2;新生アメリカ共和国は、豊かな“普通の超大国”になる)
さらに、上掲の本より引用を続ける。
『そこに「トランプドル」である。FRBを国有化、政府紙幣を発行したとすれば、アメリカ経済は即座に回復するだろう。それでFRBに対する連邦政府の借金も消滅する。トランプドルは既存ドルとの交換比率として、おそらく2分の1に切り下げて発行される。50%のディスカウントにするわけだ。富裕層が国内にため込んだ「富」は二分の一に減る。トランプが大統領選から一貫して富裕層に負担を強いると言ってきたのは税制だけではなく、この新通貨比率と考えればすっきりしよう。』
トランプ政権が狙っているのは、いわば「株式会社USA」(注;読書感想文その7(7.10.2)参照)の計画倒産なのだ。これでワシントンD.Cが勝手に発行してきたドルという「社債」から離脱する。社債という借金でなく、「紙幣」という富をすることができるわけだ。「トランプドル」で買い取ってしまえばいいからだ。』
『またトランプドルは、国際基軸通貨でなく、アメリカ国内の通貨となる。つまり、円、元、ポンドと一緒と思えばいい。つまり、アメリカの経済力に応じて価値が変動する。これでアメリカ政府はまともな経済対策が可能となる。逆に言えばFRBによってアメリカは有効な経済政策をおこなえなかったのだ。(中略)なによりアメリカはエネルギー、資源、食糧を自給できる。これらを輸入に頼る日本は、円安になると輸出ドライブがかかる一方、エネルギー、資源、食糧が値上がりして庶民の生活に打撃を与える。アメリカは通貨安のデメリットを最小限に抑えることができるのだ。』
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上記画像は、http://memistyle-lifeandstyle.blogspot.com/2013/06/blog-post.html より
『要するに巨大な軍事組織、国際基軸通貨ドルというアメリカ経済を崩壊させてきた要因が、新生アメリカになれば、すべて解決するのだ。まさに「黄金の20年代」と呼ばれ、繁栄を極めた1920年代の状況と一緒になる。これで経済が回復しないわけはない。それどころか、黄金の20年代以上に発展する事だろう。』
『私はペンタゴンの関係者から「新時代が来れば、アメリカ軍が保有する6000以上のパテント(特許)を公開してもいい」と聞いている。アメリカ軍が保有するパテントは多岐にわたる。それを軍事機密として公開していなかった。この軍事機密によってアメリカ企業は弱体化していた。その枷がなくなれば、アメリカ軍発の新商品が、続々とアメリカ企業から登場する事であろう。』
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上記画像はアメリカ空軍のTR3B(と言われている)
『トランプドル発行が実現すれば、10年以内にアメリカは世界一、豊かな国へと変貌する。今のアメリカのように軍事力と金融ビジネスが突出し、国民の大半が貧困に喘ぐような歪な「超大国」ではなく、3億人の国民が豊かな生活を享受する「普通の超大国」へと変貌する。
『それは世界にとって悪い話ではない。覇権国家アメリカが作った膨大な借金は、たとえニュー・ワールド・オーダー勢力による搾取であり、ドル支配システムが原因だったとしても、やはり、新生アメリカが中心となって返済しなければならない。新生アメリカが躍進すれば、その返済もスムーズになる。その資金は世界へと還元される。世界経済自体がより良い発展へと向かうはずだ。』
『だからこそ、と言っていいだろう。覇権国家を解体した後に登場する新生アメリカは、全く別の国家となる。構造的に双子の赤字を抱え、その借金を軍事力で踏み倒す「ならず者国家」ではなく、これから始まるニュー・エイジ体制の中心的国家のひとつへと生まれ変わる。』
※長文の引用だったが、実はベンジャミンさんはこの段階(2017.04)では、「トランプドル」は金本位制想定とは明記されてなかった。この時点では“金(ゴールド)策”ができていなかった?その後目途がついて、HR5404法案提出にこぎつけたのだろうか。
7項の最後に、本稿でたびたび引用した、ベンジャミン・フルフォードさんの著書「トランプドルの衝撃」のアマゾン、トップカスタマーレビューをコピーして紹介させていただく。トランプ政権の目指す、通貨発行権を民間のFRBから政府に取り戻す案だ。(Amazonカスタマーさん、先に中国の金本位制移行その2で、吉田繁治さんの本のところで紹介した人と同じのよう。)
https://www.amazon.co.jp/gp/customer-reviews/R6GKBVBX9JVSS/ref=cm_cr_dp_d_rvw_ttl?ie=UTF8&ASIN=4880863556
このシナリオならば、ベンジャミンさんが言うように、アメリカにとっては“奴隷解放”につながり、元々もっている国のポテンシャルどおりに、成長軌道に乗るだろう。
今までずっと他人のフンドシで話をしていて恐縮だが、ここでも手抜きしてこの仮説を、トランプ政権において金本位制に至る一般的なシナリオとして、(アメリカドル金本位制移行B案)とさせていただく。
(7.3;金本位制へ至る、トランプの一般常識的なシナリオ?(通貨発行権を政府に取り戻す=金本位制移行、(B案))(Amazonカスタマーさんの案を借用)
『ファザールマフィア(ロックフェラー家、ロスチャイルド家等)vs米軍(トランプ大統領)の闘い。ファザールマフィアはテロや戦争で人類の9割を削減またはマイクロチップを人類に埋め込んで家畜化し、世界支配を目論むユダヤ財閥。
現在のドルは米国政府が発行した通貨ではなく、FRB(米連銀)という私企業が発行した[米国債の引換券]で、これが米国通貨(ドル)となり国際基軸通貨として流通しています。
米国政府がドルを得るにはまず米国債を発行する、その米国債に高額の金利をつけてFRBに引き受けてもらい、FRBはその額面分のドルを印刷して政府に渡す。ドルは基軸通貨なのでFRBにドルを発行してもらわなければ米国政府は破綻する。ドルを印刷すればするほどFRBに払う借金(現在は1京円)が増える。誰が米国の大統領になってもいづれは米国政府は破産する。FRBを支配しているのはファザールマフィアです。トランプ大統領はファザールマフィアから通貨発行権を取り戻す為、デノミを実施(トランプドル発行)、借金を減らし、米国政府がドルを発行できるようにする。過去にこれを実行しようとした大統領リンカーンとケネディはマフィアに暗殺された。
あまりにも多くのドルが世界に発行された為、ドルの価値が年々減り続けた。
マフィアはドルの価値を維持する為、世界中の石油取引をドルでしか取引出来ないようにした。さらに世界中の石油を奪う為にテロや戦争を仕掛けた。そして米国は石油=ドル体制となった。しかし天文学的な借金で、もはや米政府は破産しています。日本や中国に米国債を購入させるのは米政府がマフィアに借金を払うためです。そこで米軍はトランプ大統領を担ぎ上げ、デノミを実施(トランプドルを発行)し、マフィアにカネがまわらないように計画しています。(画像はhttp://protec-inc.jp/ さんより)
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デノミの規模は10分の1です。1ドル=10円の円高です。デノミでマフィアが発行したドルの価値はなくなり、米政府の借金も10分の1になります。マフィアも壊滅します。また、2018年1月から中国は米国債(1400兆円)を売却し始め、東京オリンピックまでにすべてを売却予定です。ロシアも米国債の売却を始めました。世界は自然エネルギー(太陽光、風力等)を中心に脱石油、脱原発に動き出しました。さらに脱ドルに動いています。トランプ大統領は他国にドルを持たせない為、貿易戦争を始め、世界中のドルを回収しています。デノミをすればドルや米国債の価値は10分の1になります。世界中の株価も10分の1になり、1929年のような世界恐慌になります。世界中が東京オリンピックに注目している2020年7月にトランプ大統領はデノミ(トランプドル発行)を実施します。日本は米国債を数千兆円購入しています。また、年金や郵貯や日銀の金融緩和で株を大量に保有しています。トランプ大統領がデノミを実施すれば一番被害があるのは日本です。日本は国家破産から預金封鎖になります。現在、株式市場は金融緩和でバブルになっています。株の上昇は2018年末迄で、2019年は消費税増税があるので下がり始めます。そして、クライマックスは2020年7月東京オリンピックで、国立競技場の聖火台に灯がともり、花火が一斉に打ちあがった時が合図でデノミが実施されます。ドル体制が崩壊する今、株式や通貨を持つことは危険です。金はデノミと同時に、1オンス最低1万ドルになります。金の購入をお勧めします。安倍政権はファザールマフィアの傀儡政権なので、信用できません。財産を守る為にもこの本は参考になります、是非読んでみてください。』
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※この案でも、東京オリンピックに合わせてデノミ実施としている点が気になる。デノミの割合は、1/2~1/3~1/10ぐらいまで諸説あると思うけれども、A2案に比べてこのB案では、アメリカが自力で立ち上がるので、日本にとっては、アメリカへの上納金(米国債を購入する形で年間約30兆円)がようやく終わる。戦争にもならないし、生きていく希望は持てる。さらに交渉次第でうまくすれば、米国債分の一部返済まで見込める(甘い?)。というか、A2案は絶望以外ないので比較も不可能?“負(マイナス)の徳政令”の中身も緩和(A2案との比較で。前述のネバタレポートぐらいまで戻る?)、されると思われる。キツイことには変わりないが、トランプ政権の方針変更で、日本もようやく植民地支配を脱却し、独立国家としてやっていける、明るいきっかけを得られるかも(これも甘いか?)。
次の8項では、今まで見てきたアメリカと中国を中心とした金本位制回帰の動きのさらに大枠の?いきなりぶっ飛んだ話に移るが、宇宙協定『NESARA』等について、ネット上の情報を基に紹介し、日本人に限らず地球上の一般人にとって最も望ましい(多少楽観的な?)(C案)も合わせて紹介したい。(画像は http://cocolonokai.com/?p=1163 よりコピー)
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2019.3/23追記
以下の一文は、「アメリカの金本位制への移行と、金融リセットについて(その2)の文末に、今日追記したものだが、(その2)の方は“宇宙モノ”でヘンそうな内容だから、無視して読まない人も多いと思うので!?しかし重要なポイントだと思うので、こちらの(その1)の方にも、同じものを追記しておく。
本稿(その2)の8-5-⑳で、(その1,2)のいわば結論?として、金融リセット後の“新ドル”が目指すものは、正確には“金本位制”でなく、「金、銀、プラチナなど貴金属類に重きを置く(ベースは金本位制)が、その他石油、天然ガス等のエネルギー資源などの現物資源を含む“コモディティ・バスケット型”通貨」であると予想(妄想レベル?)した。
しかし本稿をまとめた昨年10月末時点では、自分の頭の中では理解が足りず、消化不良を起こしていて、金本位制を主体としたコモディティ・バスケット式通貨発行の裏付けとして最も肝心な話である、金(ゴールド)の必要量を、どうやって確保するかという点を、明確な結論を出せず、正直濁していた。

たぶん金本位制否定派の方たちの意見として、今のゴールド(金塊)の総量では、現在の世界経済を維持する為に必要な通貨発行量を賄えないから、成長を続ける世界経済を循環させる役目は果たせないという考えで、至極もっともな意見だ。
http://goldfanz.com/property/b019.html  それに対する反論?らしきものとして、本稿では2点掲げていた。
1つは(その1)の6項で、「~それも金との交換比率を下げれば、簡単に解決する。重要なのは、ただの紙切れではない、ちゃんと「価値」を持った通貨を発行すること~」という、ベンジャミンさんの言葉を借りて記したけれども、この、ただ“薄める”だけの案は通貨の信用確保の面で厳しいと思われる。
2つ目として、前掲のように(その2)の8-20で、金融システムを資源まで含むコモディティ・バスケット方式として、
http://www.kanekashi.com/blog/2009/10/1054.html
金本位制を基本にしつつも、銀やプラチナなど貴金属類と、エネルギー等資源全体で(穀物等食糧まで含めるかもしれないが不明)補完(水増し?)することで、より公正で納得性が高まると思うが、ただこの方式にしても、全体の割合として金の量が十分確保できていないと、やはり通貨としての信用度は落ちてくると思う。イメージとして貨幣改鋳のように価値が棄損されてしまうのではないかと想像される。
ここでさらに根本的な問題に立ち戻る。
金本位制ベースの金融システムに移行する上でもっとも基本的な話として、そもそもこの地球上に金塊の総量がいったいどのくらいあり、それを誰が管理しているかが判然としていないという事実がある。公け(オモテ)の政府が持っているとされる、一般に公表されている金塊の量では、金本位制を実行するなど問題外と言えるほど少ない量なのだ。
この問題について本稿(その2)の8-3や8-5-⑫において、金(ゴールド)は実際には、公表されているよりも多くの量の金塊が簿外資産としてありそうだ、とした。あくまで推測だが。
さらに8-5-⑪、⑫等で、それら非公開の金塊は西欧の王侯貴族やアジアの王族たち(地球の支配層?)が実質的に管理しており(支配権があり)、これら高貴な方々との連携で、オモテの政府(及び中央銀行)が保有している金に+して、それらの簿外資産の金も担保に通貨発行するのではと想像し、記述した。金(ゴールド)を支配している方々にとっても有利な金本位制に協力が得られるだろうと想像して。
しかし実際のところは、これらの地球支配層(原田武夫さんの言葉を借りれば“根源的支配層”)の方々の間でも、金融リセット推進派だけではなく、国際金融資本の方をバックアップしていた勢力に別れていると思われ、また推進派の中でも考え方の違いは当然あってしかるべきで、担保として金塊を差し出すことに協力的な方々がどれだけいるのか、不明だ。
さらにややこしい話をすれば、歴史をさかのぼれば、そもそも今の金塊の“所有(管理)者”が、歴史的に見て正しい権利か否か(実質略奪したものも多いハズなので)、水面下ではその話し合い(奪い合い?)も行われているかもしれない。
しかし、金融リセット後に否応もなく全世界を襲うであろう世界恐慌では、大きな戦争を防ぐ意味からも、かつてのニューディール政策の世界版のような、社会復興のための地球規模の開発事業が求められるはずで、そのための原資としてはケチケチせずに、膨大な通貨発行量が必要とされるはずだ。
以上のような状況で、果たして通貨発行に十分な金の量が確保できるのであろうか?(これだけの情報ではワカリマセン)

しかしここで改めて、コモディティ・バスケット型通貨の定義?について確認してみると、長年、その金融システムの提唱者である副島隆彦氏は自著で以下のように述べている。
『~そして金、銀、銅などの鉱物資源と、石油、天然ガス、石炭、原子力などのエネルギー源をバスケット(籠)の中に入れて、時価評価したものを、仮想通貨(クリプト・カレンシー。ビットコインが進化したもの)で公正、公明、透明に取引、送金、決済できる通貨の時代になる。それが、今の資本主義が壊れたあとの新しい世界の基準や原理になる。』(「迫りくる大暴落と戦争刺激経済」より)
どうも自分は、金(ゴールド)というと、固定観念として=“金塊”だと考えてしまうが、コモディティ・バスケット式ではそれだけでなく、資源として地下に眠る“金の埋蔵量”として定義できるようだ。よくよく素直に考えれば当たり前の話で、自分が先入観にとらわれていただけなのだが。
そしてこの、地下資源としての金を語る上で重要な国がある。“ジンバブエ”だ。
8-5-⑧で簡単に触れたが、NESARA系の情報によれば、アフリカのジンバブエには地下資源として、一般に公表されているより遥かに多いゴールドがその地中に眠っているとされている。
コモディティ・バスケット方式であれば解釈として問題ない、その膨大な金の地下資源の埋蔵量も担保に+して、オモテの政府の金(金塊)と、ウラの簿外資産としての金(金塊)+ジンバブエの地下に眠る膨大な量(だとされている!?)の金の、いわば3階建て構造であれば、新ドルや新人民元、新ルーブル、新円、新ポンド等の通貨を、金本位制をベースにしたコモディティ・バスケット型金融システムに移行させたとしても、通貨としての価値を棄損させることなく、世界経済をまわしていくことが十分可能な通貨発行量を確保できるのではないかと。(ジンバブエの地下というグレーな部分で、金融政策としてある程度自由度を持たせつつも。)
それに、偉い王侯貴族様とかと話をつけるより、ジンバブエ政府と話をつけた方が何かと気も楽でしょうし・・・。

なお、8-5-⑲で記したように、金融リセット後は全く新しい技術の、量子金融システムが稼働するとされているが、この新たな金融システムは、RVで再評価された各国の新通貨をブロックチェーン技術で結んだ(大元は“量子金融システム”で一元化される)、フルデジタル化された電子マネーになると思われる。
この新たな電子マネーはしかし、金融崩壊後の大恐慌下の混乱のもとで立ち上がることになる。人々の“マネー”というものに対しての不信感が頂点に達している中で、これからはこの“電子マネー”を使えと言われても、心情的にはそう易々とはいかないだろう。
そんな中で、この新たな電子マネーが、昔からの富の象徴である、金(ゴールド)や銀、プラチナという貴金属に裏打ちされているという決め言葉を使えるようにするためにも(支配層念願のフルデジタル通貨の導入のためにも)、金本位制をベースにしたコモディティ・バスケット型通貨(デジタルマネー)が必要なのでは、と考えます。
さらに追記すれば、歴史的にみて、金に対して異様に低い交換比率にある今の銀(シルバー)の金に対する価値(交換比率)を、通貨リセット後のバスケットの中身を再評価する段階でかさ上げしてくるのではと密かに推測しています。全くの想像ですが。
以上、追記でした。

アメリカの金本位制への移行と、金融リセットについて(その2)

8.宇宙協定“NESARA”について
(8.1宇宙協定“NESARA”の経緯)
ブログ“生きる力ゲンマイ”さんよりコピー(さらに "転載元:zeraniumさんより)
http://blog.livedoor.jp/sagittariun/archives/3667358.html
宇宙協定『NESARA』とは
『皆さんは”NESARA”という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
NESARAとは、National Economic Security And Reformation Act の略で、「国民経済安全保障改革法」と呼ばれる宇宙協定のことです。
これは1998年に決められたもので、月に基地を置いている銀河連邦(80星系団)と、地球上の同盟者たち主にアメリカなどですが、その間で決められました。その目的は地球社会の統一と、宇宙銀河系社会への参加を準備するための星間協定です。
宇宙銀河連邦は地球上の主要国政府に対し、このままでは地球が破滅してしまうことや、そのために地球を救う方法として、すでにアメリカが持っている宇宙テクノロジーと銀河連邦が持っている各種のテクノロジーを、人類全体で使う必要があることを挙げており、人類の意識を現在の3次元的なものから5次元へと上げることを求めています。そのために銀河連邦は全面的な支援を約束し、銀河連邦を構成している異星人の存在の情報を公開し、同連邦が持っている宇宙テクノロジーを地球上で公表するようアメリカ政府に迫りました。
この協定は2000年3月9日、アメリカ議会において秘かに可決(取り決められ)、10月10日には当時のクリントン大統領によって署名され、承認されました。
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しかし米国最高裁判所は協定を一般に公布することなく、外部には決して漏らさぬように緘口令(かんこうれい)を敷いたことで、それは現在まで秘密にされています。
NESARAが一般に公布され施行されると、当然、これまでアメリカ政府が世界中で行なってきた数々の行為が明らかににされ、一部の富裕層に支配されてきたアメリカの政策も変わらざるを得なくなるわけで、その影響で世界中に平和が訪れるといわれています。
つまりNESARAとは、宇宙銀河連邦から「このままでは地球は死んでしまう。どうするつもりなのか?」と迫られて、アメリカの当時のクリントン大統領が差し出した契約書なのです。地球最大の巨大軍事大国であるアメリカが、銀河連邦から迫られて自ら実行すると決めたことが、NESARAに述べられている一つ一つの約束なのです。
アメリカのNASAやエリア51には、すでに宇宙の人々が来て新しい技術を教えており、本来なら2000年にも新しい文明へ向けてシフトができる計画でした。しかしクリントン元大統領に続くブッシュやチェイニーなどが、そうした改革がもたらす自分たちへの不利のために抵抗し続けてきたのです。それが発表されればアメリカには大変動が起きることがわかっていたので、厳しい報道禁止令によって維持されてきました。
しかし2000年6月に、それがアメリカ海軍情報部から流出したのです。
その後、国際司法裁判所はNESARAを承認し、182の国々がアメリカ政府の作ったNESARAの契約を守り、支持することを決定しました。そしてまずアメリカ国内においてNESARA宣言を施行し、他の国々がアメリカのリードに従うということになっていたのです。そしてアメリカ政府が銀河連盟から迫られて作った改革の約束『NESARA』は、2001年9月11日午前10時に発表されることになりました。
ところが当日の9月11日の午前8時50分、ニューヨークのワールド貿易センタービルで同時多発テロといわれる大惨事が起きたのです。そのために当然、NESARAの発表は延期されることになりました。さらに10月には米軍による、アフガニスタン侵攻が決定され、ブッシュ大統領はNESARAの約束を回避するために、必死で戦争へと突入していったのです。当日の9月11日のNESARA発表と同時に、米国内では銀行システムが変えられる手はずになっていたのです。しかしワールド貿易センタービルの崩壊により、すべてが延期になりました。
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(画像は https://media-groove.com/9-11-inbosetsu/ よりコピー)
そして2002年10月14日には、それまでの多くの報道禁止令は解除になり、それ以後、米国中のラジオやテレビのトークショーは、こうした情報を大々的に報じるようになりました。しかし2003年になっても政府はNESARAの公表を行なわないばかりか、ブッシュ大統領はイラク戦争まで始めたのです。彼ら闇の首脳は発表を回避するために必死であり、実は全世界を破壊するために核兵器を使おうとしていたのです。
こうなっては銀河連邦は介入せざるを得ません。
そして核戦争は回避された結果、核爆発も起きませんでした。今後も核戦争が起きることはありません。ブッシュやチェイニー、ポールソンなどの仲間は必死に抵抗しましたが、前イギリスブレア首相や前世界銀行総裁ウォルフォウィッツ、アメリカ政府の高級官僚たちも任期前に退任届けを出して辞任したのです。』(画像はNESARA Demonstration in front of the Peace Palace, the Hague, Netherlands ▲オランダ・ハーグ宮殿前のNESARAのデモ)
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なお8項で、以降の内容は、「希野正幸のインフォブログ」さんからの情報を基にしている。
http://infoblog8888.hatenablog.com/about
同様の記事を掲載しているサイトはいくつかあるのだが、「これより私見です~」と、ご自身の意見も述べられており、客観的&冷静な意見を述べられている点が、自分が判断するうえで参考になったからだ。それ+いつものようにシャンティ・フーラの竹下雅敏氏の情報も参考にした。なお今まで通り、本稿をまとめるうえで、参考にした諸々の(ネット上の大量の)情報を抜粋し、アトランダムにコピーして本稿の文末(8.5項)に提示しておく。(量が多いので小文字にします。)
(8.2“NESARA”(GESARA)の概要)
まず、“NESARA”と”GESARA“の違いだが、
『NESARAは頭に「National」とついているようにアメリカ国内の法律という位置づけで、世界規模で考える時は最初の部分が「Global」に置き換わってGESARAとなります。』(『日本もGESARA&JESARAにより金本位制になります。』とのこと。)
『一般的にはアメリカで実施されたNESARA法を手本にして、世界的に拡大することで、GESARAとして地球全体に広がっていくということになっていますが、スピリチュアル的解釈では逆で、もともとシリウスの法律を参考にしたGESARAがアイディアとして同盟によってアメリカにもたらされ、それを自国にあった形で実行できるようにアメリカ議会の同盟側メンバーによってNESARAとして作成したという順番のようです。』
そのGESARA(アメリカ版)の概要の最新版を、希野さんのブログより引用。
「http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/05/14/022615」
GESARAの概要 2018/05/13 最新版です。
https://inteldinarchronicles.blogspot.jp/2018/05/restored-republic-via-gcr-update-as-of_12.html
1.違法な銀行および政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取り消し。多くはこれを”ヨベル/大赦”あるいは完全な債務免除と呼んでいる。
2.所得税の廃止。
3.国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に異動する。
4.政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律17%の売上税の創設。言葉を変えれば、食料品と薬には課税されない。
また、中古住宅のような中古品には課税されない。
5.お年寄りの社会保障給付の増額。
6.法廷と司法の憲法への回帰。
7.改変された称号および貴族階級の元来の状態への復帰。
8.GESARAの公式発布後120日以内の大統領および議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制下に復帰する。
9.選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10.金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。
フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11.米国運輸局による家畜資産債券としての米国出生証明記録の売買の禁止。
12.憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13.連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発効の紙幣が金融システムから完全に排除されるまでの一年間の移行期間に限って、連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
14.金融上のプライバシーの回復。
15.憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16.世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17.世界全体における平和の達成。
18.人道目的のために集積された莫大な額に昇る前代未聞の資産の放出。
19.安全保障上の理由という見せかけの理由によって公開を制限されてきた六千以上にのぼる特許技術の利用可能な状態での公開。
これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20.現在および将来にわたる地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。
以上20項目
です。以下、この件についての希野さんのコメントを追記『そして個人的には、NESARAの経済施策にはもう少し具体的に、内容を付け加えたほうがいいのではないかと思っています。それは、
金銭貸借はすべて政府の管理下におき、利息の代わりに金融取引税を徴収する。
・民間の業者がお金を貸す場合に、利息を取ることを禁止するかわりに、取引税の一部を手数料の形で貸出者に還元する。(このことで複利計算ができないように禁止できる)
・貸し倒れ対策は、やはりプールされた取引税の中から全額を補償する保険制度を導入し貸出者が不利にならないようにする。
・債券や金融証券の再譲渡を禁止して間接金融市場を廃絶する。直接金融については当事者間の取引のみ政府の管理下で行うことを許可し、債券取引税を課す。(金融取引税と同じ手数料制度と保険制度を導入する)
・商品先物や為替市場のような金融取引市場を廃止し、権利や通貨のような架空の価値を商品として扱うことを法律で禁止する。
(画像はいらすとやより)
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これらは決して実行不能な空想ではありません。現在の金融取引も政府によって厳格に規制されていて、個人が勝手に行うと出資法違反で刑事罰が科せられることになっているので、その仕組みをそのまま使って違うことを行えばいいだけだからです。(もちろんその仕組みが現在はカバールの手にあるので、非常に困難ですが・・・)』
『「RV/GCR」用語集
『インテル関連の情報でよく出てくる用語についてまとめてみましたので参考にしてみてください。』というのも参考までにリンクしておく。
http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/09/03/153130
「RV、GESARAへのロードマップ」
http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/10/12/011359
ちなみにGESARAはゲサラ、NESARAはネサラが日本語読み?(ゴジラとモスラではない。下記画像は東宝。)
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※本稿の目的は、「アメリカの金本位制への移行」という情報が確かなものなのかどうかの検証であるが、いつものことながら脱線していき、今回も“宇宙協定”まで行ってしまい、例によって何を書いているのかわからなくなりつつあるが!?このまま話を進めていきたい。
(8.3;“NESARA”(GESARA)についての、個人的なまとめその1;宇宙人とのかかわりがあったか否か)
さてこの“宇宙協定”NESARA(GESARA)なる、一見怪しげな(失礼!)話を信じるべきか否だが、最大のポイントは、宇宙人(このケースでは“銀河連邦”の方々)との接触(と圧力)があったかどうかだが、これは難問だ。よくある策略で、“宇宙人”を出して、その情報の真実部分を意図的に貶める工作があり、希野さんや竹下さんによれば、このNESARA関連でも、信用を失墜させるための、“工作員”による偽情報も混じっているようだ。
それにこれはベンジャミンさんも言っていたが、かつてキッシンジャー氏の以下のような発言もあり、注意が必要だ。
(画像https://ameblo.jp/yagyuhyogonosuke/entry-11582092410.html)
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キッシンジャーは「偽物でもいいからUFOから攻撃があれば世界統一政府を作れる?」【偽旗作戦】」♪高校生のブログ♪柏発信さんより
https://blog.goo.ne.jp/j4goocast/e/9e91a6a2d792d6acb66b6da431d6dcff
「1991年6月、ドイツのバーデン・バーデンで開催されたビルダーバーグ会議では、ヘンリー・キッシンジャーが、『偽物でもいいから、UFOから攻撃があれば、人類は我々に護衛を頼むしかなくなり、我々の望む政界統一政府を作れるのではないか?』といった主旨のことを発言したようだ。」(画像はいらすとやさんより)
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別の視点から見てみよう。仮に“宇宙人”の関与がなかったとして、注目すべきは、NESARAの主要な経済政策が、「金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設と政府による紙幣の発行、及び連邦準備銀行制度の廃止」であり、実物の貴金属に裏打ちされた、金本位制に近いものであることだ。これは一般の人々にとっても良い政策変更だと思う。是非実現されるべきだ。
しかし地球の“奥の院?”に潜んでいる(と思われる)、古くからの欧州貴族や王族、アジアの王族たちは、元々ペーパーマネーは信用せず、現物資産である金(ゴールド)を大量にため込んでいる。ということは、金本位制への回帰は、この一部貴族、王族たちなど上層部の方々にとって一番メリットが大きい。貨幣≒ゴールドになってしまえば、金の大量保有者にとって富の永続的な固定(支配)につながる。子供でもわかる理屈だ。(逆に”大人”はマスメディアと教育で”魔法”をかけられてしまってわからない?)NESARAの導入で誰が一番得するのか、という犯人捜しの際の王道も考慮しておくべきだ。(後述する、8.5⑫金本位制復帰が世界の潮流、王族たちも望んでいる?を参照)。
金は公称、世界に16万トンとも18万トンともあると言われているが、下記の文章を参考にすると、実際にはもっと巨大な量が実在しそうだ。我々その他一般人はたいしてもっていないが。(画像はWSJ)
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以下るいネット「副島隆彦氏によればスイス10万トン、英王室10万トン、バチカン10万トンの隠し金」より、長いが引用
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=331604
『副島隆彦氏は『新たなる金融危機に向かう世界』(徳間書店)、『日米地獄へ道連れ経済』(祥伝社)において、世界に金は50万トンの保有量があると推測している。
「ゴールドの真相に迫る19~副島隆彦の書籍より」から転載します。
『●金(ゴールド)は、50万トンの保有量がある
副島氏によれば、金の地上在庫は、本当はたったの16万トン(公表値)ではなく、このほかに、スイスに10万トン、イギリスに10万トン、バチカン市国(ローマ法王居住地)に10万トンの30万トン。合計で46万トン(1600兆円)ある、と推定している。 
①イギリス
1931年に「ポンドと金の兌換の停止」を宣言した時に、イギリス帝国は覇権国の地位から転落した。その後、アメリカにその地位を明け渡してポンドは基軸通貨で無くなった。
しかし、ナポレオンとの戦いに勝利し、世界覇権国のイギリスは1901年に金(ゴールド)によって自国通貨(ポンド)の価値を裏付ける金本位制を確立してから、現在に至るまでイギリス中央銀行はかなりの金塊を保有し、秘かに金の備蓄量を積み上げてきた。
その隠し金はおそらく10万トンを超えている。これが“女王陛下の金塊”である。
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②スイス
1931年までは、世界は金本位制だったのだから、金の保有量を世界のGDPベースでの比率で見ると、当然にそれぞれの国の金保有が推量できる。「スイスは人口700万人の小国だが、“ヨーロッパ一の金融国家”であり、10万トンの金を隠し持っている。だから今も「準金本位制」を続けている。
もしスイス・フランを廃止してユーロ圏に加盟すると、経済規模に合わせて、保有金を調整しなければならなくなる。秘かに積み上げてきた金による信用を守るためにユーロにするわけにはいかないのである。
③バチカン
バチカン市国(ローマ・カトリック教会の総本山。面積は0.4平方キロ)に10万トンぐらいが隠されている。バチカンの金の中には、日本の天皇家の金塊も含まれている。
副島氏は、スイス、イギリスが金を隠し持っている根拠として、自国の通貨の使用を貫き通していることを挙げている。(画像はhttp://graduatestudy.blog.fc2.com/blog-entry-223.htmlよりコピー)
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イギリスはユーロ導入国に加盟せず、ポンドを守ろうとするのは、それは、隠された金の準備に裏づけされたポンドの信用があるからだ。それからスイスのスイス・フラン通貨が、どうしてもユーロ導入国に参加しない本当の秘密は、金の地金を大量に隠し持っているからだ。
ローマ・カトリックの中心であるバチカンも同様に、権力に比例して大量の金を隠し持っていると考えられる。
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それを踏まえて「ゴールドの真相に迫る22~仮説」では、
「天皇の金塊」「狙われた日華の金塊」で語られるフィリピン地下の14.1万トンもの金塊、
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副島氏が推測する英王室、スイス、バチカン市国の各10万トンもの金。全てあわせると、40~50万トンの金が地上に存在し、うち25~35万トン、つまり過半が各地に隠匿された知られざる金塊と推定している。
しかし、以上の推定が正しいとしても、そこにはサウジ王家やロマノフ王朝や清王朝をはじめとするアジア・中東の王族の隠し金等は入っていない。少なくとも100万トンを超える隠し金が世界中には存在していると考えた方がよい(←あくまでこの書き込みの方の考えで、世間の定説ではないので念のため)。』
※上記の副島さんの認識と、多くの金はアジアにあるという認識のベンジャミンさんと、食い違いがあるが、アジアの金が略奪されて不法にヨーロッパに行っているとの解釈だろうか?いずれにせよ、金(ゴールド)は世間一般で公表されている以上に、あるところにはある(密かに大量に保管されている)、という認識では間違いあるまい。(引用終わり。画像はいらすとやさんより)
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確かに旧勢力支持の支配階級からすれば、戦争屋や、錬金術のようにデリバティブ金融を生み出す国際金融資本の排除はデメリットも多いが、金(ゴールド)の金主であるこれら“天上人?”に近い立場の方々からすれば、今の金融システムに欠陥があることは一般人にも明らかになりつつあるし(1,2項参照)、貧困化で特に西欧諸国の国民の怒りが爆発寸前で、富の再配分が必要な状況だ(4項)。ここはトランプを担ぐアメリカ共和国の良識派と、中国、ロシアが主導するBRICS諸国の“新勢力側”に与し、旧支配者層を打倒する動きに連動して、思い切って金本位制を導入した方が、利益がありそうだ。この実行(強行突破!)のために、スピリチュアル系の世界に工作員を潜り込ませ、“ライトワーカー”たちを洗脳し拡散させ“宇宙人”を前面に押し出せば、地球上だれも反抗することができない。運命だとして受け入れるのみだ。“飛び道具”を出してでも、押し切るメリットは大きい。(画像はイラストトレインさんより)
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ちなみにまたまた脱線するが、今、取り込み中?のサウジ政変だが、サウジ王族の持つ金(ゴールド)の行方にも注視すべきだろう。
話を戻す。
ただここはあえて、NESARAは宇宙人たちとの“宇宙協定”であったと信じたい。理由は元々、自分が宇宙人の存在も、今まで地球文明及び人類が様々な形で影響を受けてきた(今でも)ことを信じているせいもあるが、もう1点、自分が思うには、このNESERAには、明らかに原形があると思う。それは今まで見てきたように、ケネディ大統領とスカルノ大統領とで交わされた「グリーンヒルトンメモリアル」(詳細は補足説明5を参照)の存在だ。
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ベンジャミンさんの著書によると『ケネディ大統領は、「冷戦」を終わらせようと決意。またグリーンヒルトンメモリアルに積極的に賛同するようになり、冷戦を終わらせ軍事費用を人類の発展や宇宙開発に注ぐことを約束する。』とある。(下記は故コンノケンイチさんの著書)
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当時既にケネディ大統領は、宇宙人(この場合、たぶん月に基地を置いている銀河連邦)との接触(先方からアプローチ)があったのではないかと思う。宇宙人側からしても、地球の現状を手助けするために(キューバ危機で核戦争を阻止したかった?不明)、地球の“善”を代表する存在としてケネディ大統領と接触したのだろう。(参考用として、このブログ(未分類)の「人類の月面着陸について」を参照ください。アポロ計画自体、つじつまが合わなすぎる)そしてその後もアメリカは何らかの接触があり、より長いスパンで考えれば、NESARAはその延長線上にあるのではと考えるからだ。
(画像は http://magicalart.jp/2016/01/18/11296/より)
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しかし一方で、旧勢力側もまた、別の宇宙人たち(誰だかわかりませんが)と、ず~っと以前から、接触(間接的な支配下?)があったと思われる。(以下『 』内の語句は本稿文末の、“精神世界寄りの情報”から引用)
『このハルマゲドンこそ、ネガティブエネルギーを主食とするアルコン/キメラが最も起こることを希求している一大イベントなのです。』(注;解説?ネガティブなエネルギー(恐怖や恐れ等)を捕食するETがいると言われており、このことは、今あからさまになりつつある、とても人間の行いとは思えないような、旧勢力側支配層の悪魔的儀式崇拝(=特に白人の子供の犠牲者が多い)とも関連してくると思われる。)この宇宙で繰り広げられている、“光と闇の戦い”の地球バージョン(その下請けバージョン?)的な側面もあり得ると、個人的には思います。
(画像はhttps://twitter.com/SebGorka/status/979718791998263297)
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続けます。
ただ『ほとんどの宇宙人は宇宙の自由意志の法則、内政干渉不可の法則の遵守』がある。『大量逮捕、金融リセット、アセンションプロセスは自分たちでできることですからこれらは地球人が自由意志でやってくださいということです。一方、地球人の科学レベルではどうしようもないこと。すなわち、闇の宇宙人やそのテクノロジーの排除などは銀河連合がやってくれることになるようです。』
そして『宇宙の法則というのは基本的には高次界で起こったことが低次界へ反映されるのが原則』であるので今の状況は『宇宙戦争/地下戦争/高次元戦争と連携しながらことを運んでいる』となります。
そしてNESARA議論から20年たった今、『物質界での進展がここまで具体的になってきたということはエーテル界とプラズマ界でもかなり作戦が進展してきているということを意味しています。』『これにともなってガイアと宇宙のバイブレーションもどんどん良くなってきているのは事実です。』というのが事実であれば、相互に関連するそれぞれの次元の世界で、良い方向で解決に向かっているのだと解釈したい!そして、NESARAの内容からすると、その延長線上には、アセンションのプロセスを経て5次元認識の世界へと移行した地球の姿が見えてくるように思える。(画像はhttp://www.instahu.com/よりコピー)
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ということで、NESARAに関しては宇宙人たちが、すくなくとも方向性を示し手助け(間接的に圧力=核戦争阻止のため?)をしたことは間違いないと、自分は考える。
しかし、以上のような宇宙人の存在に全面に出して意見を述べれば、“トンデモ扱い”されて即、終了(デービッド・ア〇クさんはそれを意図的に画策していた?不明)となってしまうので、以下はそれを“極力”抜きに、今まで本稿で検討してきた内容を基に、その流れを辿り、この件の自分の考えの(メチャクチャあやしい!)まとめとしたい。
画像;https://www.reservestock.jp/stores/article/7146/6669よりコピー
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(8.5;“NESARA”(GESARA)についての、個人的なまとめその2;経緯を説明)
①「グリーンヒルトンメモリアル」が原型
先述のように、NESARAの原型として、欧米の支配者層の冷戦構造に対抗するため、1955年に非同盟諸国を中心に世界167カ国間で締結された「グリーンヒルトンメモリアル」がある。調印した167カ国それぞれから富を募り、それを担保に独自の金融システムでお金を発行し、アジアアフリカの発展計画に充当していくことが約束されていた。
しかし冷戦はひどくなり、1962年にはキューバ危機にまで至った。ケネディ大統領は、「冷戦」を終わらせようと決意。またグリーンヒルトンメモリアルに積極的に賛同するようになり、冷戦を終わらせ軍事費用を人類の発展や宇宙開発に注ぐことを約束する。
ケネディはその約束を実現するため、1963年6月4日に支配者層の本丸といえるFRBからドルの通貨発行権を取り戻すべく、大統領令を発令。連邦議会が管理する財務省に政府紙幣の発行を命じた。結果、ケネディは暗殺され、グリーンヒルトンメモリアル条約により集められた資金源の最高責任者(名義人)になっていたインドネシアのスカルノも、急速に失脚へ追い込まれていく。(画像はKoriworld.comより)
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ただしこの、アメリカの良識派と非同盟諸国+アジアの王族たちの金(ゴールド)を結び付けるというスキームは、アメリカ軍部との連携が不十分だったため武力で挫折したが、その間パパブッシュ派率いるテロ戦争派の迷走&自爆を経て、約50年後に、上記に+してアメリカ軍内部の良識(愛国)派=トランプ政権と、一部欧州貴族とも連携するかたちで結実した。
② ニュー・ワールド・オーダーを巡り「テロ戦争派」「地球温暖化派」の戦い(補足9参照)
2000年11月のアメリカ大統領選で、テロ戦争派=全世界の9割を虐殺する派と、地球温暖化派=CO2を税金化し、9割の人類を断種するなり、マイクロチップを埋め込んで洗脳、完全に家畜化する派が激突、不正選挙を行い力づくでテロ戦争派のブッシュジュニアが当選する。
③ 9.11、NESARAの反故、そしてテロとの戦い
その後9.11でアジア王族への金やブレディ債の償還(補足7)さらに当日の10時に、FRB議長グリーンスパンが、NESARAの発表を行うことを約束していた(当時戦争テロ派の時代だったのでアメリカ支配層はやる気はなかったが、グリーンスパン自身は隠れ改革派だった??不明)がまとめて反故にして、その後「テロとの戦い」と称してアフガン、イラク侵攻、ISへと戦争路線を突き進む。(画像はイラク戦争を描いた映画、「ハート・ロッカー」(アカデミー賞最優秀作品賞受賞))
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④ 銀河連邦は地球破滅を防ぐ目的で介入?
話が前後するがその数年前から、アメリカのテロ戦争派が中東で核戦争を計画していることを察知した銀河連邦は地球破滅を防ぐ目的で介入(=宇宙人なので地球人が何を考え、その後どんな結果をもたらすだろうかぐらいは(進んだAIもあるだろうし)当然予測がつく!?)GESARAを受け入れさせる(クリントン政権時代の話。なんの根拠もないが、クリントンさんは実は前向きだった?(腐敗していったのはその後?)しかしブッシュ政権は全くやる気がなかった。(画像 http://reptilianbuster.blogspot.com/2016/02/nesara_14.html)
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これも全くの憶測(自分のイメージ)だが、どうも銀河連邦の宇宙人さんたちは、重大な核戦争が起こりそうになる場合に限り、それを未然に防ぐためさりげなく介入してくる?すると今のトランプ一派の働きの背後にもやっぱり“さりげない”銀河連邦の手助けがある?裏を返せばもしヒラリーさんが大統領だったらやはり、第3次世界大戦でとんでもない結末なのが見えていたので介入したのか??
⑤ SARSに怒る中国、ロシアなどとともにBRICS結成
(話を戻し)テロ戦争派は並行して黄色人種のみに感染するバイオ兵器のSARSをアジアにばら撒くが、中国はこれに激しく反発する。抹殺されるか奴隷化されるかの側だった中国(日本もそうだが)は、国際金融/石油資本を国から追い出したため激しい攻撃を受けていたロシアとともに、ニュー・ワールド勢力に対抗する、非同盟諸国を束ねるBRICS(=滅ぼされれる前に団結して立ち向かう)を立ち上げることとなった。(画像はREUTERS)
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⑥ 再び、アメリカ国内で良識派の胎動
一方アメリカ国内でも、ケネディの意思を引き継ぐ=通貨発行権を奪い返し、共和国アメリカを取り戻そうとする人々(Qグループ)は、ケネディJrの周囲に自然と集まった。そしてトランプさんを含むその周囲の愛国者らとともに、その夢は実現に向かい動き始めた。
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(上は、“故大統領と遊ぶ Jr の有名な写真”だそうです)
(ケネディ大統領以来のつながりで、銀河連邦の地球側のカウンターパートが、ケネディJrとQグループだった?(+中国の長老たちとロシア?)銀河連邦より与えられたシリウスシステムを基に、地球版のGESARA/NESARAを作成した??)
⑦ トランプとケネディJr
トランプとケネディJrは最初会った時から意気投合し、大の親友となった。トランプは愛国者で、アメリカの将来についても深く真剣に話し合った。Qグループとトランプは別々に、大統領への道を歩むべきだと勧めたが、脅威に感じたヒラリーらにより暗殺されそうになった。そこでJrは飛行機死亡事故を偽装し、しばらくNSA(国防総省内の諜報機関)内に身を隠すこととなった。そして来るべき“革命”に備え、その間裏方に回り準備を整えることとなった。
そしてトランプは、ケネディJrと信頼し合う愛国者&人気者で、かつ過渡期(変革期=大波乱が予想される)故に必要とされる、タフネゴシエーターで綺麗ごとを言わず清濁併せ呑む経営者としての腕をQグループに見いだされ、将来の大統領候補としての道を歩み始める。
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⑧ AIIB、一帯一路、人民元の金本位制移行
BRICSの拡大と歩みを合わせる形で、中国主導によるAIIB(アジアインフラ投資銀行)が発足、中国を中心とする経済圏「一帯一路」の金融面でのバックアップを行う。BRICS(政治)、AIIB(金融)、一帯一路(通商)と体制を整えて、基軸通貨ドルを排除できる体制を整えた。そしてIMFは人民元をSDR構成通貨と認定、さらに金備蓄で準備を整えて、ベネズエラやイラン、ロシアなど多くの産油国が金本位制人民元による石油先物取引を開始し、石油本位制ドル体制の根幹がすでに崩れつつある。そして中国&アメリカの助けを得て、巨大な金埋蔵量を誇るジンバブエが金本位制復帰第2号となる。この埋蔵金は、米中が金本位制へ移行する際の担保ともなる。
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⑨ 中国と手を組むロスチャイルド ロンドン家
中国が目指す金本位制による人民元の基軸通貨化への協力や、金融リセット後のベースとなる新しい金融システムの構築には、どうやらロスチャイルド ロンドン家が協力しているようだ。SWIFT通貨転送システムに代わり新しいBRICS CHIPS転送システムが開発され、通貨リセット後の新金融システムのリードバンクは、中国/ロスチャイルド(ロンドン家)の銀行であるHSBCが担うようだ。(アメリカにおけるリードバンクはウェルスファーゴらしい。)(画像はWSJ)
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またロスチャイルドが仕掛けたパリ協定(地球温暖化会議=パリ協定基軸通貨の打ち合わせ)の場で秘密裏にGESARAの国際的(209か国)な合意(2015.07)も行うなど、旧勢力側に身を置く他のロスチャイルド家と違い、新勢力側に協力している。
⑩ テロ戦争派の後退と、アメリカ軍良識派の台頭
「大量破壊兵器」のなかったイラク戦争で、「大儀なき戦争」だと国際的に批判を浴びた米軍は、テロ戦争派と距離を置くようになる。さらにリーマン・ショックでテロ戦争派は痛手を受けて、首脳部の高齢化や死去もありその勢力を大きく後退させた。その間隙を突き米軍の良識派が国内で勢力を強め、2015年、アメリカ”(共和国)”の実質的なトップに、米軍のジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長が就任する。いよいよ、旧支配勢力と本格的に戦う準備を整えた。(画像http://japan.hani.co.kr/arti/international/28379.html )
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⑪ トランプ大統領の誕生と、米、中、ロによる「新ヤルタ体制」
トランプはその後、大統領候補として頭角を現し、トランプ旋風を巻き起こしつつ見事大統領の座を射止める。そしてダンフォードやQグループとともに、ケネディとスカルノが果たせなかった、ドルの通貨発行権の奪還と、金本位制への復帰を目指す。アメリカ・ファースト!(=アメリカ国内問題優先主義)を貫き、まず貧困化した国民を、富の再配分などで豊かにすることを目指す。国際金融資本や一部欧州王族、貴族ら金融支配階級に対抗するため、「グリーンヒルトンメモリアル」にならい米国良識派(アメリカ軍中心)+BRICS(中国、ロシア、アメリカの“新ヤルタ体制”)+一部欧州の貴族(旧勢力支援派でない勢力)やアジアの王族たち(いずれも大量に金(ゴールド)を持ち、金本位制を支持するグループ)の組み合わせで攻撃する体制を整える。(画像は、副島隆彦さんの学問道場より)
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⑫ 金本位制復帰が世界の潮流、王族たちも望んでいる?
金本位制の採用は通貨の発行量に歯止めができて、資産バブルやその崩壊を防ぎ、大きな戦争も起きにくくなる。一般の人々にもメリットが大きいが、実は金本位制への復帰は、大量に金(ゴールド)を持つ、欧州、アジアの王族たちにとって、とりわけ有利だ。金本位制維持のための通貨の担保用の金を貸し出すことで、その富の源泉を安定した状態で永続的に保つことができる。
今やAIやロボット、ブロックチェーンやベーシックインカムの時代で、ハッタリを効かせたデリバティブ金融の泡(バブル)銭を膨らませて浮かれている時代ではない。王族たちや、裏に潜む真の権力者たちからすれば、今の世界的な混乱は“現場責任者(=テロ戦争派のブッシュ、ヒラリー、ソロスさん達?)”の不始末=調子に乗りすぎ、9.11などはあまりに杜撰な作戦で、“入れ替え”が必要だと思っている??(画像はhttp://enjoy21.blog.jp/tag/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB)。
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極度の貧困を生み、民衆の不満が爆発寸前で、結局収拾つかなくなり金融リセットをかけざるを得なくなり、その表の運営役が、王様相手の銀行家である、ロスチャイルド ロンドン家という図式だろうか。ロスチャイルド家は、早くからウィルバー・ロスらを通じて、トランプの支援を行ってきた(読書感想文その8(8.4)参照)。そしてロンドン家の若き当主、ナサニエル・ロスチャイルド氏は、金融大資本家にとって難しい時代の変革期で、生き残りをかけて舵を切るようだ。
https://www.thetimes.co.uk/article/prufrock-rothschild-prince-of-denmark-hill-cqwckkqkhsl
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⑬ アメリカの内戦が世界に飛び火、新旧勢力の全面戦争
トランプ派のアメリカ軍はまず、旧勢力の諜報、軍事拠点をたたき(ラングレーのCIA本部や軍事施設、衛星等)目と耳と、頭(コンピュータやデータ)にダメージを与えた。そしてこの戦いは、世界規模に拡大していった。
軍事作戦面でも、新ヤルタ体制の下で団結し、国際金融資本が仕掛けた、朝鮮半島におけるマネイジド・ウォーの発生を防ぎ、南北統一路線を築いた。あとは中東の、大きくはイスラエル問題を残すのみだ。それが解決すれば、ようやく世界平和が訪れる。そして金本位制導入に向けて、米国下院議会第5404法案(金本位制法案)を提出した。
⑭ 旧支配勢力によるおぞましい悪事を暴く軍事裁判が始まる
これからいよいよ、数々の悪事を犯してきた、旧支配勢力に対する軍事裁判が始まる。すでに5万5千人分以上の逮捕状が用意されている。ガンダモの刑務所に収監されて、多くの財産が没収され、あるものはその罪の重さで処刑されるであろう。
(画像は https://gigazine.net/news/20090225_guantanamo/)
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その目的は罪の償い以外に、
・財産没収による富の再配分。(没収された旧勢力支配者層の富⇒一般市民への配分と、経済恐慌のフォロー用の企業/政府への救済資金、新/旧支配者層間での富の移動等)
・9.11、3.11などの大掛かりな犯罪を公開し、明らかにする。
・旧勢力側にたち、犯罪を隠蔽し、全面的に擁護してきたマスメディアのフェイク情報の実態を明らかにする。
・裁判で“極悪人”が認定されることで、アメリカの借金踏み倒しがやり易くなる?(悪人(罪人)がすべてやった(=ほとんど事実ではあるが)ことにして頬被りしまう=トランプさん流の“株式会社アメリカ”倒産術?)(画像はCNN)
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⑮ GESARAへのロードマップ
「RV、GESARAへのロードマップ」(希野正幸のインフォブログ より)
http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/10/12/011359
『今後考えられる、RVに至るまでの動きを、わかりやすく画像付きでまとめてみました」という記事があり、それによると、
「・株式市場崩壊 ・・・ 中国のレアアース規制をきっかけに株価暴落」⇓
「・戒厳令 ・・・ 社会不安の高まりを受けて戒厳令発布」⇓
「・大量逮捕 ・・・ 戒厳令に基づいてFISAの強制開示を行い、大量逮捕を始める」⇓
「ZBDの金本位制施行 ・・ アメリカの動きに合わせ、ジンバブエが金本位制に移行」⇓
「・FRB廃止 ・・・ もともと法律違反であることを根拠にFRBを廃止」⇓
「・USDの金本位制施行 ・・ 通貨発行をFRBから財務省へ移管し、金本位制に移行」⇓
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「・RV開始 ・・・ 銀行が量子金融システムに移行、自動的にRV開始」⇓
「・NESARA開始 ・・ 法律制定時の箝口令を解除して、NESARA法を有効にする」⇓
「・GESARA開始 ・・・ すでに署名済みの209カ国でGESARAを開始」
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というプロセスを予想している。
1点だけ追記すれば、NESARA/GESARA開始は、紛争状態の終了(=今でいえば、“中東和平”(=ほとんどがイスラエル問題))も条件だろう。
⑯ GESARA成功のためのポイント(その1)
希野さんの重要な指摘だが『闇の勢力の大量逮捕を進め、信用を失墜させることにより米ドルの暴落を誘い、同盟に対して圧倒的な物量を誇るカバールの資産を大幅に目減りさせた後でないとRVは成功しないだろう。』(画像;やのっち(。・ɜ・)d on Twitter: ")
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⇒たぶん現時点では、金融工学を駆使したデリバティブによる圧倒的な資金力と、傘下の産業の力で、数字上(コンピュータの画面上)では旧勢力側の資産の方が圧倒的のはず。しかし旧勢力は、法律的に資産没収(と死刑)に値する数々の重大な犯罪をおかしている点と、トランプ大統領はリーマンショックの時のように国の税金で銀行救済をするつもりがないので、今回の世界恐慌では金融機関の倒産が相次ぎリアルな金でない国際金融資本側は壊滅的なダメージだろうと予想され、金融崩壊中のある時点で逆転すると思われる。そのあたりのタイミングの見極め(世界中のバブルが巨大すぎて、制御崩壊の難しさ)が大きなポイント
⑰ GESARA成功のためのポイント(その2)
旧勢力の犯罪が世間一般の常識的に、あまりに常軌を逸したおぞましいものでかつ、一般の人々に尊敬されポピュラーな人々も含まれるため、受け取る側に精神的な拒絶反応も起こるだろう。公開の方法も十分注意が必要で、それに乗じて反トランプ一一色のマスメディアを切り崩し取り込んでおく必要もある。また旧勢力お得意の、国内偽旗テロを頻発される可能性もあり、後述する“徳政令”を行い国民の救済を行っても、戒厳令が必要とされるだろう。ある程度時間が必要になりそうか?
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⑱ GESARA成功のためのポイント(その3)
リーマン・ショックをはるかに上回る金融崩壊となるため、預金封鎖と引き出し制限を伴うのは確実。元々貧困化していた国民生活が一段と困窮することが予想され、戒厳令下とは言うものの、内乱も予想される。ただあらかじめ準備された“豊潤資金”なるものがあるそうで、その中から、一時金の支給や、一部借金の棒引き等も行う、1回限りの“+(プラス)の徳政令”を合わせて実施するようだ。
※ここで番外編として、お約束の?GESARA施行後の(C案)の試算を試みたいが、この“+(プラス)の徳政令”(注;(5.3の(A2案)のようにマイナスではない!)の詳細内容が、やっぱりよくわからない。ネット上では、全地球人に一時金一千万円支給とかかかれている。でも自分は3次元世界の住民なので、金についてのイイ話には(たぶん皆さん同様)過去、何度も裏切られてきて、疑い深くなっており、ついうさん臭く思えてしまい容易には信じられない。(以下の画像はいらすとやさんより)
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確かに”実際はわずか700人+富裕層1%が、世界の富の99%を独占している”ぐらいなのだから、”豊潤資金”を抜きに考えても、軍事裁判で財産没収もあり、実は多少の富の再配分程度でも十分補えそうな気もするが、情報不足で解説しようにも、全くの想像になってしまう。でも話のついでに(なにせ読み物なので!)、以下、まったく根拠のかけらもないような話で思い付きのままテキトーに、GESARA前提の(C案)を妄想する。
まず前提として、NESARA(GESARA)正式発令の前までは、基本的には今までの経済原則に則り行われる話なので、途中までは、(7.3;金本位制へ至る、トランプの一般常識的なシナリオ?(通貨発行権を政府に取り戻す=金本位制移行、(B案)(Amazonカスタマーさんの案を借用)、と同じような流れだとする。
NESARA前(下記は日本での例としたので“JESARA”編で。)
『~トランプ大統領はデノミを実施(トランプドル発行)、借金を減らし、米国政府がドルを発行できるようにする。デノミの規模は仮に3分の1とする。1ドル=40円の円高となる。デノミでマフィアが発行したドルの価値はなくなり、米政府の借金も3分の1になります。マフィアも壊滅します。デノミをすればドルや米国債の価値は3分の1になります。世界中の株価も3分の1になり、1929年のような世界恐慌になります。世界中が東京オリンピックに注目している2020年7月にトランプ大統領はデノミ(トランプドル発行)を実施します。日本は米国債を数千兆円購入しています。また、年金や郵貯や日銀の金融緩和で株を大量に保有しています。トランプ大統領がデノミを実施すれば一番被害があるのは日本です。日本は国家破産から預金封鎖になります。(画像はいらすとやさんより)
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ちなみにデノミの比率は、オリジナルの1/10から、1/3とより穏便に改ざんした。ご了承を。さて、以上のようだった場合、下のグラフ(https://rougo.yrnetmind.net/chokingaku.html)の日本の標準世帯(本当は必ずしも平均が標準とは言えないのだが)の預金のうちで、
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仮に(Xさん)60歳代の夫婦世帯の標準としている2,200万円も、国家財政の破綻による国債、円、株価の暴落でその価値が仮に1/3になり約700万円になってしまったとする。(世界的に暴落しているはずなので基準が難しいが。)
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いっぽう、+の徳政令として、一人当たり臨時にお金を配るらしいが、噂されている一人当たり1,000万円とまで言わないが、固く見積もって?“半値八掛け”だとして400万円×2(夫婦)で800万円ぐらいだとする(超イー加減!)。そうすると、合計1,500万円となり、大恐慌であることを考えれば、それだけ残ればかなりラッキーだ。
さらにNESARAには通貨全体に対する、評価替えというイベントがあるようで、これがよく理解できていないのだが、これがなされるとさらに救済される?
X家は2,200万の内訳は、預金1,300万円で、株その他投資型で900万円だったとする。そしてこのうち預金の方が、通貨評価替えで旧円は新円に比べて-30%だとして再計算すると、合計約2,000万円で、元とほとんど変わらなくなる。
さらに借金(住宅ローン、サラ金の借金とか)に対しても救済処置があるようで、全額チャラみたいな情報もあるが、そこも固めで、仮に1,000万円まで免除されるとする。親子4人のBさん一家は預金0円で住宅ローンの返済が1,500万円残っていたとする。そう計算すれば、Bさん一家は逆に+1,100万円となり評価替えすると770万円だ。なんだかつじつま合うか、よくわからない!
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良かったね!などとこれ以上、全く根拠のない話をしても、それこそデタラメなので止めるが、イメージとして、標準世帯を±0ぐらいに設定し、その前後で調整するぐらいか?大恐慌を思えば、この程度で済めば(架空の話だが)ありがたい話だ。さらにGESARAの“精紳”からして、(たぶん)一般市民に対しての財産税的なものを導入されないのも救いか?たとえばこれも噂(都市伝説?)だが、“マイナスの徳政令“では、金(ゴールド)を持っていると、当たり前だが仮に金本位制になればそれなりに有利になるハズだが、国(日本国)は当然金(ゴールド)が欲しいので、強制的に安く買い上げになったり、戦争にでもなれば没収されてしまう、というメチャクチャ強引な噂がある。しかし日本政府の場合、けっしてあり得ない話ではない。
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JESARAになればそんな”ローカルルール“はなくなるだろう事だけでも、公平でありがたい話だと思う。 
根拠のない話は終わりにして、話を戻す。
⑲ この金融システムを動かすのが“量子金融システム”という宇宙空間に置く量子コンピューター
その新しい“金融システム”について、希野さんのブログの情報より、以下引用(本稿文末参照)。
『銀行はもはや顧客の資金を保有しないで、金融アドバイスセンターとしてのみ機能します。口座保有者は、透明かつデジタルの量子金融システムの下で、自分のお金を完全に支配するようになるでしょう。』
『量子金融システムは”生きており”意識を持っている。ギャラクティクス(銀河人?異星人のグループでしょうか?)によって贈られたものである。量子金融システムは今この瞬間にあなたがどれくらいの通貨を保有しているか知っている。それは周波数によってあなたの心を読み、常時あなたの位置を把握している。量子金融システム上のあなたの口座にはあなたのDNA情報でしかアクセスできない。量子金融システム上の資金は全てデジタルデータであり、デジタル通貨の導入はキャッシュレス社会の到来をもたらす。』
これって、SF映画に出てくるような、AIを持つ全能な?コンピューターが支配するような話か?銀河連邦は、地球人類管理のための大元を押さえるようだ。(画像はいらすとやさにょり)
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⑳ 正確には“金本位制”でなく“コモディティ・バスケット型”か?
量子金融システムでは通貨の裏付けに金だけでなく。39種類の鉱物が使用される。』という情報があり、この情報の一報は、読書感想文その11の、最後の最後に記した。以下再録すると『(Qからの情報として)~我々は既に通貨危機に瀕している。止める事は不可能である。金融債権は差し迫っている。金と銀の価格の動向に注意せよ。これは全て、2018年12月以前に起こる。トランプは非常に大きな役割を果たす。彼はロスチャイルドの良い側と密接に結びついている。(ナットは再び戻っている)」と付け加えた。』とあり、これは金融リセットを窺わせる見逃せない情報もあります。(中略)この情報では『金と銀の価格の動向に注意せよ』といっており、特に「銀」の記載がある点が気がかりで、量子金融システムでは通貨の裏付けに金だけでなく39種類の鉱物が使用されるという情報もあります。これって、副島氏がずいぶん以前(確か10年以上前)から提唱していた、「コモディティ・バスケット方式」のことで、現在の「石油本位制ドル」体制から変わるということ?そして、その”バスケット”の中身で、”銀”の役割が増えるのでしょうか。思わず、金と銀の交換比率を変えようとしているのではと邪推したくなります。江戸時代、我が国と世界の交換比率が違っていたため、金が流出して大損したように。このような重要情報に対しての、副島氏側から見た見解も、ぜひ知りたいところです。』(以上引用終わり)
何とも言えないが、金、銀、プラチナを中心とした貴金属類39種類の、コモディティ・バスケット形式の通貨になる可能性が高い?(不明!)
コモディティ・バスケット方式通貨の説明 (ドルに代わる通貨システムは?〜より)
http://www.kanekashi.com/blog/2009/10/1054.html
『バスケット方式を通貨以外にも適用する考え方もある。「コモディティ」とは、貴金属や原油、食糧などの現物資産のことで、「コモディティ・バスケット」とは、バスケットの中に主要通貨ではなくこれらの現物資産を放り込んで通貨を構成するもので、副島隆彦なども将来の国際通貨はコモディティ・バスケットになると主張している。
これはかつての金兌換制のバスケット版とでもいうものだ。現在、金の高騰が続いているが、金そのものにはもはや量的限界があり、世界の必要通貨量を担保することは困難だ。そこで、金以外の現物資産を含めれば、現物とリンクした信用性の高い通貨になるという発想だ。
ペーパーマネーの信用は今、とことん失墜に向かっている。だとすると、新しい兌換紙幣としてのコモディティ・バスケットは、今後かなり有力な案として浮上してくる可能性がある。ただし、それは同時に、国際資本勢力や各国の激しい資源争奪戦の呼び水になる可能性が高い。』
自分は特にQの“金と銀の価格の動向に注意せよ。”ということばが非常にひっかかり脳裏から離れない。現在の金と銀の価値の差はおおざっぱに言って1:80ぐらいだが、それを見直すつもりか?
「田中貴金属 貴金属価格情報」https://gold.tanaka.co.jp/commodity/souba/index.php (画像もコピー)
全く責任持てないが、自分はあり得る話で、そのように解釈している。はたしてどーでしょう?いずれ結果はわかる!
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※2019.01.04訂正 上記記事中の「金と銀の価格の動向に注意せよ」という文言は、”Q”からの情報でなく、ベンジャミン・フルフォード氏のレポート中の”ロスチャイルドにつながる他のCIA情報筋”からの情報でした。お詫びして訂正します。
https://jicchoku.muragon.com/entry/340.html
㉑ そしてこのような、株式会社アメリカの倒産処理から、共和国再生に至る数々の泥臭い、苦労の多い仕事を一生懸命働き、道筋をつけて、トランプさんは、大統領戦の二期目は出馬せず、当初からの予定通り、ケネディJrに道を譲る。
=この説を信じれば、2020年の大統領選以前(2020年11月)に、金融リセットは行われる可能性が強くなる!一般的?には、トランプさんは2期大統領をやり、2期目終わりまでに行うという説が強いが、果たして・・・。
8項の最後に、トランプさんは毎朝、ホワイトハウスの執務室で仕事を始める時に、次のようなお祈りをスタッフと一緒にしてから始めるそうです。そのお祈りとは、
“Rest in peace Mr. President (JFK), through your wisdom and strength, since your tragic death, Patriots have planned, installed, and by the grace of God, activated, the beam of LIGHT. We will forever remember your sacrifice.
May you look down from above and continue to guide us as we ring the bell of FREEDOM and destroy those who wish to sacrifice our children, our way of life, and our world. We, the PEOPLE.”
Prayer said every single day in the OO.
JFK - Secret Socities.
Where we go one, we go all.
Q
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「安らかにお眠り下さい。
ケネディ大統領よ。
あなたが持っておられた英知と力を通じて、私たち愛国者たちは、あなたの悲劇的な死の時から計画を立てて、神の恩寵により(世界を)光で満たす事を始めました。
私たちは、あなたの無私の行動を永遠に忘れないでしょう。
(天国から)私たちを見下ろしながら、どうか(私どもが)自由の鐘が鳴らせるように、そして我々の子供達や、我々の生き様や、我々の世界を犠牲にして来た者どもを殲滅出来るようにお導き下さい。
私ども民衆より」


9.J.Fケネディ・ジュニアの逆襲
以下、感動的な話なので、ほぼ全文コピーさせていただきます。(希野正幸のインフォブログより)
http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/10/15/224658
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古き良きアメリカにマリファナを持ち込み、どんどん社会が悪いほうへ落ちてゆくことを見てきた、NSAの愛国者グルプQが、売国奴からアメリカを取り戻す壮大なプランを作り上げた。
当初のプランは愛国者であるジョン・エフ・ケネディを大統領にしてアメリカを取り戻すことでした。しかし、ケネディは暗殺されてしまって、その計画は露のごとく消えてしまったのです。
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ケネディの暗殺を知っていたにもかかわらず、助けられなかったことを彼らは残念に思っていた。そのためにケネディの墓地をQの形に作り、二度と愛国者の大統領を殺させないと誓いを立てた。
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そのために、毎朝、トランプがホワイトハウスの職員一同とお祈りするときに、以下のようなケネディへの誓いを述べるのです。
「安らかにお眠り下さい。
ケネディ大統領よ。
あなたが持っておられた英知と力を通じて、私たち愛国者たちは、あなたの悲劇的な死の時から計画を立てて、神の恩寵により(世界を)光で満たす事を始めました。
私たちは、あなたの無私の行動を永遠に忘れないでしょう。
(天国から)私たちを見下ろしながら、どうか(私どもが)自由の鐘が鳴らせるように、そして我々の子供達や、我々の生き様や、我々の世界を犠牲にして来た者どもを殲滅出来るようにお導き下さい。
私ども民衆より」
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Qたちが立てたプランAは、JFケネディを使って支配層と戦う予定だったのですが、Qたちの努力と力不足で失敗しました。例えば暗殺される少し前にケネディは、ロスチャイルドがコントロールしているFRBによるアメリカドルの支配を脱して、アメリカ政府のコントロール下でドル紙幣を発行しようと計画していて、それがもう少しで実現するところだったのです。しかしそのプランは潰されました。
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その為にプランBが発動しました。プランBは、ケネディの息子が大統領になって支配層と戦う事でした。しかし、それを察知した支配層は、先ず、ケネディが立候補するであろうニューヨークの選挙区にヒラリーを送り込んでから、CIAの中の暗殺専門部隊を使ってケネディJrの暗殺を謀ったのです。その暗殺は成功したかのように見えましたが、事前にQグループにその画策は筒抜けだったのです。
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その為にケネディJrや奥さんたちは命拾いをしたのです。彼らは時が来るまで死んだ事にして姿を隠すことにしました。
週末になるとケネディJrが、妻と一緒に自家用飛行機で、よくブドウ畑のあるお気に入りの島に泊まりがけで出かけました。その日は妻の妹も一緒でした。妻には一匹のペットの子猫がいました。名前をRubyといいます。そしてケネディJrにも一匹のCuteという名のペット犬がいました。その二匹のペットたちも必ず一緒に自家用機に乗って、ブドウ畑のある島に飼い主たちと行きました。
しかし、飛行機が墜落したその悲劇的な日には、どうしたわけかその二匹のペットは飼い主たちから忘れ去られたように、家に置き去られていたのです。
そしてケネディJrたちが乗った自家用機は、その日、事故調査委員会の公式説明ではパイロットが飛行機をコントロール出来なくなって海に墜落し、全員の死亡が確認されたとの事です。もちろんRubyとCuteはその中にいませんでした。
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ケネディJrが飛行機事故で亡くなった事になったので、プランCが発動する事になりました。それはトランプを支配層と戦う為に起用する事でした。
トランプとケネディJrは最初会った時から意気投合し、二人でよくニューヨークを拠点にしているプロ野球チームであるヤンキースやメッツ、また、バスケットボールチームのニックスのゲームの観戦に出かけました。ベースボールを一緒に見に行きました。
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二人でアメリカの将来について話し合ったことも、一度や二度ではありませんでした。ケネディJrは、トランプが話し上手で、とても大きな心を持っているのに気づき、「君は将来、この国の大統領になるべきだ」と進言しました。
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二人とも良い顔をしてますね
しかし、トランプは「僕は君のような素晴らしい政治的な血筋に恵まれていないんだ。君こそ将来のアメリカ大統領に相応しいよ。君が大統領になれば、僕は経済面で応援してあげるよ」と、当時四十歳にも手が届かないケネディJrを励ましていた間柄だったのです
ケネディJrが亡くなってすぐに、ニューヨークが選挙地元でないヒラリーが、ニューヨークを地元として議員に立候補することが決まり、翌年、民主党から立候補して当選したのは偶然ではありません。
支配層は、愛国者であるケネディJrが大統領への道を歩めないように、ヒラリーと言う刺客をニューヨークに引っ張り出して来たのですが、ニューヨークでのケネディJrの名声はあまりにも高く、ヒラリーがケネディJrを差し押さえて、大統領選の民主党候補になれる見込みは千に一つも無かったのです。
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Qは今年八月の投稿で「ケネディJrが1999年に亡くなり、ヒラリーが2000年に議員になった。そして始まった。ショーを楽しんで下さい。」と謎のような言葉を投稿していますが、「この始まった。」という意味は、QグループがケネディJrを使って支配層退治に乗り出そうとしたけれど、ケネディJrが亡くなったので、プランCである、トランプを大統領候補として白羽の矢を立てて、支配層退治の劇プランCの序曲が、2000年から始まったという意味なのです。
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ところでプランCは三年計画で、トランプが大統領になって支配層の一網打尽で終わりますが、実は、その後にまだオマケが付いて来るのです。トランプは、支配層を全てグアンタナモ湾収容所に送った後、アメリカを支配層から取り戻し、全ての政府機関や軍にCIAに巣食っていた支配層の操り人形を追い出した後には、もう2020年の大統領選挙に出馬しないのです。(変装している二人)
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その代わり、2020年にはまだ六十歳になったばかりの、脂が乗ったケネディJRに後を譲って引退するつもりなのです。それも計画の一つなのです。
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トランプは懸命に芝居をやって、悪者になって、やがて最適な大統領が登場するというシナリオのようです。
もし、これが真実ならETさん達の伝えていた通りに、2年後にトランプ大統領に代わる新大統領が誕生するするというシナリオが実現することになります。その新大統領がケネディJrだということですね。
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11/4追記
以上の本稿を考察するうえで参考になる情報なので紹介しようと思いつつも、“気力”が追い付かず果たせなかった(と言っても頭は使わず転記するだけだが)分と、投稿直後に発売された本より、3つの記事のコピーを、以下追記しておきます。
(以下、副島隆彦氏「トランプ「暴落」前夜(破壊される資本主義)」(2018.11)より引用)
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『人類は、先進国が抱える巨額の裏会計、裏帳簿による辻褄の合わないお金の退蔵、そしてその爆発を中心に大きく崩れていく。そのあと新しい時代の信用(金融秩序)が生まれる。そのときはもう、ドル紙幣が世界中で貧しい国々の人々に大事にされる時代は終わる。』
『世界の首都は今のワシントンDC(IMFと世界銀行がある)からユーラシア大陸のど真ん中、カザフスタン(そこのアルマトゥという旧都、古代からのオアシス都市)という中央アジア5か国の1国に移るだろう。そして金、銀、銅などの鉱物資源と、石油、天然ガス、石炭、原子力などのエネルギー源をバスケット(籠)の中に入れて、時価評価したものを、仮想通貨(クリプト・カレンシー。ビットコインが進化したもの)で公正、公明、透明に取引、送金、決済できる通貨の時代になる。それが、今の資本主義が壊れたあとの新しい世界の基準や原理になる。』
『お金(マネー)というものが、何を表して、私たちにとってのありがたさ(価値)の基準であることからどこまで変化していくのかを今、私たちは考えるべきである。「カネさえあればなんでも買える」「金持ちであることが一番素晴らしい」という考え自体が、どんどん変化しつつある。現に日本の金持ちの大きな基準で会った不動産(立派な家に住んでいること)の値段がどんどん落ちている。株や投資信託などの安全度合いも落ちてきている。定額預金などはゼロ金利でほとんど寝たカネだ。銀行消滅で、支店閉鎖とATMの減少が私たちの目の前でどんどん進んでいる。』
(以下、副島隆彦氏「迫りくる大暴落と戦争刺激経済」(2018.04)より引用)
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『第4章で、リチャード・ヴェルナー氏の「円の支配者」(2001年刊)を高く評価した。なぜならヴェルナー氏(現在、51歳)が、1995年に発見して、以来ずっと唱えている「先進国の中央銀行が、政府を助けるために、やってはいけない、銀行が持つ信用創造(力)を悪用してきた」理論は大きな真実を抉り出している。想像(クリエイテッド)マネーを大量に創って、それが、世界の金融・経済をおかしくしてきたのだ。彼らセントラル・バンカーたちがバブルを作り出し、そのために資金をショートさせた企業をたくさん倒産させて、世の中に多大な迷惑をかけてきた』理論は、2008年のリーマン・ショックをはっきりと予言していた。
この違法な、想像(クリエイテッド)マネーは、私もまた自分の金融本でこの10年間使い続けてきたジャブ・ジャブマネー(金融緩和政策で人工的に作られたマネー。QE=量的緩和)であった。
そして、ヴェルナーと私は、今もともに「次の大きな株の大暴落、金融崩れは、大恐慌へとつながる」と予測、予言する。』
『それは、1991年(今から27年前)に崩壊したソビエト共産主義に続いて起きるだろうアメリカ資本主義の崩壊だ。エ、まさか、そんな、資本主義は、イデオロギーや宗教でなくて、客観的実在だよ。壊れるわけはないよ、と、必ず起こる反論に対しても、私は明確な答えをそろそろ準備し、提出しなければいけない時代が到来したのである。』
『資本主義(の社会、国家)が倒れたあと、一体、人類に次に何の制度、体制がやってくるのか?カール・マルクスとジョン・メイナード・ケインズ卿に続く、人類の大天才が洗わなければ、その姿は明らかにならない。だが、資本主義までもが滅ぶ、そして全く新しい時代が人類に到達することが強く予想されるのである。ゼロ金利と、マイナス成長と、銀行消滅のコトバにその予兆がみられる。
(以下、月刊フナイ10月号(2018.10)「認識を2次元にする」船井勝仁氏より引用)
z146
『物理学では観測する主体のことを「認識」といい、観察されて出現された物質界のことを「世界」と言います。私たちがいる(認識できる)のは3次元空間ですが、ここではたまたま「認識」も「世界」も同じ3次元にあるので、私たちは物質的なことだけ真実があるというマルクスの唯物論にコロッと騙されてしまったのです。
感覚的に、私たちがこれからの世の中にうまく対応していくには、観察された結果である「世界」の次元をあげていけばいいのではないかと考えられます。高次元の「世界」は、3次元、5次元、9次元と上がっていくようです。ここで、4,6,7,8次元を無視するのは、物理学的に見るとそれらの次元は安定しない小さな「世界」で、無数のそれらが現れて消えていっているからだそうです。
(中略)話を戻すと「世界」を5次元にするためには、「認識」を2次元にすればいいようです。「認識」が2次元の状態というのは、「自他の違いはあるが、違いを第三のモノで比べていない状態」ということになるそうです。隣の人と成績の違いやお金の多寡などで比べないで、ただ違いそのものを「認識」できている状態です。そうすると「世界」は5次元になり思っていることが何でも実現する「世界」が出現するのです。
(中略)そして、「認識」が最も2次元的なものが「お金」です。「お金」は、持ってさえいればクラスや国境なども関係なく、差別されることもなく誰もがマーケットで自由に使えます。「お金」ほど平等なエネルギーはないのです。
そして、実はお金が有り余っているのが「世界」の現状であり、「認識」の方法を少し工夫すれば「お金」に不自由しないありがたい「世界」の実現までもう少しという所まで私たちは進化してきたように感じるのです。』
(2019.01.04追記)
NESARA/GESARAが、もし本当に実施となれば、現実的には今まで隠されてきた、様々な情報の公開と並行して段階的に行われるはずで、本ブログの自動車の欄に記載したものを、重複となるが追記しておく。
「~それら“負の清算”とともに、新しい金融システムの立ち上げと、世界復興のためのプロジェクトがほぼ同時に立ち上がるはずだ。NESARAは段階的に実施されていくはずで、ベンジャミンさん、藤原直哉さん、原田武夫さんらの意見を総合すると、かつてのニューディール政策的な、ある種社会主義的な政策が、世界的な規模で複数立ち上がるのではないだろうか。もっと最近で言えば、世界一豊かで、先進国中最も格差の少ない国と言われたかつて(プラザ合意以前)の日本(『世界で最も成功した社会主義国』と呼ばれた日本型社会主義)をベースに、それをさらに発展させた、シンガポールの未来開発庁のような組織を設けて、世界的な社会復興を行うことになるのではないか。~」
ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズのFACT12より 
「おそらく中国と米国は、戦後の仕組みを変える協定に向かって動いている。何か、米中による歴史的な発表があるのではないか、という気がどうしてもする。これは憶測だが、中国が一帯一路でマーシャルプランの約60倍のプロジェクトを発表したから、アメリカがそれと同じようなものを発表して、一緒にやろうじゃないかという話があるのではないか。旧体制のパージ(例の大量逮捕)がその準備段階ではないか。」
以上

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2019.03.23追記
本稿(その2)の8-5-⑳で、(その1,2)のいわば結論?として、金融リセット後の“新ドル”が目指すものは、正確には“金本位制”でなく、「金、銀、プラチナなど貴金属類に重きを置く(ベースは金本位制)が、その他石油、天然ガス等のエネルギー資源などの現物資源を含む“コモディティ・バスケット型”通貨」であると予想(妄想レベル?)した。
しかし本稿をまとめた昨年10月末時点では、自分の頭の中では理解が足りず、消化不良を起こしていて、金本位制を主体としたコモディティ・バスケット式通貨発行の裏付けとして最も肝心な話である、金(ゴールド)の必要量を、どうやって確保するかという点を、明確な結論を出せず、正直濁していた。

たぶん金本位制否定派の方たちの意見として、今のゴールド(金塊)の総量では、現在の世界経済を維持する為に必要な通貨発行量を賄えないから、成長を続ける世界経済を循環させる役目は果たせないという考えで、至極もっともな意見だ。
http://goldfanz.com/property/b019.html  それに対する反論?らしきものとして、本稿では2点掲げていた。
1つは(その1)の6項で、「~それも金との交換比率を下げれば、簡単に解決する。重要なのは、ただの紙切れではない、ちゃんと「価値」を持った通貨を発行すること~」という、ベンジャミンさんの言葉を借りて記したけれども、この、ただ“薄める”だけの案は通貨の信用確保の面で厳しいと思われる。
2つ目として、前掲のように(その2)の8-20で、金融システムを資源まで含むコモディティ・バスケット方式として、
http://www.kanekashi.com/blog/2009/10/1054.html
金本位制を基本にしつつも、銀やプラチナなど貴金属類と、エネルギー等資源全体で(穀物等食糧まで含めるかもしれないが不明)補完(水増し?)することで、より公正で納得性が高まると思うが、ただこの方式にしても、全体の割合として金の量が十分確保できていないと、やはり通貨としての信用度は落ちてくると思う。イメージとして貨幣改鋳のように価値が棄損されてしまうのではないかと想像される。
ここでさらに根本的な問題に立ち戻る。
金本位制ベースの金融システムに移行する上でもっとも基本的な話として、そもそもこの地球上に金塊の総量がいったいどのくらいあり、それを誰が管理しているかが判然としていないという事実がある。公け(オモテ)の政府が持っているとされる、一般に公表されている金塊の量では、金本位制を実行するなど問題外と言えるほど少ない量なのだ。
この問題について本稿(その2)の8-3や8-5-⑫において、金(ゴールド)は実際には、公表されているよりも多くの量の金塊が簿外資産としてありそうだ、とした。あくまで推測だが。
さらに8-5-⑪、⑫等で、それら非公開の金塊は西欧の王侯貴族やアジアの王族たち(地球の支配層?)が実質的に管理しており(支配権があり)、これら高貴な方々との連携で、オモテの政府(及び中央銀行)が保有している金に+して、それらの簿外資産の金も担保に通貨発行するのではと想像し、記述した。金(ゴールド)を支配している方々にとっても有利な金本位制に協力が得られるだろうと想像して。
しかし実際のところは、これらの地球支配層(原田武夫さんの言葉を借りれば“根源的支配層”)の方々の間でも、金融リセット推進派だけではなく、国際金融資本の方をバックアップしていた勢力に別れていると思われ、また推進派の中でも考え方の違いは当然あってしかるべきで、担保として金塊を差し出すことに協力的な方々がどれだけいるのか、不明だ。
さらにややこしい話をすれば、歴史をさかのぼれば、そもそも今の金塊の“所有(管理)者”が、歴史的に見て正しい権利か否か(実質略奪したものも多いハズなので)、水面下ではその話し合い(奪い合い?)も行われているかもしれない。
しかし、金融リセット後に否応もなく全世界を襲うであろう世界恐慌では、大きな戦争を防ぐ意味からも、かつてのニューディール政策の世界版のような、社会復興のための地球規模の開発事業が求められるはずで、そのための原資としてはケチケチせずに、膨大な通貨発行量が必要とされるはずだ。
以上のような状況で、果たして通貨発行に十分な金の量が確保できるのであろうか?(これだけの情報ではワカリマセン)

しかしここで改めて、コモディティ・バスケット型通貨の定義?について確認してみると、長年、その金融システムの提唱者である副島隆彦氏は自著で以下のように述べている。
『~そして金、銀、銅などの鉱物資源と、石油、天然ガス、石炭、原子力などのエネルギー源をバスケット(籠)の中に入れて、時価評価したものを、仮想通貨(クリプト・カレンシー。ビットコインが進化したもの)で公正、公明、透明に取引、送金、決済できる通貨の時代になる。それが、今の資本主義が壊れたあとの新しい世界の基準や原理になる。』(「迫りくる大暴落と戦争刺激経済」より)
どうも自分は、金(ゴールド)というと、固定観念として=“金塊”だと考えてしまうが、コモディティ・バスケット式ではそれだけでなく、資源として地下に眠る“金の埋蔵量”として定義できるようだ。よくよく素直に考えれば当たり前の話で、自分が先入観にとらわれていただけなのだが。
そしてこの、地下資源としての金を語る上で重要な国がある。“ジンバブエ”だ。
8-5-⑧で簡単に触れたが、NESARA系の情報によれば、アフリカのジンバブエには地下資源として、一般に公表されているより遥かに多いゴールドがその地中に眠っているとされている。
コモディティ・バスケット方式であれば解釈として問題ない、その膨大な金の地下資源の埋蔵量も担保に+して、オモテの政府の金(金塊)と、ウラの簿外資産としての金(金塊)+ジンバブエの地下に眠る膨大な量(だとされている!?)の金の、いわば3階建て構造であれば、新ドルや新人民元、新ルーブル、新円、新ポンド等の通貨を、金本位制をベースにしたコモディティ・バスケット型金融システムに移行させたとしても、通貨としての価値を棄損させることなく、世界経済をまわしていくことが十分可能な通貨発行量を確保できるのではないかと。(ジンバブエの地下というグレーな部分で、金融政策としてある程度自由度を持たせつつも。)
それに、偉い王侯貴族様とかと話をつけるより、ジンバブエ政府と話をつけた方が何かと気も楽でしょうし・・・。

なお、8-5-⑲で記したように、金融リセット後は全く新しい技術の、量子金融システムが稼働するとされているが、この新たな金融システムは、RVで再評価された各国の新通貨をブロックチェーン技術で結んだ(大元は“量子金融システム”で一元化される)、フルデジタル化された電子マネーになると思われる。
この新たな電子マネーはしかし、金融崩壊後の大恐慌下の混乱のもとで立ち上がることになる。人々の“マネー”というものに対しての不信感が頂点に達している中で、これからはこの“電子マネー”を使えと言われても、心情的にはそう易々とはいかないだろう。
そんな中で、この新たな電子マネーが、昔からの富の象徴である、金(ゴールド)や銀、プラチナという貴金属に裏打ちされているという決め言葉を使えるようにするためにも(支配層念願のフルデジタル通貨の導入のためにも)、金本位制をベースにしたコモディティ・バスケット型通貨(デジタルマネー)が必要なのでは、と考えます。
さらに追記すれば、歴史的にみて、金に対して異様に低い交換比率にある今の銀(シルバー)の金に対する価値(交換比率)を、通貨リセット後のバスケットの中身を再評価する段階でかさ上げしてくるのではと密かに推測しています。全くの想像ですが。
以上、追記でした。


(8.5項“NESARA”(GESARA)の関連情報;本稿をまとめるうえで参考にしたもの。以下小文字です。)
『銀行はもはや顧客の資金を保有しないで、金融アドバイスセンターとしてのみ機能します。口座保有者は、透明かつデジタルの量子金融システムの下で、自分のお金を完全に支配するようになるでしょう。』
『量子金融システムは”生きており”意識を持っている。ギャラクティクス(銀河人?異星人のグループでしょうか?)によって贈られたものである。量子金融システムは今この瞬間にあなたがどれくらいの通貨を保有しているか知っている。それは周波数によってあなたの心を読み、常時あなたの位置を把握している。量子金融システム上のあなたの口座にはあなたのDNA情報でしかアクセスできない。量子金融システム上の資金は全てデジタルデータであり、デジタル通貨の導入はキャッシュレス社会の到来をもたらす。』
『CIPSは現在、世界中のすべての銀行にインストールされており、古いSWIFTシステムを完全に置き換えている。CIPSは、量子金融システムへのゲートウェイである。』
『デジタル通貨の導入はキャッシュレス社会の到来をもたらし、レプリケーターや医療用ヒーリングベッドなどのテクノロジーの情報開示への道を開くことになる。』
『世界規模の金本位制システムの導入を主導するのはIMFとのこと』
『新しい金融システムとして、量子金融システムが始動するとのことです。中心となる量子コンピューターは、カバールの手の届かない宇宙の軌道を回るとのこと。これが始動する前に、現行の金融システムは完全に破綻する必要があります。』
『量子金融システムでは通貨の裏付けに金だけでなく。39種類の鉱物が使用される。』
『トランプさんが2018年11月11日に勝利パレードを行うとQ Anonに話したそうです。』
『量子金融システムでの補償基金は、普通株、損害、負債、TDDA基金、いくつかの信託および盗まれた資金から成る。各々全ての個人はこれらの補償基金を受け取ることになる。通貨保有者は量子金融システム上で自分たちの保持する通貨を金で資産担保された両替レート(交渉可能)で両替することにより利益を得ることになる。ゴールはお金というものが最終的には必要なくなる真に豊かな社会という思想によって人々を啓蒙し、そのような社会を実現することである。』
『中国はGCR/世界通貨リセットに必要なほとんど全ての量の金を備蓄していた。バーゼルⅢの役割を担うために米国に金を貸し付けてさえいた。彼らは百年間の計画を有している唯一の国である。彼らは長期的視点に基づいて行動している。米国や他の国に金を貸し付けているのはこの理由による。アフリカに主要な影響力を及ぼしているのもこの理由による。彼らはベトナムドンやジンバブエドルを含むGCR/世界通貨リセットに影響を及ぼしている。しかしイラクに関する限り、主にイランと米国から影響を受けている。』
『金埋蔵量の多い、中国、ジンバブエが強力な金本位制通貨体制を築くために手を組んだ。』
『中国の助けを得て、ジンバブエが第二の金本位制導入国となるだろう。ジンバブエの地下に埋蔵されている金が新しい東洋を基盤とする金融システムを下支えすることになる。 ジンバブエの後に米国が続く。議会を通過した一連の2018-2019予算関連法の中に米国通貨が再び金本位制にリンクするという条項が含まれている。株式市場の大修正の前にRV/通貨評価替えは始まるだろうが、米国は緊急的解決策として株式市場の大修正の期間中に金本位制を導入するだろう。下院5404法案は米ドルを金によって資産担保する。トランプの大統領令は作動中である。』
『ジンバブエの通貨はHSBCおよびウェルスファーゴによって運営されている償還センターでのみ償還されるだろう。』
『英国銀行総裁のマーク・カーニーは6月21日に声明を発表した。その内容は来るべき金融リセットに関するものだった。彼は世界の金融システムが急速に”新世界秩序”へと移行していることを強調した。この場合、”新世界秩序”とはGCR/世界金融リセットのことを言っている。』
『サンジェルマン世界信託を使うことによって、NESARAは世界中でなされた違法な銀行活動と政府の汚職によって発生した全ての個人的なクレジットカード、抵当、法人ならびに国家の全ての負債をキャンセルするだろう。サンジェルマン世界信託はまた、全ての石油企業、銀行および製薬カルテルを買収するために使われるだろう。』
『金本位制への移行はGESARA発効の引き金となる。』
『リードバンクであるHSBCは、新しい量子金融システムが前進することは非常にポジティブなことであると述べました。私たちの資金を担当することになります - それは銀行の資金ではありません。』
『「連保準備制度理事会(FRB)は何年も前に憲章を更新していないので、それを指摘するだけでいつでも非合法にできる」』
『すべての地政学的問題は、中国の長老、BRICS、共和国(別名:同盟)の裏で処理されている。(注:「共和国」は、単にアメリカ政府とアメリカ軍のすべての善良な者たち/ホワイトハットを表している)』
『情報源によると、中国の米国に対するREEの削減は、移行が始まるために必要な「システムの中断」となるだろう。最高裁の確認投票は、GESARAの遵守のもとで必要に応じて共和国を復元する努力の一環である。GESARAが発表される前に、すべての国がGESARAの遵守を受けなければならない。今月は、中国が米国へのREE供給を削減したり制限したりした後、株式市場の修正が可能性として期待されている。その修正は、RVと量子金融システムを持ち込む理由を与えるだろう。』
以下、希野正幸さんのコメントです。
『GESARAは悪のニューワールドオーダーのように聞こえますが、そうではありません。世界の、いや宇宙の光の力に則った思想から、庶民の幸福のために編纂され、施行される世界的な法律なのです。アメリカは、その発祥となる地なので、その法律(GESARA)に従って、去年の秋頃から、極秘起訴や大量辞職などがまず最初に起きているのです。その他に借金奴隷制度からの解放、銀行による不当な差し押さえで、家を追い出された人々への損失補償などもあるでしょう。庶民を借金奴隷にしてきた多くの詐欺的構造が明白になります。
世界の金融経済の仕組みは大きく変わり、誰も貧困に苦しまない世界が到来します。』
『今日の”緊急警報GCRによる共和国の再興”と”通貨評価替え/機密情報 警報”の最新投稿を見ていて私としてはRV/GCR/NESARA/GESARA現象(以下、RVと略します)というものをいくつかのファクターに分けて考えなければならないと考えるようになりました。
 以下の異なる動きが複雑に絡み合って事態が進行しているようです。
①世界を股にかけたRV詐欺集団の暗躍と偽情報の流布。
②対カバール金融戦争としてのRV。
③カバールによって招来された債務/貧困の解消という慈善運動としてのRV。
私が見る限り次のようなキーワードが入っていると多分①なので今後は扱わないようにしたいと思います。NGワード集:イラクディナール、ジンバブエドル、ジンバブエ債権、ベトナムドン、インドネシアルピア、香港、リノ、ティア1,2,3,4,5、RV、両替/償還などなど。
②に関してはカバールが保有している資産と同盟側が保有している資産の物量対物量の戦いだと思います。
同盟は金本位制への移行による戦いを想定しているようですが、カバール資産の現在の価値に比べると圧倒的に保有している金の資産価値の物量が小さいのです。
この状態では金本位制に移行したところで、カバールが手持ちの資金で金への交換を要求してきますから、同盟側としてはこれに応じざるを得ないわけで全部の金をカバール側に明け渡して終了です。カバールの資産が目減りすることはありません。
しかし、カバールの資産は大部分が本質的にはただの紙です。これが管理通貨体制の最大の弱点です。この紙の偽りの価値はカバール金融やカバール企業に対する信頼で成り立っています。ですから、この価値を暴落させればよいわけで、カバール金融やカバール企業の悪事を暴いてこれらの信用を失墜させればいいわけです。そうすればカバール資産は雪崩を打って暴落します。 この時を見計らってカバールがハッキング不可能な量子金融システムを導入して、金本位制への移行と代償基金の投入を行えばよいわけです。これでカバールの息の根を止められるでしょう。ただし、代償基金の総額がとんでもないのでこれを一気に投入したらまちがいなくハイパーインフレが起きて人々はまた貧乏に逆戻りということにもなりかねません。このへんのお金の流入量のコントロールを同盟がどうするのかが見えてこないので私としては不安に思っています。彼ら大丈夫なんでしょうかね?ですから今、一番必要なのはカバールの大量逮捕なんです。これがカバール金融やカバール企業の信用を失墜させる鍵です。そのためには世界で一番影響力の大きい米国でカバールの大量逮捕を進めなければなりません。 トランプさんが辞任するとペンス大統領誕生ですから、彼にQたちが追い出されて終わりです。』
『インテルアラートは、「GCRによる共和国の復興」に比べると幾分情報が正確な感じがします。共和国の復興で、「いついつ何が始まる」というのはいつも当たった試しがないので、かなり割り引いて考えなくてはいけませんが、そもそもインテルアラートは、あまり具体的な時間を示さないことが、過去、多かったように思います。』
『私が情報を読む時一番気を付けているのは何が書かれているか?語られているか?よりも何が書かれていないか?語られていないか?なのです。そして、コブラ、アントワイン、コズミックディスクロージャー、Intel、Q Anonなどの情報を読んで翻訳してきたわけですが、非常に気になっているのが、本来、米国を支配しているWASP(White Anglo-Saxon Protestant)/ピューリタンの流れをくむキリスト教福音派/キリスト教右派の姿が全く見えてこないことなのです。』
『カバールに対して同盟が優位に立っているのは事実のようです。同盟はメインイベントに向けての最初の前座イベントとしてRVを考えているようですが、私は前々から申し上げているように、私としてはまず、闇の勢力の大量逮捕を進め、カバールの信用を失墜させることにより米ドルの暴落を誘い、同盟に対して圧倒的な物量を誇るカバールの資産を大幅に目減りさせた後でないとRVは成功しないだろうと考えています。』
『確かに金本位制移行法案H.R.5404は下院に法案が提出されています。しかし、まだ、下院でさえ通過していません。米国では下院、上院での法案通過の後、大統領がこの法案に署名して初めて法として成立するわけであって、大統領が外遊中なのに金本位制に移行できるわけがありません。北朝鮮ならこんなウルトラCがあり得るかもしれませんが、世界のリーダー国である米国が議会も通さずに金本位制に移行などしたらそれこそ世界の物笑いの種です。』
『テレサ・メイは確かに金本位制に言及しました。世界の主要国の首相がこのことに言及したのですからただ事ではありません。RV/GCR/NESARA/GESARAが、本当にファンタジーの世界から現実の世界に降りてきました。』
『(量子金融システムについて)異星文明由来の非常に高度なAIと、量子コンピューターを用いた、人類の幸福のための先進的な金融システムのようです。ともかく、近い将来に全ての人々の負債がゼロになり、しかも、ある程度デジタル通貨が個人口座に振り込まれます。それに働き方も大きく変わり、生活のために働くのではなく自分のやりたいことで社会に奉仕するように変わっていくのではないでしょうか。』
『カバールによって搾取され、二流国、三流国のレッテルを貼られ続けてきた国々がBRICSとともに世界に羽ばたこうとしています。カバールの私利私欲にまみれた基準ではなく、世界の国々が本来持っている資質や資源や努力に基づいて正当に評価される。これこそがRVの基本精神です。カバールが世界を支配するために持ち込んだレイシズムや資本至上主義を超えた世界の実現を高らかに宣言するためにRV/GCR/NESARA/GESARAは実行に移されようとしています。』
『戒厳令→大量逮捕→RVというシナリオよりは、株式崩壊→RVというシナリオのほうがより混乱は少なそうです。いずれにしても大量逮捕は避けられないとは思いますが、ここにきて必ずしも大量逮捕がRV開始の必須条件ではないということになってきたのかもしれません。』
『ガンタナモに追い込められた大量殺人犯は、これから、第二次世界大戦後にドイツの戦犯を裁いた『ニューレンブルグ』裁判と同じ軍事裁判を受けます。今度のは、規模ではそれより遥かに大きいものになります。ちなみに、『ニューレンブルグ』では、ユダヤ人大虐殺などを実行した明らかな大量殺人者は、皆、死刑でした。』
『トランプ大統領と同盟チームは、この中央銀行経済を人民経済に置き換えることを容易にするために、意図的に経済を制御された形で崩壊させるでしょう。混乱を防ぐために、量子金融システムが開始され、RVが開始され、GESARAが発表されます。それにもかかわらず、崩壊時の公然とした混乱は避けられないでしょう。目標は、この移行中にできるだけ多くの公共の混乱を削減することです。一方、世界中の通貨保有者には、認可通貨を資産担保通貨に交換する機会が与えられます。何世紀にもわたって数多くの政権が絶え間なく終焉を迎え、絶え間なく破壊されています。それ以上の嘘や操作はありません。今、トランプさんを中心にQを含めた同盟の人々は、経済崩壊に乗じてカバールに巻き返しを図られたり、国民に必要以上の大きな被害が出ないように、頃合いを見計らいながら慎重に引き金を引こうとしているのではないかなと、個人的には予想しています。』
『ジンバブエは、RV後はグラフェンの主要な無限の供給者になるだろう。グラフェンは様々な新技術への扉を開く、究極的には人類の優位性を助長する進歩となる。→グラフェンはこの間もニュースになっていた新素材ですね。「グラフェン」(富士通研究所HP)まだ薄い膜しか作れないようですが、少し研究が進めばすぐにでも実用化されそうな感じです。フリーエネルギーにもつながる素材のようです。「驚異の素材グラフェンの「ゆらぎ」が、無尽蔵のクリーンエネルギーを生むかもしれない」(WIREDニュース)そうです、フリーエネルギーの話になると、金融経済と密接です。ドル石油支配を破壊しないと実現できません。
その意味ではRV/GCRが進まないと、実用化も進まないと思います。』
『トランプは、善玉(光側)の指令で世界平和のために一生懸命働いている元カバルです。
カバルだった点は、ヒラリーと同じです。戦争・麻薬マフィアかギャンブルマフィアかの違い程度です。ですが、悪行の度合いは、ヒラリーとは比べ物になりません。ヒラリーの場合、30近い(27前後)嫌疑を受けていて、そのどれもが死刑に値する深刻なものばかりです。
対してトランプは、死刑にされるほどの悪党ではありません。』
『Intelの過去記事では”基金/Funds”がどこぞに移動したとか移動していないとかいう話がしばしば出ていましたが、本日その正体の一端が明かされました。NESARA/GESARAの下での資産運用に必要な基金の正体がサンジェルマン信託財産であることが明らかにされました。これがNESARA/GESARAの下で運用されて世界の貧困解消のために使われるわけですね。』
以下の2つは、希野さんのブログで提供されている、興味深い情報です。転載させていただきます。
『某所で、東方幻想郷連合なる東洋の裏組織の方からのメッセージを見つけました。中々ファンタジーな部分もありますが、読んでいて面白かったので、転載します。テレビや新聞などの主流メディアには出ない、政治経済や国際情勢の裏情報です。以下転載
皆さん、こんにちは。東方五大老の八雲紫(やくも・ゆかり)です。今日は、世界の近況と今後について少し述べさせていただきます。今の状態を根本的に改革しなければ、やがて世界は、1930年代の世界恐慌よりさらに過酷で深刻な経済恐慌に陥ります。大勢の人が餓死し、世界中の人々は、収拾のつかない苦しみの中に投げ込まれます。そのような事態を避けるため、数年前に、世界の200余りの国家の代表は「地球温暖化対策」という名目でパリに集まり、金融制度改革その他について話し合いました。
そこで生まれた了承事項が、今までこのスレで多くの方が何度も述べているGESARA (地球改革法)です。この条約には、もちろん日本も調印しています。調印しないと、世界のどの国とも貿易を許されず、世界で村八分にされます。そうなれば、経済的に行き詰まり、国が衰亡するのは目に見えています。
GESARA(地球改革法)には「中央銀行を国有とする」、「貨幣は金または資産本位制とする」、「政府の腐敗を駆逐する」、「銀行制度、融資制度の改革」、その他現世界の諸悪を排除するための様々な条項が網羅されています。これが実施されれば、皆さんの生活は格段に改善され、高利子のローンや貧困に苦しむこともなくなります。17年前と今とでは、世界情勢が全く異なります。もうあのような衝撃的な事件は起きません。シリアとスイスの闇が解消されれば、邪魔するものが何もなくなるので、GESARAを表に出せます。
GESARAは、この最終的な地政学的戦い(ラストウォー)の終結後に発効されるようになっています。』
『あるやんごとなき人物からのメッセージ 2018年9月16日(日)
ご迷惑になるといけませんので、敢えてソースは出しませんが、某所でとあるやんごとなき御方からのメッセージを発見しました。(一部伏せ字にしています)
伝承によると、ある面では天皇陛下よりも格上で、皇族や現役の総理でさえ、そう簡単に面会できないといわれる、日本の奥の院の最奥に座す高貴な御方の一人だそうです。
以下転載
お久しぶりです。XXXXXXです。
今月は911テロのあった月です。少し長くなりますが、ここで911テロ関連の話題に触れたいと思います。911テロが起こされた理由の真実はGESARA(NESARA)を阻止するためです。911テロは、世界平和を願う人々に対するカバルの否定的挑発でした。
当然、真相は単なるテロ事件などではありません。
あのような大事件の裏側を、あらゆる人がそれぞれの見地見解から様々な解釈をしていますが、 そのような推測はそれなりに正当性はあるにしても、中核となる真実はただひとつしかないのです。そして、その真実はやがて明かされるでしょう。
事実トランプ大統領の机の上には、FISA (Foreign Surveillance Intelligent Act = 外国監視インテリジェント法[仮訳]) という、今まで公開されたことのない過去の大統領職にまつわる高度の秘密文書があり、それはこれから開かれるだけになっています。
しかし、トランプ大統領のディスクロージャーがどうであれ、真実はひとつしかありません。
私がその真実を、ここで述べさせていただきます。
2015年夏、パリ国際協定というものが世界209か国により討議されました。
これは表向きには【地球温暖化対策】のための協約ということになっていますが、その真実は【GESARA (Global Economic Security and Reformation Act)】の世界各国における受け入れだったのです。ただし、これは2015年以前に、その骨子はすでにアメリカで定められていました。それはどのようなものかというと、簡単に言えば世界の人々をカバルの借金奴隷から解放しようというもので、カバルの私有である中央銀行を廃止すること、フィアットマネー(名目貨幣)を廃止し、真実の価値ある金本位制に基づく貨幣発行をすること、人々を借金から解放すること、世界に平等に富を配布すること等々、今までは夢としか思えなかった事柄の実現をはかるものでした。
GESARAの発生地はアメリカで、アメリカではNESARAといっています。GESARAとNESARAは同じもので、その違いは、Gはグローバル(全世界)、Nはナショナル(米国内)です。N&Gの内容については、様々なサイトで解説されていますので、ここでは話を911テロに絞ります。
この日、2001年9月11日東部時間10時、連邦準備銀行(FRB)総裁アラン・グリーンスパン氏は、NESARAの発表を行うことになっていました。飛行機がツインタワーに突入し、あの事件が起きたのは、それに先立つ8時45分でした。こうしてカバルは、GESARA阻止という一時的な勝利を収めました。GESARAを実施された日には、彼らはすべてを失うからです。
様々な人が、第三次大戦は始まっているだのいないだのと言いますが、私はある意味で、それはこの日から始まったのだと思います。カバルに対抗して世界のホワイトハットは、結束して【アライアンス】を結成し、BRICSが生まれ、後にアメリカは、トランプ氏を担ぎ出して軍事政権を設立し、徹底的な対カバル戦略を展開し始めたのです。それは、大きな戦火を伴わない、アライアンス独特の流血のない戦争です。
この戦いは今、世界中のカバル地下施設は破壊され、その軍産複合体制は破壊され、通信衛星は不能になり、金融体制の改革を行って金本位制に移り、ガンタナモを復活させて、ペドフィリアをはじめとする悪魔崇拝者の売国奴たちをそこに送り込み、これから行う、政財界、官界、学界、芸能界、スポーツ界その他に潜んだ悪党たちを裁く軍事裁判によって、カバルを淘汰する動きになっています。
こうして第三次大戦は、世界を愛する優れた人々であるライトサイダーによって、今まさに終幕に向かって前進しているのです。今年の9月11日、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン首相は、一緒に揃いのエプロンをかけてクレープ(フランス風のパンケーキ)を焼き、ウォッカで乾杯して何かを祝いました(下のリンク参照)。それは何だったのでしょうか?
https://www.straitstimes.com/world/europe/pancake-diplomacy-vladimir-putin-xi-jinping-flip-pancakes-at-russian-economic-forum
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このスレを観覧されている、目をしっかり開き、耳を澄まして真実を発見しようとしている皆さんには、ほぼ見当がつくはずです。世界平和はもうじき達成されます。皆さん、今年はいよいよですよ。何かあっても新年号には三家の総力で決着を付けます。
おまけ情報ですが、この前プーチン氏とトランプ氏が会談した時、樺太半島から北海道に、長さ580キロの橋を架けることを検討したようです。これが完成して日本をユーラシア大陸の一部とする、つまり、日本を大陸から離れた孤島という地理的ハンデをなくそうということです。青函トンネルのような海底トンネルも良さそうです。実現すれば喜ばしいことです。いずれ韓国との海底トンネルも開通して日本は大陸と繋がります。
それと、トランプがまた別の大統領特別命令を出しました。今度の選挙(11月の中間選挙)に関し、誤報を流す者は国家反逆罪に問われ、入獄、あるいは資産没収を受けると宣言しました。これは大手TV、新聞、その他に限らず、ソーシャルメディアなども対象とするというものです。
結論を言えば、闇の者は最後には必ず負けるということです。先日のマケインの処刑はその序の口です。ホワイトハットは、【アライアンス】の指令のもとに、世界平和に向けてまっしぐらに進んでいます。
アメリカの財政ですが、株式会社USAは破綻していますが、アメリカ共和国の財源はしっかりしています。カバルが追放され、アメリカが共和国として復活すれば全てうまく回ります。そして、その日は今年(何かあれば来年)です。
XXX(XXちゃん)もそれからこのスレに復帰すると言っています。XXちゃんは失脚してませんからw
ここでざっくりした話をしますが、参考としていただければ幸いです。アメリカは英国から独立してアメリカ共和国を発足させました。それをカバルは折あらばと国立銀行を私有化し、金本位制をぶち壊し、FRB、IRSを作って株式会社USAとし、国民から財産を搾取して、そのデタラメな国家運営で、今日の破産に至りました。
というよりも、カバルのFRBによる金融政策では、破産ということは初めからその経営政策に入っていました。1913年のFRBによるアメリカ共和国乗っ取り以来、この国(株式会社USA)は何回破産したかわかりません。そのような滅茶苦茶な体制の方がカバルは儲かるのです。ですが、舞台裏に押しやられたアメリカ共和国は一度も破産などしていないのです。ここの所をしっかり理解すれば、これからの展開が見えて来ます。転載終了 』
以下、竹下雅敏さんのコメントも、参考までに。
『トランプ大統領はすでに戒厳令の準備をしているようです。Q情報では、今後、大量逮捕と量子金融システムの起動があるとのことでしたが、どうやらこれは、戒厳令を伴う可能性がありそうです。おおよそ予想した通りで、精神世界系の人たちは、こうしたことを非常に楽観的に考えているような気がします。ベネズエラ経済の大混乱の責任は、主にアメリカにあるのは明らかです。中東の大混乱の責任も、同様です。このような大きな混乱を生み出しておいて、自分たちはどのような混乱もなしに、新金融システムにスムーズに移行できると思う方がどうかしています。こうした国レベルでのカルマとも言うべきものは、アメリカにくっついて悪事に加担してきた日本も避けられるとは思いません。』
『トランプ大統領の言動を見ていると、現行の金融システムを、わざと崩壊させようとしているようにしか見えません。冒頭の記事を見ると、“世界経済はすでに崩壊”しているとのことで、“FRBの意図通りにシステムをダウンさせ…ベーシックインカムのテストケースとしてシカゴを考えている”とのことです。やはり、大きな流れは、人工知能とロボット、そしてベーシックインカムが基本となる社会へと移行していくようです。』
『下の記事の豊穣資金ですが、記事では、“その総額が、10の40乗ドル”だと書かれています。どう考えても、信じられない数字です。当時の財産を複利で計算すると、数字の上ではこうなるということで、実体はないと思われます。なんでも、“RVの後に全人類に配られる額というのが毎月10万ドルで11年”だとのこと。これを本気にする人は、まずいないでしょう。もし、本当に毎月1,000万円近く、11年間全人類に配られたら、通貨の価値が無くなり、それこそワイン1本が1,000万円という形になるだけです。もしも、本当にこのような通貨改革を実行するつもりなら、これは金融システムの完全な破壊を意味しており、通貨改革としては全く無意味だということになります。現状の金融システムの大改革は必要で、必然だと思いますが、そのことによって少しでも良い社会にしたいと思う者が、こうした根拠のない噂を信じないでもらいたいものです。インドネシア、フィリピンなどには、ドラゴン・ファミリーの莫大な金塊が埋められていると噂されています。新金融システムは、こうした金塊に裏付けられると考えられています。しかし、フルフォード氏は、その様な莫大な量の金塊を自分は見たことがないと言っています。あると言うのなら見せてくれ、見てから信じるというのは、賢明な態度だと思います。』
以下は、“精神世界系(スピリチュアル系)”寄りの情報です。
『アセンションについて
地球人の三次元的認識システムから五次元的認識システムへの移行です。四次元では足りません。三次元と四次元では自分の幸福を必ず外部に求めます。外部に依存します。この状況では、必ず、自分の幸せの維持に必要な富や権力や名声や娯楽を外部に求め、必然的に自分より弱い者からこれを奪うことになるのです。自分の幸福が自分の内部から湧き出てくる五次元に人々が到達しない限り、カバールの搾取構造は別の形で存続し続けることになるのです。アセンションは自己の内面法則への気づきですから、基本的には自力で達成することになります。
地球人は五次元への移行を果たすにはヴェールの除去は大変プラスに働きますが、早急に五次元への移行を果たすには自力だけでは心もとない。アセンションを強力にサポートする宇宙人の高度なテクノロジーの導入が必要です。
ただ、ほとんどの宇宙人は宇宙の自由意志の法則、内政干渉不可の法則の遵守にこだわっており、積極的に地球人のアセンションには関与しようとしません。
私はこれらの法則を犯してまで地球人のアセンションを強引に行おうとしている勢力として、コブラにコンタクトディッシュ作戦を指示してきたプレアデス人の一派を捉えています。バーバラマーシニアック、シェルダンナイドル、マイククインシー、ブロッサムグッドチャイルドなどの背後にいるET勢力はなるほどしごくまっとうなことを言っています。
しかし、宇宙の法則を犯してまで地球滅亡の危機を救おうとしているようには見えません。』『同盟を通じて通達してきた模様です。大量逮捕、金融リセット、アセンションプロセスは自分たちでできることですからこれらは地球人が自由意志でやってくださいということです。一方、地球人の科学レベルではどうしようもないこと。すなわち、闇の宇宙人やそのテクノロジーの排除などは銀河連合がやってくれることになるようです。多分、スフィアビーイングアライアンスがやってくれていたような致死的な宇宙線などへの対処もやってくれるのでしょう。これが地球同盟と銀河連合の総意となります。
∞ アセンションは人類が意図したことですから、地球の科学力の及ばない異星人対策は光の銀河連合さんにお願いして、私たちは地球のハザールマフィアさん達の排除に全力を尽くしています。要は光の銀河連合は宇宙の法則の一環として直接介入はできないが地球人の手に負えないことは多少なりともお手伝いしますよという善意の解釈で良いのではないでしょうか。』
『ここで注意しておきたいことは、Intelの情報はあくまでも物質界での話に限ったことであって、コブラの話の中心は物質界ではなくエーテル界とプラズマ界でのことだと言うことです。宇宙の法則というのは基本的には高次界で起こったことが低次界へ反映されるのが原則ですから、PB removalとOperation Pandoraが進展しないことにはIntelの予測も後ろ倒しになっていくはずですからそれは覚悟しておいてください。
ただ、物質界での進展がここまで具体的になってきたということはエーテル界とプラズマ界でもかなり作戦が進展してきているということを意味しています。これにともなってガイアと宇宙のバイブレーションもどんどん良くなってきているのは事実です。』
『同盟は何かを待っています。待っているものが起こらない限り、大量に準備されているカバールの起訴状の封印が解かれることがないことをQ Anonの情報は示唆しています。RVにも同じことが言えるでしょう。今日の投稿では昨日言っていたカバールの妨害がRV遅延の原因ではないことが分かります。昨日とは言い分が違います。RVがなかなか起きない真の理由、開示できない真の理由がありそうです。こうなるとやはり宇宙戦争/地下戦争/高次元戦争と連携しながらことを運んでいるのか?と想像してしまいます。』
『そして、このハルマゲドンこそ、ネガティブエネルギーを主食とするアルコン/キメラが最も起こることを希求している一大イベントなのです。』
『金(ゴールド)というものは人間の物欲があってこそ価値を持つものであり、コブラが予言しているように、人間が次元上昇していくにつれてその価値を失い、ただのそこらへんの石と同じになっていきます。』
『ポールシフトは今年後半のGESARA発効後に開始され10~20年かけて完了するようですね。これに応じて人類も自動的に五次元へのアセンションを果たすようです。苦労することなく五次元に移行できるようなので良いことです。五次元の人はわざと三次元に戻らない限り怒ることができません。地球人全体が五次元に移行すればもう、競争、争い、嫉み、蔑み、不和、対立、戦争は絶対に起こり得ませんので、愛に溢れた世界が実現します。一方、元締めの銀河連合と闇の宇宙人勢力との宇宙船戦争の動向は最近全く伝わってきません。こちらが終結しないことには地上戦も最後の締めを行えないでしょうから、イベントが起こるのは後は宇宙戦争次第というところでしょうか?ポールシフトは心配ですね。ポールシフトが起きる時には一時的にバンアレン帯が崩壊しますから、致死的な放射線が地上に到達し放題になります。地球人の肉体が生き残れるのか心配です。大地震も大津波も南極の氷の融解に伴う海面の60メートルの上昇も起きますしね。』
『連のIntel情報は、コブラの銀河連合―レジスタンス系ではなく、コーリーグッドの地球同盟―秘密宇宙プログラム系から流れてくる情報に基づいているようです。言及されてない国を見てみると中南米、東南アジア、東アジアが入っていなかったですね。私は今回の一連の出来事はアトランティス-シリウスープレアデスードラゴン系の話であって、ムー大陸-ブルーエイビアンズ-マヤ系の話ではないんだなと直感的に思いました。日本とか中南米の神話はわりと鳥と関係が深いですからね。サッカー日本代表や自衛隊は、八咫烏(三本足のカラス)をシンボルマークで使ってますから。』
11/3追記 『右と左の違い
以下の記事の内容に共感しましたのでご紹介します。右も左も同じイルミ(フリーメーソン)の配下にあります。政治家はどちら側にいてもイルミのパペットです。ただし、私たちに一般庶民とってマシかというと右だということは明かだと思います。
イルミが牛耳っているこの世界は相対性で成り立っており嘘に満ちていますが、嘘の背後に真実が隠れているようです。悪も善も同時に存在するのがこの世界のようです。
Youtubeに投稿されたビデオの中で語っていた研究家のロバート・スタンリー氏によると、
私たちが肉体を持って生まれてきた物質世界(3次元の世界)は太古の昔に(創造主に反して宇宙の一部を乗っ取った)ルシファー(エンキ)が本物の世界を真似て作り出したイリュージョンの世界(マトリックス)なのだそうです。ルシファーはアーコン(彼が作り出したAIの邪悪なエイリアン)やイルミ(悪魔崇拝者)を使ってこの世界や人類を支配しています。
ルシファーは宇宙最大の嘘つきですから人を騙すのが非常に得意です。ルシファーに操られているメディアを見ても彼等が流す情報がいかに嘘に満ちているかが分かります。
人間の魂はルシファーや魂を持っていないAIエイリアンに狙われています。彼等は人間の恐怖や負のエネルギーを吸い取って力を増大しているのです。ですからこの世界には恐怖に満ちた出来事(戦争、他)ばかりが起きています。世界の人々がこの事実に目覚めないとルシファーは人間の魂を吸い取り、魂のないサイボーグ人間に変質させルシファーの奴隷ロボットとして永遠に生きていくことになるそうです。
ただし、悪魔の背後に神の存在があるのも事実であり、人間はこの世界に再び生まれ変わる前に、再び生まれ変わって違う人生を体験することを承諾し悪魔と契約を交わしました。その時、本当に生まれ変わりたくなかったなら悪魔と契約を交わさないはずだと。。。しかし人間は死後、映像で全ての体験を思い出させ反省させ、宗教の「カルマの清算」に騙されて再び生まれ変わる道を選ぶのだそうです。しかしカルマの清算をするには過去世でどのような間違いをしたかを覚えてなければなりません。しかし生まれる時には前世の記憶を完全に削除されてしまいますから、再び1から人生を体験することになり、成長しないため、何度も生まれ変わることになります。
生まれ変わる際に通り抜けるトンネル或はエレベーターには記憶削除装置がついているそうです。
なぜ人間を何度も生まれ変わらせるかというとルシファーや邪悪なAIエイリアンは地球で暮らす人間を利用し人間の負のエネルギーや魂を吸い取ることでパワーアップしているからです。
もし全人類が地球に生まれ変わるのを拒否したら彼等は地球を支配しても意味がなくなります。
自殺した人は契約違反になるためすぐに生まれ変わらせられ、前世よりもさらに酷い環境で生きることを強いられるそうです。ですから自殺をした人は生まれ変わったら前世よりも苦しむそうです。
このようなことから、ルシファーが支配するこの世界は嘘にまみれていますが、その中にも真実は存在しており、悪魔だらけのこの世界でも人間は神に守られている部分があるというのが分かります。神にもルシファー側の邪神と創造主側の正神がいます。この世界は常に、真実と偽り、白と黒、右と左、表と裏。。。など双極性のマトリックスであるため人間はどれを信じて良いか分からず困惑するそうです。どれを信じるかは人間次第でしょうけど。。。このようなグリッドで覆われた偽の宇宙ではなく本当の宇宙(神の世界)は双極性ではないそうです。
<左翼こそが憎悪を生み出している。>
https://www.henrymakow.com/
(概要)
10月27日付け
・・・右派と左派の対立は見え透いた真似事なのかもしれません。しかしこれらの間にははっきりとした違いがあります。もしトランプが大統領になっていなかったなら、5人の最高裁判事がリベラル派のユダヤ人になっていたことでしょう。
そして民主党政権はジェンダーや家族に対する非難を擁護したはずです。
民主党政権下ではアメリカの全ての小売店や学校で性別のないトイレが設置されているでしょう。もちろん移民も今よりも大幅に増えているでしょう。
現在、南米から不法移民の大群がアメリカの国境に向かって移動中ですが、民主党なら彼等を大歓迎します。さらに言論統制や監視体制が今よりも厳しくなっているでしょう。
それでも、トランプ政権であろうおとヒラリー政権えあろうと何の違いもないと考えますか。
もちろん、グローバリスト(左)はフリーメーソンの共産主義派閥、ナショナリスト(右)はフリーメーソンのシオニスト派閥を代表して活動しています。
実際、どちらもロスチャイルド(私:悪魔の丁稚)の配下にあります。それでもナショナリズムの方がグローバリズムよりもマシなのです。
グローバリストはアメリカの経済や科学技術を略奪し中国に献上しています。グローバリストはアメリカを完全に自分たちのものにしたいのです。しかしトランプはそれを阻止しました。
左翼による憎悪(ヘイト)の表現は公の場で許されています。
こちらはストリート・アーティストのウィンストン・ツエングが描いたポスターです。歩道に設置されたゴミ箱に
反トランプ支持者のポスターが貼られています。通常はここに公共広告が載せられます。
z142
(アメリカを再び偉大な国に、と書かれたキャップをかぶり聖書を持ったトランプ支持者の女性に「ゴミのないニューヨークにしておこう」と皮肉っています。)
z143
憎悪(ヘイト)は左翼から生じています。
ユダヤ教と同様に、共産主義思想も、ユダヤ教のカバラ主義及びタルムードから由来する悪魔カルト教なので。。
左翼の連中は悪魔カルト教に誘導されています。彼等は自分たちに異議を申し立てる人々を悪者扱いし恐喝します。彼等の振舞いはカルトの狂信者そのものです。
グローバリストの猛攻に抵抗し彼等から権力を奪ったトランプはフリーメーソンのシオニスト派閥を代表しています。
トランプ支持者らが民主党支持者らに批判的なメッセージを書いたポスターを公共の場に貼ったなら、直ちに剥がされるでしょう。明かにダブルスタンダードが存在します。
トランプに対してはメディアが最も悪意に満ちた容赦ない攻撃を行っているのに、彼等はトランプが憎悪の雰囲気を作り出していると批判しているのです。。
右と左では意見の相違だけではない違いがあります。共産主義のユダヤ人らは初めからキリスト教の西洋文化を卑劣な手段で攻撃しています。キリストのはりつけがヒントになります。
反ユダヤは単に悪魔カルト教からの激しい攻撃に対する反応ではないのです。
悪魔カルト教はテレビ、映画、音楽を利用してキリスト教文化を故意に破壊してきました。
これは同じ人たちが両サイドを支配するとか異なる考え方を持つ集団が互いに争い合うという問題では片づけられません。
トランプがアメリカを戦争に引きづり込まないなら、彼は2つの悪の組織のうちの悪のレベルが低い側にいるということです。』
(以上、希野さんブログより)
『コーリー・グッド氏が、Qグループは地球同盟に属する人たちで、その多くは国防総省の人間であると言っています。話題の中心はやはり大量逮捕ですが、待ち望まれている大量逮捕は、“基本的にカバールが自身を逮捕しなくてはいけなくなる”と言っていますが、その通りだと思います。この状況は、銀河連合に属する宇宙人達も全く同様です。彼らは地球を解放することを目的にカバールと戦っているわけですが、そのためには、まず自分たちの仲間が行ってきた悪事を、きちんと精算しなければならないでしょう。コーリー・グッド氏は、銀河連合の宇宙人が、地球人の遺伝子操作や奴隷売買に関わっていたことを暴露しています。そしてこれは、事実のはずです。コーリー・グッド氏によれば、古代地球離脱文明の人たちは純潔種で、地球上の遺伝子操作された混血種である私たちを、汚れた存在だと見なしていたと言っています。彼らは、銀河連合及び光の銀河連邦と対立し、過去に何度も宇宙戦争を行ってきたと言っています。彼らにとって、敵の敵は味方ということで、古代地球離脱文明は、これまでカバールと同盟関係だったということです。古代地球離脱文明の人たちの計画は、地球上の人類を殲滅することです。これはカバールのNWO計画と矛盾するものではありません。コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)は、プレアデス高等評議会の下部組織でした。彼らは、地球評議会を作って、古代地球離脱文明のシルバーの星、スヴァスティカ、砂時計のシンボルの3つのグループと同盟関係でした。彼らがポールシフトを引き起こして地球を破壊しようとしていたことは、様々なチャネリング情報から明らかだと思います。』
11/3追記『スティーブン・グリア博士といえば、「ディスクロージャー・プロジェクト」で有名な方ですが、井口氏のブログには、グリア博士からのメッセージが紹介されています。大変良くできた記事なので、引用元でご覧ください。
 記事によると、トランプ大統領はグリア博士からUFO情報のブリーフィングを受けたとのこと。地球同盟は、情報の部分開示を決定したということなので、徐々に情報が出てくることでしょう。
 早速、グーグルアースで、南極に米軍が開発していた三角形型UFO「TR-3B」ではないかと思われる物体が見つかっています。
 暴露されるべき最大の陰謀は、コーリー・グッド氏が語っている「秘密の宇宙プログラム」だと思います。新しい時代に支配層として生き残るために、彼らは情報を完全にコントロールした形で、ゆっくりと開示していくつもりのようです。しかし、はっきり言えるのは、権力の座に留まろうとする者は、返って排除されるということです。それは、地球を開放しに来たと考えられている銀河連合の宇宙人も同様です。
 コーリー・グッド氏によると、彼らはこれまで、地球人への遺伝子操作を何十万年にもわたって行ってきており、奴隷貿易も行っていると指摘しています。
 今でも、アシュター司令官、サン・ジェルマン、大天使ミカエルなどの名を偽って、チャネリングメッセージを送って来る宇宙人がいます。精神世界系の人は、チャネリング情報だというだけで、これらのくだらないメッセージを本物だと思い込んでしまいます。波動を感知すれば、彼らが偽者であることは明らかなのです。それどころか、これらのメッセージを送ってきた宇宙人たちは皆、奴隷貿易を行い、多くの地球人を性奴隷にしてきた組織の中枢に居た者たちです。
 今、こうした宇宙人たちが徹底的に滅ぼされている最中で、ようやく大掃除が一段落したと言える状態です。
 その関係なのか、今朝、一見して日本人に見える男性、エジプトの女神風の女性、もののけ姫に似た化粧をした背の高い女性のヴィジョンを見ました。いずれもプラズマ体のようです。 2人の女性のヴィジョンの見え方は、本人の身体のどこにも影がなく背景が真っ白だったので、無尋定ということになります。
 この3名がいずれも宇宙人だということは、すぐにわかりましたが、後で調べると、彼らは全員が、グリア博士やコーリー・グッド氏が接触しているのではない、本物の銀河連邦の宇宙人だとわかりました。
 いずれ人々は、コブラなどが言及している銀河連合を遥かに超える神々の組織と神々の軍団が存在することに、気づくようになると思っています。』
(以上、竹下氏のコメントより)
chu4567/archives/2018-10.html?p=2
以上、参考までに。

ふだんのぼんちゃん(その10)

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チラッ!
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少しこっちを見てくれた
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ふだんのぼんちゃん(その9)

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掻こうかな
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固まった・・
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政治・経済その他の雑記帳

この頁は「政治・経済その他の雑記帳」と称して、日々気になる情報があったらアップすることにする。今後、日記代わりで書き込む予定だ。ただだんだんと、文章量が増える見込みなので小文字にしていく。
まず初日(2018.10.07)は、人民元の金ベックの情報収集で知った、「タマちゃんの暇つぶし」という、“もうすぐ花の80歳”との事だが、まだまだお若い、柔軟で鋭い感性をお持ちの方のブログから、
http://1tamachan.blog31.fc2.com/
いくつか情報をリンクさせていただく。“見習わねば”と思いつつ(でも知識、経験、情報ネットワークと能力すべてで無理そうだ!)
(1)(日本)政府、日銀が「仮想通貨」や「電子通貨」を導入しようと準備しているとの情報から。
「★マレーシアを守り抜いた、マハティール首相 【後編】」からの引用(以下、引用箇所は『』で)
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16677.html
『国内の銀行も経営難が続き、「取り付け騒ぎ」への対策として「引出し制限」、「預金封鎖」、さらには「新札切換え」に代わって、政府と日銀(日本銀行)公認の「仮想通貨」や「電子通貨」を国民に導入する準備をしているという情報があります。これは、「現金紙幣を廃止」しようとする動きとも密かに連動しています。』
『日本政府は、「日銀公認の仮想通貨」の導入を準備しているという情報が、複数、集まってきています。おそらく、ただの「電子マネー(中国のアリペイやウィチャット・ペイのような、携帯スマホ決済用の電子通貨)」くらいのものになるでしょう。それでも、日本国民の資金の流れ、売買、取引、資産の移転をすべて把握し、課税のために補足するという財務省、国税庁の狙いには十分です。』
『新しい国家の仮想(電子)通貨の名前は、「ミカド」なのか、「オリガミペイ(Origami Pay)」
なのか、「Jコイン(みずほ、三井系)」なのか、「MUFGコイン(三菱系)」なのかは分かりません。しかし、スイスの仮想通貨開発の大手技術者たち(ユダヤ系)を、この5月にわざわざ呼びつけて、財務省や日銀の幹部と打ち合わせを開いたという情報があり。』
スマホ
(画像はスマホ用の新しい決済サービス「Origami Pay」)
『日本政府が、独自で、日本国政府公認の「仮想通貨」を発行すると何が起きるか。40兆円もの規模があると推計される「タンス預金」をあぶり出すために、いずれは実施すると言われている「新札切り替え」のため、大量の「紙の通貨(紙幣)」を日本中の銀行に配達する手間や、その交換のために、銀行の窓口に行列ができるというような混乱、さらに、「紙のお金」を物理的に運搬、分配、保管する費用がかからずに済む、ということです。日銀のホームページから、国民一人ひとりの「スマホ」ダウンロードさせるだけです。』
『スマホも、携帯も持たず、ダウンロードのやり方もわからない、おサイフ携帯も使えないという人は、預金の引き出しも、支払いもできなくなる、ということにしてしまえばいい。日本の財務・税金官僚、政治家たちは、「仮想通貨」というものが、「紙幣(ペーパマネー)」
に代わる便利な「電子マネー」だ、くらいにしか考えていないし、理解もしていません。』
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『そのいっぽうで、マレーシアでも、マレーシア政府公認の「仮想通貨」を創り始めました。フィリピン政府と連携して、マレーシアの「オフショア金融特区」であるラブアン(Labuan)特区と、フィリピンのオフショア地区でそれぞれ、各政府から、為替取引の許認可を与えました。』
『マレーシアとフィリピン両政府の公認のもと、アジアの「ローカルの仮想通貨」が、流通を始めました。
<参考サイト> VH Exchange https://vhcex.com/
『海外との取引で、国際決済を日常的に行ったり、貿易や国際金融、為替に関わる仕事をされている方々でなければ、「海外送金」やその仕組みには、馴染みがありません。日本や他の国々から、別の国(海外、国外)へお金を送金するには、必ず、アメリカが世界に押し付けた「全世界共通の銀行コード」を提示しなければならないシステムになっています。これが「国際銀行コード(スイフト・コード、SWIFT)」です。この電信送金(テレグラフィック・トランスファー=TT)を経由せずに、勝手に、国家間をまたいで、お金を移動させてはならないということになっています。』
『世界中の、国家間の資金移動、海外送金、お金のやり取りは、すべて、アメリカのニューヨークにある「世界銀行(ワールドバンク)」や「IMF(国際通貨基金)」が指定するいくつかの国際銀行を、必ず通過させられています。意外とこの事実は、知られていません。つまり、世界各国の「中央銀行(日本では日銀)」が、世界各国から他国への送金の記録を、アメリカがすべて記録して補足しているという事実です。これが、戦後のアメリカによる国債金融支配体制、「米ドル基軸通貨体制(IMF・世界銀行体制=ブレトンウッズ体制)」というものの実態です。』(下記画像はhttps://cripcy.jp/よりコピー)
bb
『だから、アメリカ政府と各国の「中央銀行」による国際金融支配の構造に、「風穴」を開けるのが、こうしたマレーシアやフィリピンなど、東南アジア政府独自の「ローカル仮想通貨」の創設という動きです。アメリカの「世界覇権(はけん)」に対抗する、密(ひそ)かな、しかし重大な抵抗です。この事実の、歴史的な重大さに、私は驚いてます。アメリカにはもう、こうした動きを取り締まる力もやる気もありません。』
『マレーシアのマハティール首相(1925- 92歳)も、フィリピンのドゥテルテ大統領(1945- )も、「反米」で知られた豪傑(ごうけつ)たちです。だから、この「マレーシア・フィリピン仮想通貨構想」が、あっという間に実現されました。
『さらには、マレーシアとフィリピンにある「カジノ地区」や「ショッピングモール」で、この仮想通貨と「カジノチップ」や「電子マネー」を交換可能にしてしまおうという構想があります。これまでカジノと言えば、「現金決済」のみの「公(おおやけ)のマネーロンダリング」の仕組」でした。このことは、公然の秘密です。だから、芸能人も、政治家も、世界中の富豪たちもこぞって、いそいそと、海外までカジノに出向きます。プライベートジェットや、専用ジャンボ機いっぱいに、札束の現金紙幣を詰め込んで、そのまま、VIP専用の高級カジノルームへ溜め込んだ現金をもちこみます。そこで、カジノにくっついている専用銀行へ入金をして、カジノチップに換えるふりをして、資金の国外への移転します。表に出せない賄賂(ワイロ)資金もここで銀行へ入金されています。世界基準の権力者(政治家、大企業経営者一族、芸能人、著名資産家など)やセレブたちが、こうしたやり方でも、国家をまたいで資金を動かしています。』
『大王製紙の御曹司(前会長、創業家3代目、井川意高)が、会社資金をカジノに使って事件(2011年)になりました。大量の現金(105億円)を、シンガポールやマカオのカジノの博打(ばくち)に使ってしまったこと自体は問題ではありません。そのお金が、子会社の経営資金から流用したものであったことが原因でした。本当は、<相続対策>のために、会社の隠し資産を海外に移そうとしていたのが真実だったのではないかと、邪推しています。(後略)』

(2)映画「カジノ」について
ここで“カジノ”という言葉以外関係ない、タマちゃんの引用でない話に飛ぶが、マーティン・スコセッシ&ロバート・デニーロの映画「カジノ」(確か文春新書の名画ランキングで、スコセッシ作品中もっとも評価が高かった、下記画像は“オンラインカジノ”よりコピー)
カジノ
の中の見どころの一つに、伝説の日本人ギャンブラー「柏木昭男」(映画では“イチカワ”)と、「ドナルド・トランプ」をモデルにした男との世紀のバカラ対決が描かれていた。(まさかモデルがトランプさんだったとは、副島さんの著書「トランプ大統領とアメリカの真実」で知った。)
「世紀のカジノ対決!アメリカ大統領「ドナルド・トランプ」と戦った日本人ハイローラー「柏木昭男」のバカラ勝負に迫る!」
https://casino-navi.net/m_info.php?type=items&id=I0000496
(下記画像は上記ブログ(出典:http://slots-guide.eu)より)
イチカワ
『映画に登場する日本人ギャンブラーのイチカワのモデルとなった人物、山梨県で不動産と貸金業を営んでいた。ヤクザ顔負けの厳しい取り立てで知られ、財産を築いたが、彼にはもう一つの顔があった。それは、バカラ賭博のハイローラー(高額な掛け金をつぎ込む客)として、世界中のカジノで広く知られる存在だった。あの、ドナルド・トランプの著書にも登場する人物だ。』(以上、「映画カジノは実話!モデルになったヤバイ男達の生涯」ブログ“映画が大好きだぜ”よりコピー)
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それにしても映画「カジノ」で、ロバート・デニーロ(フランク・ローゼンタール役)が終わりの方で、「~チームスターが潰されると同時に 古いカジノは潰された。この新カジノの建設資金は?ジャンク債」とナレーションし、その“ジャンクポンド”という言葉に違和感があったのだが、今回“読書感想文(その8)”まとめる中で、(8.4.2あらためて、トランプ大統領とは?)で引用した下記の情報、
「トランプを借金地獄から救った男、ウィルバー・ロス次期商務長官の人生」フォーブスの記事&画像引用。
https://forbesjapan.com/articles/detail/14531
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『トランプは1990年4月、彼の3番目のカジノリゾート「トランプ・タージマハル」をニュージャージー州アトランティックシティにオープンした。ハイリスクなジャンク債で6億7,500万ドル(約770億円)を調達し、金利は14%だった。数ヶ月ほどで経営は行き詰まり、トランプは巨額の支払いに追われることになった。』というくだりで、“ジャンク債”が出てきて、ここでようやく頭の中でつながった!
さらに話が飛ぶが、このバブル期、やはり不動産業で財を成し、F1の世界でも大きく羽ばたいた、「レイトンハウス」を率いた赤城明さんがこの8月に亡くなられた(73歳)。この赤城さんの足跡はいずれ、自動車の欄でじっくりと書きたいと思っている。
「レイトンハウス設立者の赤城明さんが亡くなる。バブル期のモータースポーツ界を席巻」
https://www.as-web.jp/f1/399128?all
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柏木氏といい赤城氏といい、バブルの時代は、ふつうの時では隠れた才能で終わったかもしれない日本人が、世界に羽ばたいた時代でもあったと思う。
(話を戻し、続けます。)
それでは“タマちゃん”ブログ紹介の続きです。
(3)キッシンジャー氏インタビュー「★世界史に残る重要会談:ヘルシンキの米ロ首脳会談」
FNN PRIME : 木村 太郎の Non Fake News http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16321.html
キッシンジャーは米ロ首脳会談を評価「とっくに開催されていなければならなかった」 ~ トランプは歴史の節目に登場する稀有な人物だ ~
この記事は読書感想文(その9)(8.17.3)でも紹介した記事。自分が「下記のキッシンジャーのインタビュー記事はきわめて重要だと思います。是非読んでください。」として、あの感想文の中でも重要なポイントだと思っていたものだ。
自分が「トランプが旧勢力がベールに包んだ虚構(魔法、マヤカシ)を解き、ダマシの世界を終わりにするかもしれない、本来ならキッシンジャー氏は阻止する側にいるはずなのだ。しかし自身の心境にも変化があり、「キッシンジャー氏は世界が今重大な岐路に立っている」と認識しており、しかも内心ではその変化を密かに望んでいるようにもとれるのですが、いかがでしょうか。」
と解釈したのに対して、“タマちゃん”は、『ニュークさん解説。*トランプさんもプーチンさんも与えられた役を上手くこなしています (^^♪・キッシンジャーさんが仕切っているという事は・・・ですw』 としている。 う~そう言われるとそうかもしれないが、途中で“心境の変化”もあったのではないかと思うが・・・(甘い考えだったのかな?)
 それともう1点、これはタマちゃんとは関係がないが、ファイナンシャル・タイムズの記事なのに、なんでFNN(木村太郎氏)経由なんだろうか。日経新聞が親会社のハズなのに。自分は唯一、日経新聞だけ定期購読しているが、ふだん日経に掲載されるFTの記事は、偏向記事ばかりなんだが。
紹介を続ける。
(4)「★「国」だと思っていたものは、皆「会社」だった!」
「世界を動かす3つの企業:ロンドンシティ、ワシントンDC、バチカン市国」
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16243.html
読書感想文(その7)(7.10.1,2)で、この3つが誰かの持ち物の“会社”であることを記しており、“想定内”であったが、
「★<重要> 「日本政府」は会社化され、米国証券取引委員会に登録されている!」(画像もコピー)
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16288.html
日本
まさか、ここまでいっちゃってるとは、さすがに“想定外”だった!(これが”小泉民営化”の本質?)せめてもの“慰め?”は売り飛ばされていたのが、日本だけではなかった事・・・
(5)「★広島長崎の原爆は、日本製で、地上起爆された、という説」
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-15054.html
これはみなさんご存知?ネットで広く流布されている説だが、以前自分は、明治天皇=大室寅之祐すり替え説を信じていたがどうやらガセだった(箕作奎吾らしい)ので、慎重でありたいが、地上起爆の方が(ただ長崎の方はナチス製?不明)理屈にかなっているように思えるが。
エノラゲイ
たまちゃん『冒頭にUPした写真:エノラ・ゲイの搭乗者氏の言葉が重いです。』
(6)「官僚もマスコミも2020 年から2026 年までに米軍が沖縄から撤退することになっている既成事実を一切公表しない」
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16589.html
この2026年までという話は、藤原直哉氏も言っていた。
(7)「世界の株急落、金利暴騰」についての“たまちゃん”の意見
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16677.html
『来年の年明けには、「世界同時の株急落」「金利高騰」などの金融危機が予測されています。さらに、ちょうど10年前の2008年9月15日に勃発した、あの【リーマンショック】よりも、何十倍もの損害をもたらすと推計されている【第二のリーマンショック】も、この数年内に起こることが予測されています。もしかすると、アメリカの中間選挙が終わってすぐの11月後半にも、こうした危機が突発する可能性が考えられます。』
タマちゃんから離れ、話を過激(多少眉唾)?な方に進めると、元外交官で、「IISIA原田武夫国際戦略情報研究所」というシンクタンクを主宰する原田武夫氏はズバリ、超具体的!で、2018年10月15日から30日までに、とりわけ18日までに日本株マーケットは、大崩落、ガラになる、(暴落といったものではなく、ガラ・・・瓦がガラガラと大量に落ちる)とのことですが・・・。
http://kenchicjunrei.blog.fc2.com/blog-entry-139.html
実際、嫌な兆候があり・・「米国株、ダウ続落し180ドル安 金利上昇で割高感意識、米中摩擦に懸念も」日経新聞、画像もコピー
https://www.nikkei.com/article/DGXLASB7IAA05_W8A001C1000000/
ニューヨーク
さらに大地震もあるとの御託で・・・
そうなると思わず疑いたくなるのがあの地球深部探査船“地球号”の動き!
「駿河湾、沼津沖で不穏な動き」https://blog.goo.ne.jp/adoi/d/20180923(画像もコピー)
地球号
さらに気候変動で寒冷化するブレグジットを選択した英国勢が、日本に関与し、日銀の副総裁に東京に金融市(シティ・オブ・ロンドン)をつくる話をもってきている。(これは事実!)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35935930Q8A930C1MM8000/
画像はhttps://zuuonline.com/archives/14730)
東京
“タマちゃん”から話が逸れるが、どうも最近新聞記事で、英国と日本との連携の話が目立つ。
「陸自、英陸軍と国内で共同訓練…米軍以外とは初」yahooニュース、下記画像もコピー
自衛隊
「英国がTPPに参加を検討と報じられる」livedoorニュース、画像もコピー
http://news.livedoor.com/article/detail/14112391/
地図
「日本、英国とミサイル共同開発 防衛装備政策に転機」
http://blog.livedoor.jp/sunflower200905/archives/9012759.html
番外編 いわゆるネット上における「工作員」、「バランサー」について
「★お務めご苦労様です! ①」『リチャード・コシミズさん、ベンジャミン・フルフォードさん、竹下雅敏シャンティフーラさん、船瀬俊介さん、カレイドスコープさん・・・』
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16306.html
まぁ“タマちゃん”も一部言ってますが、人間オモテもウラもあり、カスミ喰って生きているわけじゃないし、だから人間(臭い)のではと。全部鵜呑みにする方がそもそも間違い(と言いつつ、北朝鮮空爆で失敗してますが!)で、大概あとで後悔する。7~9割が本当でウソが1~3割ならばオンノジだと。今の主流派マスメディアはその逆なのだから。

最後に“待望の!”このニュースが入った。
「ブレット・カバノー氏が最高裁判事として承認され、大量逮捕を実行すべく、腹を決めたトランプ大統領 / ハワイに向けて発射されたミサイル …Qアノンからのメッセージ」
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/
そしてアメリカの旧勢力の大量逮捕が始めるようで、いよいよ、明日からは、アメリカにおける金融リセットの話を書き込みます(でもまた面倒だ?!)。


10/11追伸(金融リセットは別項で)
やはりこの安倍内閣で、長く続いた清和会政治の幕引き(対米隷属政治の終わり→財政破綻)となるのだろうか。森、小泉、安倍各総理を強力に支持してきたのは、(ネトウヨを除き)嫌韓/中派の日本の保守お年寄り層で、自分たちの生きているうちには財政破綻 (=リーマンショックは金融危機で、その比ではない) はないだろうと愚かにも信じてきた層だ。無いところからはとれないので、結局この世代(でも自分もそう!)の老後の貯えを根こそぎ奪う結果となる。清和会政治の本質を見ずに妄信してきた人たちからすればやむを得ない結果か(せめてこのまま、自分たちの今までの主義主張に従い、株、ドル、円、日米の国債を握りしめたまま財政破綻を迎えてほしい?)。むしろ中年世代以下からすれば、金融リセットは後払いのツケがなくなり、長い目で見れば恩恵なのではないか。
「金融緩和「出口」道筋 3年以内に 首相、出口戦略に初言及」産経新聞(画像もコピー)
安倍総理
https://www.sankei.com/politics/news/180914/plt1809140060-n1.html
「世界は日本の破綻を待っている。アベノミクスの行方。」
http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/09/02/213746
『☆藤巻 健史(経済評論家・参議院議員)‏ @fujimaki_takesi
日本の財政は世界最悪ですが、それがギリシゃやイタリアのように騒がれないのは、危機を日銀に飛ばしたから(異次元緩和で日銀が打ち出の木槌を振る。通貨ユーロはECBしか刷れないので南欧諸国はそれできない)。その結果、日銀の財務が世界最悪になった。飛ばしはいつまでも続かないと思うのです。』
『☆藤巻 健史(経済評論家・参議院議員)‏ @fujimaki_takesi
量的緩和を最初に始めたのは日銀です。そして今や対GDP比でFRBやECBの3倍から4倍の規模の量的緩和(=お金をじゃぶじゃぶ)をしているのにFRBと異なり辞めない(=というか辞めると政府が資金繰り倒産するから辞められない)のが当たり前の状態とは私は思いません。』
『☆藤巻 健史(経済評論家・参議院議員)‏ @fujimaki_takesi
異次元の量的緩和が続けば中央銀行は倒産の可能性(=円は無価値)さえあると思っています。民間なら債務超過(時価評価すればもっと巨大な債務超過)なら資金は急速に引きおろされ即座に倒産危機になるのはご存じのとおりです。』
『☆既に諸外国は来年には日本経済が破綻すると見てます。実は日銀が緊縮と刷り放題の往復をする時期は米国と英国が出して来た。今年は米英が緊縮を止めたのに日本へは指示を出していない。完全に日本を計画倒産させる気だ。
『☆「永遠に買い続けることは不可能」↓。日銀が買いをやめた途端、大暴落が起きる。これが安倍が仕込んだアベノミクス爆弾です。3年以内に破裂する。国家予算は破綻し、倒産が相次ぎ、預金封鎖や高率の資産課税が現実味を帯びてきます。安倍は民主主義やモラルだけではなく、経済の最大の破壊者です。』
『☆安倍政権の次の政権は誰がやっても大変だと後継候補たちが怖気付いているのかも。特にアベノミクスの後始末。滅茶苦茶な日銀の異次元緩和と財政ファイナンスの出口はもはや容易に見つけられない。世界経済にも暗雲が漂う。次の政権は未曾有の金融経済危機の処理に追われる羽目になるかもと。』
『☆「日銀が潰れます」とのことですが「潰れる」の定義、また、潰れた場合の経済への影響をご教示いただけますと幸いです(^-^)
→藤巻 健史(経済評論家・参議院議員)‏ @fujimaki_takesi
新しい中央銀行が出来るということです。一般企業の倒産と同じで日銀の債務は返ってこないでしょう。福沢諭吉の1万円札は価値がなくなり、新しい1万円札が流通します。もしくは福沢諭吉1万円札100枚と新1万円札1枚との交換かもしれません。ライヒスマルクからブンデスマルクに変わったのと同じです。
☆刷ったものの価値がなくなるという事 日銀が倒産とかどうこうは重要でなく 、要は つけを払うのは未来の国民ですよという事ですね。
自分は死んでると思うので関係ないっす という考えが高齢者のほとんどの考え方。無意識でそう思っているのでたちが悪い。現役世代が圧力かけないと。』
『→藤巻 健史(経済評論家・参議院議員)‏ @fujimaki_takesi
お札というのは中央銀行の資産ではなく負債です。中央銀行が債務超過に落ちいった場合、その解消は負債の減額(=円の暴落=Hインフレ)が一番現実的です。政府の資本投入といっても政府は財政赤字ですからその金はありません。』
※あとで読み返すと、一方的になっているので、自分と反対意見も載せておく。
「日本の財政が絶対に破綻しない理由」wedgeより塚崎公義氏
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/7345

耳がかゆい!

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かゆいなぁ!
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気持ちいい・・

ふだんのぼんちゃん(その8)

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片手の位置がいつもと違うだけで、
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日常のぼんちゃんです。
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人民元が、金本位制移行へ準備中?(その2)

9月某日、暇つぶしに、三省堂神保町店に立ち読みに行く。当然ながら、滅多なことで買うつもりはない!ところが月刊誌「ザ・フナイ」の10月号を何気に読んでいたら、巻頭特別対談「世界がドルを見限る日 金融危機の連鎖は止められない」(吉田繁治×船井勝仁)に見入り、結局買う羽目になってしまった!\1,600!)しかも、吉田さんの過去の著作もどうしてもチェックしたくなり、三省堂と書泉グランデと東京堂書店に置いてなかったので結局八重洲ブックセンターまで行き、「マネーの正体」(2012.11)と「米国が仕掛けるドルの終わり」(2017.08)の2冊の単行本も買い、さらにブックセンターまで行ってしまうと固い決意は何とやらで、別の作者の2冊も買いこんでしまい、とんだ出費となってしまった、いやはや・・・。 
ちなみにこの「マネーの正体」は、故船井幸雄氏が、ご子息である勝仁氏に、「経済のことを書くなら、これを読んでおかなければならない」と薦めた本だったという。(ザ・フナイの同書より)
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それはさておき、単行本はまだ読み込んでいないので、月刊フナイの対談における吉田氏の、さらに人民元通貨の部分に限定した考えとして紹介すると(以下箇条書き)
① 人民銀行(中国の中央銀行=ちなみに国有)はドルと金を準備資産としている。
② しかしどんどん金の保有を増やしている。(今世界で一番金を買っているのは中国。)
③ 現在世界の1番の産金国は中国。そのうちすべて中央銀行が買い取っている。
④ IMF(米国の傘下)の統計では中国は公称1,840トンの金を保有していることになっているが実際はその数倍、毎年1,000トン以上増加を続ける。一方8,300トンとされるアメリカは実際にはほとんどない、との説がある。
⑤ 中国がなぜ、金を買っているのか、というと、「近い将来の金準備制」への備え以外にないと考える。ドル準備で発行している通貨を、金本位制に変えるためだ。外貨の代わりに、価値が安定した金を準備通貨にすることだ。
⑥ 中国は自国の金保有量が、FRBが金本位制を保有していた量の13,000トン付近(世界の中央銀行の金保有の40%)になる時期である2022年~2023年ごろに、人民元は金本位制になると考えている。
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(画像は、金塊が保管されている(はずの)フォート・ノックス陸軍基地;Photo: coolinterestingstuff)

ここで多少話を広げて、吉田さんは
⑦ 日本、アメリカ、中国がそれぞれどこかでつまずき、金融危機が起こる可能性がある。
⑧ 特に(債務の巨大さから)世界を脅かす金融危機を起すのがアメリカで、経常赤字が必然的に出てしまうという基軸通貨の脆弱性にもとづく仕組みが原因で金融危機が起きる。(そのドル崩壊を、米国債購入で防いでいるのが日本と中国。)
⑨ 日本の危機はいろいろとあるが(!=大量の米国債を保有しておりドルが崩壊しても直撃を受ける)、金利の上昇が日本の危機となる。金利の上昇(たとえば長期金利が0.1%→3%に上昇すると)により、国債価格が75%になり1000兆円→750兆円になり国債を所有する金融機関は250兆円の含み損が発生する。日本の銀行の自己資本は100兆円ぐらいで、150兆円の債務超過となり金融恐慌になる。
⑩ 中国の場合は企業負債が問題。(BISが世界の債務を集計しているが、その中で日本は、GDPの2~3倍の政府負債が、アメリカは1.7倍の対外債務が、中国は1.6倍の企業負債が問題。)
⑪ おそらく2020年ごろには、旧人民元の価格を1/2にして、新人民元を金本位制で発行すると思う(吉田氏の考え)。これにより、今の中国の企業債務、政府債務、個人債務を一気に1/2にする。
⑫ しかし対外的には、旧人民元の1/2切り下げに対応して、新人民元のレートを2倍に上げるので、中国以外の世界では影響が出ないようにする。(つまり、金融恐慌の準備をぬかりなくやっているのは中国だけ、となる。)
⑬ そして金融崩壊に陥った時に、希望となるのは金(ゴールド)だとしている(=副島氏、田中氏と同じ考え。)
以上が吉田氏の考え方だ。ちなみに副島氏は、すでに中国は2万トンの金塊を保有している、としている。

この問題はさらに確認が必要だが、ここで手抜きというか、自分はここまでとても書けないような内容の書評を、アマゾンの吉田氏の著作「米国が仕掛けるドルの終わり」の、トップカスタマーレビューで書き込みされており、その内容をコピーしておく。吉田氏のさらに“発展形”で書いており、とても“素人”が書いたとは思えない、”プロ”でもなかなか書けないような、優れた書評だ。
「2020年7月米国が仕掛けるトランプショック(デノミ)」投稿者Amazonカスタマー2018年8月20日 より
https://www.amazon.co.jp/gp/customer-reviews/R2KAT4LKEEF5XY/ref=cm_cr_dp_d_rvw_ttl?ie=UTF8&ASIN=4828419667
吉田2

『米国は過去4回、通貨切り下げをして対外債務(借金)を踏み倒してきた。
一回目は1971年ニクソンショック(金ドル交換停止)で、円は360円(1971年)→180円(1978年)、株式大暴落。』
二回目は1985年プラザ合意(インフレ対策の高金利→低金利)で円は250円(1985年)→125円(1998年)、株式大暴落。
三回目は1990年政策金利(8%→3%)を5%下げ、円は160円(1990年)→80円(1993年)、株式大暴落。
上記3回はドルの価値を2分の1にし、対外債務(借金)を2分の1にした。
4回目は2008年のリーマンショック後の4兆ドルの金融緩和。円は120円(2008年)→80円(2011年)、株式大暴落。ドルの価値を3割減らし、対外債務(借金)を3割減らした。(p 67~71)』
『中国の不動産バブル崩壊、米国の国債バブル崩壊、日本の国債バブル崩壊、EUの金融危機(ドイツ銀行のデリバティブ取引8500兆円)が金融恐慌の原因になります。
現在、米国の対外債務は3700兆円で破産状態です。トランプ大統領は2020年7月、デノミを実施します。トランプ大統領がデノミをする理由は米国の3700兆円の対外債務を削減するだけでなく、もっと根本的な問題があります。それは米国政府が通貨発行権を持っていないことです。』
『現在のドルは米国政府が発行した通貨ではなく、FRB (米連銀)という私企業が発行した[米国債の引換権]で、これが米国通貨(ドル)となり、国際基軸通貨として流通しています。
米国政府がドルを得るには、まず、米国債を発行する、その米国債に高額の金利をつけてFRB に引き受けてもらい、FRB はその額面分のドルを印刷して政府に渡す。ドルは国際基軸通貨なのでFRB にドルを発行してもらわなければ米国政府は破綻する。ドルを印刷すればするほどFRB に払う金利増の借金(現在は1京円)は増え続けます。FRB を支配しているのはユダヤ財閥(ロックフェラー家、ロスチャイルド家等)です。トランプ大統領はユダヤ財閥から通貨発行権を取り戻す為、デノミを実施(トランプドル発行)、借金を減らし、米国政府がドルを発行できるようにします。』(下は、ドナルド トランプ 大統領 限定 記念 ドル 札 2016年)
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『デノミの規模は10分の1です。1ドル=10円の円高です。デノミでユダヤ財閥が発行したドルの価値はなくなり、米国政府の借金(対外債務3700兆円+FRB に支払う借金1京円)も10分の1になります。』
『また、2018年1月から中国は米国債(1400兆円)を売却し始め、東京オリンピックまでにすべてを売却予定です。ロシアも米国債の売却を始めました。そして中国、インド、ロシアは金の購入量を毎年、増加しています。デノミをすればドルや米国債の価値は10分の1になります。世界中の株も10分の1になり、1929年のような世界恐慌になります。世界中が東京オリンピックに注目している2020年7月にトランプ大統領はデノミ(トランプドル発行)を実施します。』
『日本は米国債を数千兆円購入しています。また、年金や郵貯や日銀の金融緩和で株を大量に保有しています。トランプ大統領がデノミをすれば、一番被害があるのは日本です。日本は国家破産から預金封鎖になります。安部政権は信用できません。現在、株式市場は金融緩和でバブルになっています。株の上昇は2018年末までで、2019年は消費税増税があるので下がり始めます。ドル体制が崩壊する今、株や通貨(ドル、ユーロ、円、人民元)を持つことは危険です。』
金
『金はデノミと同時に1オンス最低1万ドルになります。金の購入をおすすめします。この本は中国の不動産バブルが崩壊して次に米国、日本に金融恐慌が発生すると言うが実際は米国の崩壊が先になります。
財産を守る為には株や通貨ではなく、金の現物を所有することが一番です。この本は参考になりますので、是非、読んでみてください。』

とても参考になります、としか自分には言えません!!

人民元が、金本位制移行へ準備中?(その1)

このブログの“政治・経済問題”の頁の目的は2つあり、一つはおっさんのボケ防止だがもう一つは、一説にリーマンショックの10倍ぐらいの衝撃で襲うともいう、単なる金融危機にとどまらず国家の財政破綻(=預金封鎖)を伴う、来るべき?世界大恐慌を、定年退職後の限られた貯えの中でいかに事前に備え、ダメージを少なくしてぼんちゃんと二人で何とか生き抜くかという、切実な課題の検討だ。行きがかり上係わった北朝鮮問題はもう終わりにして!今後は”本題”であるこの問題に絞り、書き込んでいきたい。
そこでその第1弾として、中国の人民元が現在、“金本位制通貨へ移行するための準備中であるという話題を。(画像は”阿修羅掲示板“「中国安徽省の銀行で行員が数える100元紙幣の束(2010年10月20日撮影、資料写真)。(c)AFP〔AFPBB News〕」より)
写真1
まずは先の読書感想文(「米軍の北朝鮮爆撃は6月!(その7)」)の、(7.10番外編)で紹介したフリーの国際情勢解説者、田中宇氏の「国際ニュース解説」の、下記の記事を再度抜粋し、この問題のおさらいしておく。(詳しくはオリジナルを確認ください。)

「米国の破綻は不可避」
http://tanakanews.com/180805japan.htm
『今後、米国の経済覇権の根幹にある債券金融システムがいずれ(前回の記事に書いたように2020-24年ごろか??)バブル崩壊し、それが米国覇権の終わりにつながると予測される。リーマン危機後にQEなどによって再膨張した米国中心の金融システムのバブル は巨大で、ひどい金融危機を起こさずに軟着陸することが不可能だ。米国の政府と金融界は、バブルを縮小する気が全くない(日本政府も)。バブルの危険性を無視して、どんどん膨張させている。政治的にも、トランプは、いずれバブル崩壊を引き起こして米国覇権の解体につなぐべく、高リスク投資に対する銀行規制を緩和し、バブルを意図的に膨張させている。米国のバブル崩壊はもはや回避不能であり、いずれ必ず起きる。この大きなバブル崩壊が起きると、世界経済の中心が、米国など先進諸国から中国などBRICS・新興市場諸国に転換する流れが一気に進む。 (最期までQEを続ける日本) ('Trump's Trade Wars Could Be Beneficial to BRICS' – IR Specialist)』
『BRICSは、今回のサミットで、この転換の準備を進めていく態勢づくりを加速することを決めた。BRICSは、加盟諸国間の貿易で使う通貨を、米ドルから、人民元など加盟諸国の5つの通貨に替えていく動きを続けている。いずれ米国が金融崩壊したら、従来の米ドルの貿易決済システムへの信用が低下し、各国が外貨備蓄を米国債の形で持つことも減る。戦後の世界経済の根幹が崩れる。BRICS、その後のことを考えている。 (To strengthen Brics, the bloc first has to improve trade and investment between its members)』
米国が金融崩壊すると、その後、ドルの究極のライバルである金地金が、富の備蓄や国際決済の手段として見直されるだろうが、金地金の国際的な価格管理の主役は、今年初め、それまでの米英金融界から、中国政府へと、ほとんど知られぬまま、交代している。国際金相場は現在、人民元の為替と連動している。人民元の為替は、金の価格にペッグしている。米国が中国の対米輸出品に高い関税をかける貿易戦争を仕掛けたのに対抗し、中国は、人民元の対ドル為替を意図的に下落(元安ドル高)させ、対米輸出品の価格を下げることで、関税の引き上げを穴埋めする策をとっているが、この元安の影響で、ドル建ての金相場が下落を続けている。 (金相場の引き下げ役を代行する中国) (金本位制の基軸通貨をめざす中国)』
『(中略)当面、米中貿易戦争の絡みで、人民元も金地金も安いままだろうが、いずれ米国がバブル崩壊するとともに、人民元と金地金の国際地位が上昇する。この上昇は、中国やBRICS、非米諸国の、国際政治における地位の上昇や、覇権の多極化につながる。いずれ米国のバブル崩壊とともに「金地金の取り付け騒ぎ」が起きるだろうが、その時、金の現物の国際管理権は、中国が握っている。 (BRICS Gold: A new model for multilateral cooperation) (金地金の売り切れ)』
『米国の経済覇権の根幹にある債券金融システムがいずれバブル崩壊し、それが米国覇権の終わりになる。このとき、日銀のQE(量的緩和策)によって米金融システムをテコ入れしている日本は、米国のバブル崩壊によって大打撃を受ける。中国やBRICSは、米国の金融崩壊後に備え、ドルの使用を減らし、金地金を備蓄しており、きたるべき米金融崩壊から受ける打撃も少なくなる。

上記の田中宇さんが指摘を裏付けるように、現在、人民元の為替相場と金の価格を連動(金ベッグ)させているようです。この事実は、ベンジャミン・フルフォード氏も、最近発売されたDVDの「2018.FACT8」で同じように指摘しています。
ネットでも検索すれば、いくつかひっかかります。
「★米中関税戦争:人民元を金にペッグ!」ブログ“タマちゃんの暇つぶし”より(文章も引用)
https://ameblo.jp/tamaichi2/entry-12392327164.html
『~*今はいってきた情報:中国人民銀行は、価格操作で人民元を金にペッグさせ、金価格を下げることで人民元を対ドルで、トランプの対中関税に対抗しようとしています。人民銀行はまだ金価格を下げてくる見通しです。』
「人民元がゴールドにペッグしている??」“資本主義社会で生き残るために”ブログより(図も引用)
https://www.avocado-fes-thought.com/20180811_China_Gold.html
『2018/08/11 最近、人民元金ペッグ説が出てきた。中国人民銀行の先物操作によるものでは?とも言われているが、実際のところは不明。継続できるかも不明。一つ言えるのは、中国政府にとって、将来の金価格上昇は望ましい展開であること。』
チャート
(ドル建て金価格とドル元為替レートの推移を見ると、ここ1ヶ月ほど金価格と人民元が非常に高い正の相関で動いてきたことがわかります。)
「人民元の安値誘導が金価格に連動 中国は1オンス=8,300元を目標に、金本位通貨へのリハーサル中か?」“アナリスト工房”ブログより(文章も引用)
http://www2.analystkobo.com/fx/gstdwkcny
『(前略)やがて中国が正式に金本位制を導入した場合には、基軸制を失ったドルの価値が金と人民元へ移転し、対ドルの金価格と基軸制を獲得する元の価値は急伸する可能性が高い。そのとき、他の国々も英・米が兌換の基軸通貨国だった時代と同様に金本位制に踏み切ることを余儀なくされ、1971年以来の国際通貨体制は一変するでしょう。』
この重要な事実は、日本の財政破綻=預金封鎖の時の対策として、大いに参考になる話です。この話題は“その2”に続きます。(下記はいらすとや”さんより)
写真4

10/7追伸
「中国が極秘裏に描く「世界金融戦争の終盤戦略」~金買い増しと資金流出のウラ」 mag2の“マネーボイス”
https://www.mag2.com/p/money/8147
2016.03と少し古いが、「中国に詳しい、ゴールドセクターのアナリストのインタビュー記事を紹介する。※China’s Global Gold Strategy このインタビューの語り手はWillem Middelkoop氏で、解説では略称WMとしている。オランダではジャーナリストという肩書きもありますが、この人物が名を上げたのは、2008年の金融危機を正確に予測し、その見識を生かして、貴金属鉱山の投資ファンドを立ち上げたとのこと。また、中国のゴールド投資戦略を描いた著作でも有名になったそうです。」という記事を紹介する(文も一部引用。画像も同記事よりコピー)
『質問:中国が、ニューヨークとロンドンの金保管庫を買い取りましたね。』
『WM:中国はゴールドがさらに重要視されるような次の段階(重大危機で没収するような事態)に備えているのは明らか。16B$程度の資金規模のゴールド投資基金も創設し、これで、新シルクロード周辺国(ユーラシア圏)の金鉱山に開発探査資金を貸し出すのだ。
金先物市場を創設すれば、次に現物引渡しのための決済システムが必要であり、そうなると現物地金の保管庫が、世界各地で必要となる。金保管庫を所有管理すれば、現物決済システム管理ができるゆえに、保管庫こそが金価格を決定する金先物取引の必要条件になるのだ。
先物市場は紙証文取引だが、それでも裏付けの現物が必要であり、それで保管庫が必要なのだ。保管庫の鍵を保有していなければ、保管庫内に実際に現物があるのかどうかも分からないではないか。それで中国はニューヨークのJ.P.Morgan金保管庫を買い取り、ロンドンのドイツ銀行の金保管庫を買い取ったのだ。』
習
『質問:中国にとっての「終盤戦」とは、どのようなものになるのでしょう?』
『WM:中国の計画は、最終的には金融システムの中でゴールドが最重要な役割となるような道程までの長期的なものだろう。金融システムの次の段階は、ゴールドがシステムの中で支配的な位置を占めるようなもので、それに備えている。そうなれば、金価格がさらに大きく上昇すると中国は考えていると思う。』
『以前James Rickards氏が語ったことだが、IMF内部では米欧中国で合意事項が存在し、それによると米国、ユーロ圏、中国は、それぞれの経済規模に応じての金準備を保有し、その合計量を3万トンにして、それをSDR(特別引き出し権)の準備バスケットにリンクさせるということだ。』
『中国は英国の王立国際研究所に、次世代の金融システムとはどのようなものか?という分析報告を依頼していたが、この分析では、ゴールドも次の金融システムに含まれるようになるとの報告となっている。中国が国際金融システムにゴールドの追加を望んでいるのは明白であり、それゆえ、未来のSDRはゴールドにリンクしたものになるだろう。
私が思うには、中国は米国やIMFと何らかの合意をしており、それには中国の金準備の一部を米国に預けたままにするだろうと想像している。』
『つまり中国が買い取ったニューヨーク金保管庫の中に預けたままにするのだ。この元J.P.Morgan金保管庫はJ.P.Morganの建物内に存在し、道を挟んでNY連銀ビルに隣接しており、そのNY連銀ビルの金保管庫はFort Knox基地を除くと世界最大の金地金を保管しているのだ。』
『質問:金地金を金融システム内で保管する利点は一体何なのでしょう?』
『WM:金融システム内で保管しておけば、金融システムの信認が保たれ、それでハイパー・インフレを防止できるからだ。』
『それにSDRの通貨バスケットの裏付けに使えるからだ。もし、1オンスのゴールドの公定価格を現在の42ドルから8400ドルに評価し直せば、世界中の中央銀行にとって大きな利益となる。特に米国財務省と連銀のバランスシートは健全な状態になるからだ。この公定価格の修正で、バランスシート上の金準備が11B$から一挙に2.2T$になる。混乱に対する容易な解決法は、この公的金価格の切り上げなのだ。』
この、『IMF内部では米欧中国で合意事項が存在し、それによると米国、ユーロ圏、中国は、それぞれの経済規模に応じての金準備を保有し、その合計量を3万トンにして、それをSDR(特別引き出し権)の準備バスケットにリンクさせる。』というのが重要だ。
さらに上記「★米中関税戦争:人民元を金にペッグ!」でリンクをはったブログ“タマちゃんの暇つぶし”の“タマちゃん”の、金の動向に関する意見をコピー。
http://1tamachan.blog31.fc2.com/blog-entry-16627.html#more
『現在すでに日本国内では、「金地金」を購入する際に、身分証明書やマイナンバーの提示を要求されます。海外の現地の卸業者でご購入いただく際には、そうした制約はありません。
さらには、日本国内で以前に購入されたり、ご親族から引き継がれた、購入価格や買付日が
不明なゴールド・バーやコイン、金の延べ棒なども、海外での売却が可能です。すぐに売却してしまう必要がない場合は、海外の「高級貸金庫」を、年間4万円~「金の価格」につきましては、現在、かなり安値に落ち込んでおり、買い付けのいいタイミングであると考えています。ただし、アメリカのトランプ政権も、米ドルの価値と威光を守るため、「金」を先物相場で激しく売り崩す、金価格の操作を続けています。これは、中国やロシア、他の新興諸国への攻撃という側面もあります。』
『いっぽうで、中国も、ロシアも、先進大国のドイツでさえも、「金地金」を密かにどんどん買いためています。あるいは、アメリカに預けてあった金地金の延べ棒(ゴールド・ブリオン)をドイツの本国へ戻し始めています。これまでの「米国債」や「米ドル」に代わる、
【政府の準備金】として、さらには、自国通貨の価値を維持し、通貨のインフレ(通貨をジャブジャブと大量に発行して「QE=量的緩和」で政府の赤字財政のファイナンスをし過ぎた結果、通貨量がふくらんで(=これが英語のインフレーションの意味)、通貨の価値が希薄になってしまった。だから、通貨の価値暴落を防ぐ裏付けとして、政府が金地金を買い増しているという実態があります。だから、金価格が本当に上昇してくるのは、アメリカ財政が本当に、巨大赤字のゴマカシが効かなくなる2024年、トランプ大統領が「二期目」を退陣するタイミングだろうと(後略)』

11/4追伸
田中宇氏によると、ここ数ヶ月続いてきた人民元と金地金価格のペッグ状態が、最近外れているとのこと。まだ”準備中”なので、米中貿易戦争で元安誘導もありそのようにしたらしいが、基調は変わらないと思われる。

お散歩(その3)

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台風明けで暑い昼間だった
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スッキリ満足

プロフィール

マルプーのぼんちゃん

Author:マルプーのぼんちゃん
【ぼんちゃん】
推定年齢12歳(2020年6月現在)ぐらいの、オスのマルプー犬のぼんちゃん。年より若く見える。マルプーではちょっと稀な“キレカワ系”💛 性格は、おとなしくてやさしくて人懐っこくて庶民的?でも対犬ではかなり臆病。散歩だけはたくさん(1日1~3時間ぐらい)させてもらっている。選択の余地なく、毎日おっさんの面倒をみている。
【おっさん】
推定年齢60歳+のシガナイ初老の独身オヤジ。ひょんなことからぼんちゃんと2人で暮らすことになったが、おかげさまで日々シアワセに暮らしている。

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